2020年、予期せぬ新型コロナウイルスの流行により、世界中の人々の日常生活や働き方は大きく変化しています。人と人との接し方やコミュニケーションの取り方など、今後、世界はどのように変わり、そしてどんな力が求められるようになるのでしょうか。コロナ収束後の未来とは？ コミュニケーション、観光・通訳、アメリカ教育、スポーツビジネス、エンタメ、多文化共生という異なる分野における6 名の識者が、今の、そしてこれからの世界を考察します。 ※本書籍は、『ENGLISH JOURNAL』2020年9月号「アフター・コロナ　これからを生き抜く力を考える」の掲載原稿（2020年6月の状況下での執筆）、および「ENGLISH JOURNAL ONLINE」で2020年8月に掲載された記事を基に作成しています。 【目次】※抜粋 【第1章】茂木健一郎（脳科学者）＜コミュニケーション＞ 　21世紀「ルネサンス」の鍵となる重要な能力とは？ 　さようなら、名前を落とす人。アフターコロナの理想郷 【第2章】松本美江（全国通訳案内士）＜観光・通訳＞ 　アフターコロナに備えて進化を！国通訳案内士の今 　コロナで打撃の「訪日旅行」は今後飛躍させるチャンス！ 【第3章】Kay Hetherly（コラムニスト）＜アメリカ教育＞ 　Education in the Time of COVID-19（COVID-19 時代の教育） 　新学年が今秋スタート！アメリカ教育業界とコロナウイルス 【第4章】中島涼輔（FutPark 事業責任者）＜スポーツビジネス＞ 　新型コロナウイルスは「スポーツビジネス」をどう変革するのか？ 　ウィズコロナ、アフターコロナ時代における「スポーツビジネス」とは？ 【第5章】Morley Robertson（タレント）＜エンタメ＞ 　Entertainment in the Time of COVID-19（COVID-19 時代のエンタメ） 　苦境が続くエンタメ業界の活路となるか？「オンライン」の可能性 【第6章】安齋耀太（NPO法人WELgee理事・戦略室長）＜多文化共生＞ 　日本社会の「多文化共生」を思考する：難民と活動する立場から 　コロナ禍において人とつながるには？多文化共生のニューノーマル 【著者プロフィール】 茂木健一郎（脳科学者）：脳科学者、作家。ソニーコンピュータサイエンス研究所シニアリサーチャー。東京大学大学院物理学専攻課程を修了、理学博士。理化学研究所、ケンブリッジ大学を経て現職。専門は脳科学、認知科学。 松本美江（全国通訳案内士）：アメリカ、コロラド大学で言語学と英語教授法の修士号を取得。1977年に通訳案内士試験に合格後、通訳ガイドとして活躍。現在までに世界各国数万人の外国人のガイディングを担当。 ケイ・ヘザリ（コラムニスト）：アメリカ、テキサス州在住。かつて日本に通算17年滞在し、大学講師や翻訳家などとして活躍。 中島涼輔（FutPark 事業責任者）：1991年生まれ。新卒でリクルートホールディングスに入社後、新規事業を立ち上げる。スポーツ業界への思いがあり、その後起業。自社でサービス開発をし、サッカードットコム株式会社へ事業譲渡。 モーリー・ロバートソン（タレント）：国際ジャーナリスト、ミュージシャン、コメンテーターなど多岐にわたる分野で活動している。 安齋耀太（NPO法人WELgee理事・戦略室長）：1990年生まれ。NPO法WELgee理事・戦略室長。当団体の法人化に携わった後、組織全体のマネジメントを担う。現在、東京大学大学院総合文化研究科博士課程在籍中。

〇新型コロナウイルスはいつ、どのようにして収束するのか――。本書は、世界中の人々が抱くこの問いに答える書。COVID-19というウイルスの特性、治療薬やワクチン実用化の見通し、経済社会や医療・ヘルスケア業界に及ぼす影響まで分析する。 〇「日経バイオテク」への緊急寄稿、「新型コロナの収束シナリオとその後の世界」をベースに、最新情勢を加筆。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 インバウンドビジネスに携わる方、携わろうとしている方が取得を目指す資格、「インバウンド実務主任者認定試験」主催団体が発行する公式テキストです。 日本のインバウンドについて、コロナ禍前までの最新情報に更新するとともに、コロナ後を見据えた新課題「アフターコロナのインバウンド」が新規に追加されました。 2020年に始まった新型コロナウイル感染症（COVID-19）流行の影響により、観光業、そしてインバウンドビジネスは大きな打撃を受けています。しかし、必ず観光は復活し訪日外国人旅行者も戻ってきます。今、インバウンドと観光について学ぶことは、コロナ収束後にインバウンドビジネスを手がける方々にとって大きなアドバンテージになります。 インバウンドビジネスに無縁な業種はありません。あなたの会社・地域にもインバウンドビジネスのチャンスはたくさんあります。 必ず訪れる観光復活のときに向けて、今こそインバウンドを学んでみましょう。 ■章立て 第1課題　観光総論 第2課題　インバウンド総論 第3課題　インバウンドの現状と動向 第4課題　インバウンドと消費 第5課題　インバウンドとビジネス 第6課題　インバウンドとニューツーリズム 第7課題　訪日外国人の理解 第8課題　訪日外国人への対応 第9課題　インバウンドの集客 第10課題　インバウンドとテーマ別観光まちづくり 第11課題　国内旅行 第12課題　アフターコロナのインバウンド ●各課題について、理解度を確かめることができる精選過去問題のページもあります。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 簡単で編みやすい手編み作品を、図解つきで詳しく紹介。子どもや孫、シニア、ペット向けなど、家族みんなに編んであげたい作品を多数紹介。今号では、コロナ収束を祈って、SNSのインフルエンサーや人気モデルと一緒に編み鶴を制作します。

【内容紹介】 【30年続いた「安い日本」から脱却せよ アジアの知性が、鋭く、深く分析する世界と日本の総括＆見通し】 「年末の定番書籍」として多くの方々に毎年ご好評いただいている大前研一氏の「日本の論点」が今年も登場。「なぜ日本では真面目に働いても給料が上昇しないのか」が今年の全体テーマとなります。 約2年間にわたり猛威を振るい、各国の政治経済に深刻な影響を与えた新型コロナウイルスは、ワクチン接種が進んだ結果、いまだ予断を許さないとはいえ、世界は新しい時代に移ろうとしています。 この間、日本は安倍政権を踏襲した菅政権が1年で退陣し、岸田政権が誕生しました。新政権の課題は「30年間所得が増えない」という異常事態に終止符を打ち、明確な成長戦略に舵を切ることに他ならないと、大前氏は訴えます。 一方、世界に目を向ければ、影響力を強める中国の台頭が様々なかたちで各国に波及していることが鮮明となっています。もはや「アメリカを中心にした視点では国際情勢を読み取ることはできない」と大前氏は言います。 本書は大前氏が豊富な知識と体験、洞察力を駆使して、新しい時代に役立つものの見方や考え方を具体的に述べていきます。 【著者紹介】 [著]大前 研一（Kenichi Ohmae） 早稲田大学卒業後、東京工業大学で修士号を、マサチューセッツ工科大学（MIT）で博士を取得。日立製作所、マッキンゼー・アンド・カンパニーを経て、現在、（株）ビジネス・ブレークスルー代表取締役会長、ビジネス・ブレークスルー大学学長。著書に、『「0から1」の発想術』『低欲望社会「大志なき時代」の新・国富論』『「国家の衰退」からいかに脱するか』（共に小学館）、『大前研一 稼ぐ力をつける「リカレント教育」』、「日本の論点」シリーズ（小社刊）など多数ある。 「ボーダレス経済学と地域国家論」提唱者。マッキンゼー時代にはウォール・ストリート・ジャーナル紙のコントリビューティング・エディターとして、また、ハーバード・ビジネス・レビュー誌では経済のボーダレス化に伴う企業の国際化の問題、都市の発展を中心として広がっていく新しい地域国家の概念などについて継続的に論文を発表していた。この功績により1987年にイタリア大統領よりピオマンズ賞を、1995年にはアメリカのノートルダム大学で名誉法学博士号を授与された。 英国エコノミスト誌は、現代世界の思想的リーダーとしてアメリカにはピーター・ドラッカー（故人）やトム・ピーターズが、アジアには大前研一がいるが、ヨーロッパ大陸にはそれに匹敵するグールー（思想的指導者）がいない、と書いた。 同誌の1993年グールー特集では世界のグールー17人の1人に、また1994年の特集では5人の中の1人として選ばれている。2005年の「Thinkers50」でも、アジア人として唯一、トップに名を連ねている。 2005年、『The Next Global Stage』がWharton School Publishingから出版される。発売当初から評判をよび、すでに13カ国以上の国で翻訳され、ベストセラーとなっている。経営コンサルタントとしても各国で活躍しながら、日本の疲弊した政治システムの改革と真の生活者主権国家実現のために、新しい提案・コンセプトを提供し続けている。経営や経済に関する多くの著書が世界各地で読まれている。 趣味はスキューバダイビング、スキー、オフロードバイク、スノーモービル、クラリネット。ジャネット夫人との間に二男。 【目次抜粋】 はじめに PART1〈国内編〉 　巻頭言 「安いニッポン」にこれからの課題のすべてが凝縮されている 　Strategy01 “さらばNBC、さらばぼったくり男爵”。オリンピック改革の鍵はクラウドファンディングだ 　Strategy02 格安料金プラン投入の裏で進む、NTTグループの再統合 　Strategy03 コロナ収束後、日本企業の人事制度や求められる人材はどう変わる 　Strategy04 「答えのない時代」の人材の育成には、「私塾」が必要だ 　Strategy05 新型コロナウイルスによる人口流出で日本の不動産価格はどうなるか 　Strategy06 日本のシステム開発が失敗ばかりを犯す根本原因とデジタル庁の課題 　Strategy07 令和の政治家が、田中角栄と中曽根康弘から学ぶべきもの 　Strategy08 デジタル民主主義の時代にふさわしい憲法改正論議を深めよ 　Strategy09 再否決された「大阪都構想」から浮かび上がる令和の地方自治の問題点 　Strategy10 未曽有の大事故から10年。現在も福島原発が抱える3大問題 　Strategy11 奴隷的な技能実習制度を改め、ドイツ式の移民政策へ移行せよ PART2〈海外編〉 　巻頭言 欧米中心ではない、複眼的な国際情勢を見る視点を養え 　Strategy01 アメリカ大統領選の結果が示す、“分断国”への構造変化 　Strategy02 バイデン政権の外交戦略を検証する。最重要ポイントは台頭する中国との関係だ 　Strategy03 米中対立でにわかに高まってきた「台湾有事」の元凶はアメリカ外交政策だ 　Strategy04 なぜテスラは時価総額でトヨタを超え、世界ナンバー1自動車メーカーになったか 　Strategy05 ブレグジットで「UK崩壊＆再没落」の道を選択したイギリスの末路 　Strategy06 中国“三人っ子政策”導入からも読み取れる習近平の遠大な野望とは 　Strategy07 中国最強企業アントグループが持つ金融事業の破壊力 　Strategy08 文在寅政権の掲げる反日路線は、いつ転回されるのか 　Strategy09 「イスラエルVSアラブ」だけでは読み取れない、中東の新しい地政学 　Strategy10 「危機感」「語学力」「理系重視」「スマホセントリック」イスラエルと台湾が持つ4つの強さ

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 コロナ収束を見越した「経済成長」の議論が活発になってきた。日本の事例も読み解くわかりやすい入門書。これからの経済成長のエンジンは何なのか。気鋭の学者が語ります。教育、環境などのテーマがどのように成長に結びつくのかがわかる１冊。理論と事例がバランスよく書かれ、読者の理解が進みます。

政治・経済・外交から官僚の世界まで知り尽くす2人が、コロナ以後に世界と日本で起きている大変化の裏側を解説！ これから始まる「新たな世界システム」を読み解く。 コロナで激怒した米国の中国潰しは日本のＩＲにも及び、世界各国による中国排除の連携で習近平政権は瓦解寸前へ！ 一方、日本では緊急経済対策の財源として財務省は再増税を狙う…急変する世界と日本復活への道を徹底的に論じる！ はじめに──コロナ収束後から始まる世界の地殻変動 第１章　嘘で被害を拡散させた中国への制裁が始まる ◎統計学が見抜いた中国の嘘 ◎これから中国へ向かう全世界の怒り ◎国際機関に浸透する中国勢力　ほか 第２章　激変する世界秩序と急落する中国経済の影響 ◎沈滞する世界経済の行方 ◎非常に大きなヨーロッパのダメージ ◎インバウンドと航空業界の苦境　ほか 第３章　新型コロナがあぶり出した「日本の本当の敵」 ◎緊急事態条項のない日本の弱点 ◎「私権より生命のほうが大事」と言えない日本 ◎コロコロ手のひら返しをする人たち ◎日本の創薬が世界を救う可能性　ほか 第４章　日本経済はいかに危機から復活するか ◎急遽１人あたり10万円給付が決まった裏側 ◎日本経済はどこまで落ち込むか ◎安倍政権の対応を遅らせる財務省　ほか 第５章　新たな世界秩序の勝者は誰か ◎パンデミック収束後に始まる真相究明 ◎新型コロナ以後、中国陣営と自由主義陣営に分割する世界 ◎「中国なき世界」はやってくるか　ほか おわりに──正しい財政金融政策で日本は「コロナ以後」に大復活する