首都直下地震、南海トラフ巨大地震、富士山大噴火…… 過去にも一度起きた「恐怖の大連動」は、東京・日本をどう壊すのか？ 命を守るために、いま何をやるべきか？ 最新データや数々の専門家の知見から明らかになった、 知らなかったでは絶対にすまされない「最悪の被害想定」とは――。 【本書のおもな内容】 ●320年ほど前に起きた「前代未聞の大災害」 ●首都直下地震で帰宅困難者453万人、6000人が犠牲に ●朝・昼・夕で被害はどれだけ違うのか？ ●南海トラフが富士山噴火と首都直下地震を呼び起こす ●なぜ「足立区」が一番危ないのか？ ●「7秒」が生死を分ける、半数は家で亡くなる ●大震災で多くの人が最も必要と感じる情報とは？ ●国や都の機能が緊急時に「立川」に移るワケ ●そもそも地震は「予知」できるのか？ ●「内陸直下の地震」と「海溝型の地震」は何が違うのか？ ●エレベーター乗車前に「すべきこと」 ●半年に１度の家族会議をする地震学者 ●なぜ「耐震改修」が進まないのか？ ●弾道ミサイルから逃げられない事情 ●天気はコントロールできるのか……ほか 【目次】 はじめに　最悪のシミュレーション 第１章　首都直下地震の「本当の恐怖」 第２章　南海トラフ巨大地震は想像を超える 第３章　大災害「10の教訓」 第４章　富士山噴火・気象災害・弾道ミサイル

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【内容紹介】 　本書は，建築振動を初めて学ぼうと考えている学生の皆さんや，もう一度初歩から勉強を始めようとしている建築構造にかかわる実務者の皆さんに向けて書かれたものである。建築の構造を勉強するなかで，建築振動を理解することは大変難しいという固定観念は根強く，道半ばで挫折した先輩たちが多くいる。その理由の１つとして，耐震や免震や制震についての専門書や解説書は世の中に多く出ている。しかし，建築振動論の基礎を学んで建物の揺れを理解し，耐震・免震・制震構造の原理と応用までを身につけたいと立志している初学者向けの書物が，建築構造の他の分野にくらべて少ないことが挙げられる。このようなことから，本書では，日頃の大学での授業の中で聞く学生たちの意見を反映させて，建築振動の基礎理論を丹念に説明することとした。そして，耐震・免震・制震構造や地震防災・減災にかかわる最新のトピックも含めて，できるだけわかりやすく記述するように心がけた。（「まえがき」より抜粋） 【著者紹介】 宮本　裕司（みやもと　ゆうじ）（執筆者代表） 福井工業大学工学部建築土木工学科主任教授、大阪大学名誉教授（2021年） 永野　正行（ながの　まさゆき） 東京理科大学理工学部建築学科教授（2008年） 藤谷　秀雄（ふじたに　ひでお） 神戸大学大学院工学研究科建築学専攻教授（2007年） 吉村　智昭（よしむら　ちあき） 大阪大学大学院工学研究科地球総合工学専攻・建築工学部門准教授（2012年） 2014年逝去 【目次】 第１章　建築振動を学ぶ 1.1　地震と建物被害 1.2　建築振動と振動モデル 第２章　地震による地盤と建物の揺れ 2.1　地震による地盤の揺れ 2.2　時刻歴波形の概念 2.3 建物の応答 第３章　１質点系モデルの振動 3.1　建物のモデル化 3.2　非減衰の振動方程式 3.3　振動方程式を解く 3.4　複素関数を用いた解法 第４章　減衰を考慮した1質点系モデルの振動 4.1　減衰とは 4.2　減衰を考慮した１質点系の振動方程式 4.3　振動方程式を解く 4.4　減衰定数と振動形状 4.5　減衰振動の固有円振動数，固有振動数，固有周期 4.6　初期条件を与えた振動 4.7　減衰定数の効果 4.8　減衰による振幅の減少率 第５章　１質点系モデルの地震応答 5.1　入力地震動 5.2　地震応答時の運動方程式 5.3　直接積分法による応答計算 5.4　地震動が入力した時の応答特性 5.5　応答スペクトル 第６章　１質点系モデルの調和地動入力時の応答 6.1　調和地動 6.2　調和地動入力時の建物応答 6.3　調和地動入力時の過渡応答と最大応答値 第７章　１質点系モデルの周波数応答解析 7.1　調和振動 7.2　複素表現による建物の地震応答と伝達関数 7.3　伝達関数とその特徴 7.4　フーリエ変換とフーリエスペクトル 7.5　周波数応答解析 第８章　多質点系モデルの振動 8.1　２質点系 8.2　多質点系 8.3　ねじれ振動 第９章　免震構造・制震構造 9.1　振動制御構造の考え方 9.2　免震構造 9.3　制震構造 第10章　地盤と建物の相互作用と連成応答 10.1　地盤と建物の相互作用とは 10.2　スウェイ・ロッキングモデル 10.3　地盤ばねと地盤減衰 10.4　２層地盤の地盤ばね 10.5　地盤の影響を考慮した運動方程式 10.6　地盤の影響による建物の動特性の変化 10.7　地盤との相互作用が建物応答に与える影響 第11章　地震動の地盤増幅 11.1　必要となる地盤物性と地盤調査 11.2　地盤の運動方程式 11.3　波動を表現する式 11.4　地表面での波動の反射 11.5　地層境界での波動の透過と反射 11.6　２層地盤の地震波の増幅 11.7　地盤増幅特性 第12章　建築振動と地震防災・減災 12.1　２つの大震災と防災・減災 12.2　地震被害想定 12.3　地盤の揺れと建物被害 12.4　長周期地震動と超高層の揺れ

高い確率で発生されるといわれる首都直下地震。 2024年元日に起こった能登半島地震により首都直下地震、そして連動して起こる大災害の警戒が強まっています。 本書は、内陸地震が増えているという新事実、新たに危惧される震源域、活動が活発になっている火山、能登半島の地下に集中する「ひずみ」で急務を要する直下型地震の対策など最新の知見から、日本国民が知るべきリスクと、予想される災害のシナリオ、被害想定、そして命を守るためになにをすべきかを簡潔に網羅した警鐘の書。 ※カバー画像が異なる場合があります。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【内容紹介】 　地球の温暖化に伴って異常気象が発生し、世界的に自然災害が多発するようになっている。わが国でも、豪雨の頻発化、災害の激甚化が顕著となり、年間100名を超える犠牲者が発生している。これまでの観測記録に基づいた防災・減災対策が適用できなくなっている現状を鑑みて、犠牲者を減らすために、住民の早期避難を促す工夫が行われてきた。例えば、洪水ハザードマップは想定最大規模の降雨を対象とし、キキクルをはじめとする自主避難を促す防災情報が創出され、インターネットを介して個人が防災気象情報を入手できる環境が整ってきた。これに伴って避難情報の変更が行われ、被災者に対してはより細やかな個人補償・支援が行われるように、災害対策基本法が改正されている。 　本著は、防災に関わるハード対策とソフト施策（法制度）をバランスよくまとめた唯一の教科書であると自負している。2021年に避難情報が変更され、1961年以来使われていた避難勧告が廃止されたのを機に、初版出版時から変更されたソフト施策（法制度）を中心に、最新の内容に更新し、本著の改訂を行うこととした。本著が、大学の防災の授業のみならず、技術者、行政職員や一般市民の防災教育・啓発に広く活用され、実用に供することを切に希望する。 【著者紹介】 鈴木　猛康（すずき　たけやす） 山梨大学工学部土木環境工学科教授 上石　勲（かみいし　いさお） 防災科学技術研究所雪氷防災研究センターセンター長 橋本　隆雄（はしもと　たかお） 国士舘大学理工学部理工学科教授 山本　吉道（やまもと　よしみち） 東海大学工学部土木工学科教授 【目次】 第1章　災害多発国－日本 1.1 はじめに 1.2 プレート活動と地震、火山活動 1.3 日本列島と地質 1.4 誘因と素因 1.5 災害対策の4段階 第2章　防災工学を学ぶための基礎知識 2.1 はじめに 2.2 地震学、地震工学の基礎知識 2.3 災害に関わる気象の基礎知識 2.4 地形学、地質学に関する基礎知識 第3章　地震災害 3.1 はじめに 3.2 地震被害 3.3 表層地盤と地震被害　福井地震 3.4 1964年新潟地震と液状化 3.5 地震動と緊急地震速報 3.6 被害想定と地震防災 3.7 地震対策（ハード対策） 3.8 地震対策（ソフト施策） 3.9 技術者の役割 第4章　洪水害 4.1 はじめに 4.2 河川氾濫と地形 4.3 氾濫 4.4 堤防の設計の考え方 4.5 避難の現状と水防対策 4.6 過去の水害と法制度 4.7 山地河川の災害（2017年九州北部豪雨災害） 4.8 技術者の役割 第5章　土砂災害・火山災害 5.1 はじめに 5.2 土砂災害の種類 5.3 土砂災害防止法と警戒避難 5.4 土砂災害警戒区域指定と警戒避難体制 5.5 土砂災害警戒情報 5.6 土砂災害の例 5.7 土砂災害防止対策（ハード対策）の例 5.8 火山災害 5.9 技術者の役割 第6章　雪害と減災 6.1 過去の大雪災害と最近の雪害の傾向 6.2 降雪 6.3 積雪の性質と雪害 6.4 雪害とその対策 6.5 防災対策（ハード対策）と減災対策（ソフト対策） 6.6 行政機関による災害対応の概要 6.7 技術者の役割 第7章　海岸災害 7.1 海岸災害の事例 7.2 高波災害 7.3 高潮災害 7.4 津波災害 7.5 海岸法と海岸防災 第8章　宅地防災 8.1 はじめに 8.2 宅地防災に関する法的基準 8.3 宅地耐震設計 8.4 宅地擁壁 8.5 液状化 8.6 大規模盛土 8.7 注意すべき造成・開発 8.8 技術者の役割 第9章　ソフト防災対策 9.1 はじめに 9.2 災害情報 9.3 法制度 9.4 ICTと防災 索引