元航空自衛隊空将が現場での経験を踏まえ、絵空事ではない「有事」をリアルにシミュレーションしつつ、日本が、日本人が、今なすべきことを徹底的に考える！ 【内容紹介】 １章　日本を取り巻く戦後最悪の安全保障環境 ２章　中国が目指す「パックス・アメリカーナからパックス・シニカへ」の野望 ３章　抑止力としての日米同盟とNATO、新たな形の提言 ４章　改憲で実現すべき「軍事力による安全」 ５章　国民の意志こそが国防の「最後の砦」 ■防衛は「まさか」ではなく、「もしや」を前提に構築しなければ意味がない ■台湾有事は「あるか、ないか」ではなく「いつなのか」の段階 ■急務！　海上保安庁を中国海警局に対抗できる組織に ■核戦力でもアメリカに並ぼうとしている中国 ■米中間の深刻なミサイル・ギャップを解消する手段とは ■戦争の引き金は「軍備の不均衡」である ■核抑止に「当事者意識」が低すぎる日本 ■現代戦は平時と有事の「グレーゾーン」から始まる ■「平時法制」こそ、まっさきに整備を ■反撃は「全力」が当然、「必要最低限の反撃」などあり得ない ■「2025年在日米軍撤退」の現実味 ■「自国が侵略されたら戦う」と答えた日本人の割合は79カ国中最下位 ■米軍基地の「経費負担」よりも大事なのは自主防衛努力 ■アメリカに対して「主張すること」こそが同盟を緊密にする ■敵基地への反撃は、自衛隊が主体的に行うべき任務 ■朝鮮・台湾有事に日本は自国民をどうやって救出するつもりなのか ■今のままでは、自衛官は捕虜の待遇さえ受けられない ■庭も同盟も「手入れ」をしなければ荒れ果てる ■「反撃能力保有」に反対する左翼メディアの信じられない言い分 ■専守防衛というあいまいな「政治造語」が生む誤解 ■「自助」を喪失した日本人 ■Jアラートに文句を言う日本人の「危機意識」 ほか 【著者プロフィール】 織田邦男（おりた・くにお） 1952年生まれ。 1974年防衛大学校卒業、航空自衛隊入隊。F４戦闘機パイロットなどを経て、1983年米国の空軍大学へ留学。1990年第301飛行隊長、1992年米スタンフォード大学客員研究員、1999年第６航空団司令。 2005年空将、2006年航空支援集団司令官（イラク派遣航空部指揮官）を務め、2009年に航空自衛隊退職。 2015年東洋学園大学客員教授、2022年麗澤大学特別教授。 同年第38回正論大賞受賞。 発行：ワニ・プラス 発売：ワニブックス

経済記者歴50年、今も産経新聞の特別記者として第一線で取材を続ける著者が、明確なデータや数字をもとに、中国経済の危険な実態とその展望を解説。 長く中国経済を支えてきた不動産バブルは、いよいよ深刻な崩壊局面を迎えているのだ。 ここ30年、中国経済の隆盛をアシストしてきたのは日本、そしてジャパンマネーであり、その間、日本経済は停滞を続けてきたと指摘する著者は、中国崩壊がもたらす我が国へのポジティブな影響に注目し、これまでの中国経済に対する政治的・経済的スタンスに警鐘を鳴らす。 【目次】 第一章　水増し疑惑、中国当局公表の経済統計数字 第二章　中国経済大発展の秘密 第三章　米大統領選と中国の行方 第四章　習近平の狙い 第五章　習近平の脱米ドル戦略 第六章　習近平の巻き返し 第七章　日本人を貧しくする中国マネー 第八章　中国に対して日本はどうすべきか 【著者プロフィール】 田村秀男（たむら・ひでお） 産経新聞特別記者・編集委員兼論説委員。 昭和21（1946）年、高知県生まれ。 昭和45（1970）年、早稲田大学政治経済学部経済学科卒業後、日本経済新聞社に入社。 ワシントン特派員、経済部次長・編集委員、米アジア財団（サンフランシスコ）上級フェロー、香港支局長、東京本社編集委員、日本経済研究センター欧米研究会座長（兼任）を経て、平成18（2006）年、産経新聞社に移籍、現在に至る。 主な著書に、『日経新聞の真実』（光文社）、『人民元・ドル・円』（岩波書店）、『経済で読む「日・米・中」関係』（扶桑社）、『日本経済はだれのものなのか』（上島嘉郎と共著・扶桑社）、『経済と安全保障』（渡部悦和と共著・育鵬社）、『景気回復こそが国守り 脱中国、消費税減税で日本再興』『日本経済は再生できるか - 「豊かな暮らし」を取り戻す最後の処方箋 -』『現代日本経済史 - 現場記者50年の証言 -』（小社刊）など。 発行：ワニ・プラス 発売：ワニブックス

元空将であり、我が国の安全保障に関して積極的に発言を続け、2022年には「正論大賞」を受賞した織田邦男氏と、やはり保守論壇で安全保障について発信を続けている批評家、西村幸祐氏がリスクの激増している我が国の安全保障の現実について語り合う。 隣国に、ロシア、中国、北朝鮮という独裁国家にして核保有国が存在し、台湾有事の可能性が増しているじつは危機的な状況で、我が国が独立国家として生き残るための処方箋を探る。 織田氏が教鞭をとる、麗澤大学での安全保障についての講義は学生たちに人気であり、若い層の日本人にも、自国の安全保障の問題についての危機感は共感をもって受け入れられている。 【著者プロフィール】 織田邦男（おりた・くにお） 1952年生まれ。 1974年防衛大学校卒業、航空自衛隊入隊。F４戦闘機パイロットなどを経て、1983年米国の空軍大学へ留学。1990年第301飛行隊長、1992年米スタンフォード大学客員研究員、1999年第６航空団司令。 2005年空将、2006年航空支援集団司令官（イラク派遣航空部指揮官）を務め、2009年に航空自衛隊退職。 2015年東洋学園大学客員教授、2022年麗澤大学特別教授。 同年第38回正論大賞受賞。 著書に、『空から提言する新しい日本の防衛』（小社刊）。 西村幸祐（にしむら・こうゆう） 批評家。1952年、東京都生まれ。 慶應義塾大学文学部哲学科在学中より「三田文学」編集担当。 音楽ディレクター、コピーライター等を経て1980年代後半からF１やサッカーを取材、執筆活動を開始。 2002年日韓共催Ｗ杯を契機に歴史認識や拉致問題、安全保障やメディア論を展開。 「表現者」編集委員を務め「撃論ムック」「ジャパニズム」を創刊し編集長を歴任。（一社）アジア自由民主連帯協議会副会長。 著書に、『HONDA in the RACE』（講談社）、『NHK亡国論』（KKベストセラーズ）、『21世紀の「脱亜論」』（祥伝社）、『韓国のトリセツ』『日本人だけが知らなかった「安倍晋三」の真実』『朝日新聞への論理的弔辞』（ともに小社刊）など多数。 発行：ワニ・プラス 発売：ワニブックス

中国発の新型コロナウイルスが、世界中に蔓延し、我が国はもちろんのこと、特に欧米に深刻な被害をもたらしている。 失われる人命、壊滅的な打撃を受ける各国の経済活動、前例のない規模の財政出動……。 未知のウイルスとの、形を変えた第三次世界大戦ともいわれる今回の事態を通じて、世界はどう変化していくのか。 保守の論客、西村幸祐氏とインテリジェンスに精通した元陸将、福山隆氏の対談によって、政治、経済、軍事的な側面から、「ポスト・ウイルス」世界を解き明かす。 発行：ワニ・プラス 発売：ワニブックス

三年目を迎えたウクライナ戦争。 現下、ウクライナ軍は要衝からの撤退を余儀なくされ、ロシア軍優位な戦況にある。 さらに、プーチンは2023年３月17日、大統領選挙で圧勝し、５選目に突入した。 それでもプーチンのロシアは「戦略的な敗北」に陥ると著者は言う。 ウクライナ戦争後のロシアは、「国際的に孤立した」「『旧ソ連の盟主』の地位を失った」「中国の属国になった」うえに、最も恐れていた「NATOの拡大」も招いてしまったからだ。 本書はロシアがなぜそういう窮地に立つことになったのかを、「戦術的思考」の勝利が結果的（戦略的）には大失敗に終わった歴史上の例を挙げると同時に、プーチンの履歴と思考経路を基に考察していく。 さらに、我が国と我々にとって、将来に向けてどのような思考が必要になるのかを、明確に提示する。歴史に学んで未来を拓くための重要な指南書である。 【著者プロフィール】 北野幸伯（きたの・よしのり）　 国際関係アナリスト。1970年生まれ。 19歳でモスクワに留学。1996年、ロシアの外交官養成機関である「モスクワ国際関係大学」（MGIMO）を、日本人として初めて卒業（政治学修士）。 メールマガジン「ロシア政治経済ジャーナル」（RPE）を創刊。アメリカや日本のメディアとは全く異なる視点から発信される情報は、高く評価されている。 2018年、日本に帰国。 著書に、『中国・ロシア同盟がアメリカを滅ぼす日』（草思社）、『隷属国家日本の岐路』（ダイヤモンド社）、『日本人の知らないクレムリン・メソッド』（集英社インターナショナル）、『日本の地政学』『黒化する世界』（ともに育鵬社）などがある。 発行：ワニ・プラス 発売：ワニブックス

アメリカのトランプ大統領流「狂人戦略」に世界中が翻弄されている。しかしながら、その内在論理を丁寧に分析していくと、目的はただひとつであることが解る。「中国を叩き潰す」ことだ。米中が消耗戦争を展開しているいま、我が国は「国難」（石破首相談）などと言っている場合ではない。これを奇貨として、復活への道をしっかりと築くべきだ。いま、チャンスなのだ。本書は日本を代表する経済記者が、アメリカが掻き乱している「世界経済」「米国経済」「中国経済」の現状を丁寧に分析し、日本は何をすべきか、その道標を示すもの。いまこそ“政治”は大胆に行動すべきだ。 【著者プロフィール】 田村秀男（たむら・ひでお） 産経新聞特別記者・編集委員兼論説委員。昭和21（1946）年、高知県生まれ。昭和45（1970）年、早稲田大学政治経済学部経済学科卒業後、日本経済新聞社に入社。ワシントン特派員、経済部次長・編集委員、米アジア財団（サンフランシスコ）上級フェロー、香港支局長、東京本社編集委員、日本経済研究センター欧米研究会座長（兼任）を経て、平成18（2006）年、産経新聞社に移籍、現在に至る。主な著書に『日経新聞の真実』（光文社新書）、『人民元・ドル・円』（岩波新書）、『経済で読む「日・米・中」関係』（扶桑社新書）、『景気回復こそが国守り 脱中国、消費税減税で日本再興』（ワニブックス）、『日本経済は誰のものなのか？』（共著・扶桑社）、『経済と安全保障』（共著・育鵬社）、『日本経済は再生できるか』（ワニブックス【PLUS】新書）、『現代日本経済史』『中国経済崩壊、そして日本は甦る』（ともにワニ・プラス）など。 発行：ワニ・プラス 発売：ワニブックス