世の中には、ウソや誤解から生まれた論説がはびこっている。 虚構まがいの論説を世間に振りまく人も、 それを信じ込んでしまう人も、じつのところ陥っているところは同じだ。 こういう人たちには、その場その場で主観的、感覚的にモノを考えるクセがある。 揺るぎないロジックに従って考えれば単純明快なことを、 わざわざ自分の頭の中でこねくり回し、 一貫性にも整合性にも乏しい、めちゃくちゃなことを言い出す。 なぜ、そうなってしまうのか。 要するに、社会を正しく見るための「フレームワーク」が欠けているのだ。 そんなフレームワークとして役立つものが、 本書で解説する経済理論である。 ■目次 ●プロローグ 経済理論を学ぶと、何がいいのか 　・経済理論の役割とは？ 　・「丸暗記」は本当の知識とはいえない 　・経済理論は経済制作における「フレームワーク」 ●１章 まず知っておきたい２大理論 　・なぜ国は成功を目指すべきなのか―――「オークンの法則」 　・まず、簡単な計算をしてみよう 　・統計学の真っ当な分析から得られた「オークンの法則」 　・「くたばれＧＤＰ」は「上がれ失業率」と同じこと 　・なぜ中国の経済統計は信用できないか 　・成長は「社会みんな」のもの 　・経済学者がオークンの法則を知らない「日本独特の事情」 ●２章 経済政策がスッキリわかる２大理論 ●３章 「公平な社会」は、こうして作られる ●４章 シンプルなロジックで「バカ」を一撃で倒す ●エピローグ 物事を本質的に理解し、自分の頭で考えるために ■著者高橋洋一 1955年東京都生まれ。都立小石川高校(現・都立小石川中等教育学校)を経て、 東京大学理学部数学科・経済学部経済学科卒業。博士(政策研究)。 1980年に大蔵省(現・財務省)入省。大蔵省理財局資金企画室長、プリンストン大学客員研究員、 内閣府参事官(経済財政諮問会議特命室)、内閣参事官(首相官邸)等を歴任。 小泉内閣・第一次安倍内閣ではブレーンとして活躍し、「霞が関埋蔵金」の 公表や「ふるさと納税」「ねんきん定期便」など数々の政策提案・実現をしてきた。 また、戦後の日本で経済の最重要問題ともいえる、バブル崩壊後の「不良債権処理」の陣頭指揮をとり、 不良債権償却の「大魔王」のあだ名を頂戴した。2008年退官。 現在、嘉悦大学ビジネス創造学部教授、株式会社政策工房代表取締役会長。第17回山本七平賞を受賞した 『さらば財務省!官僚すべてを敵にした男の告白』(講談社)など、ベスト・ロングセラー多数 (本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)

安倍政権のブレーンが徹底解説する「ニッポンの論点」。経済学の本場で学び、実務にも通じ、緻密なデータを自分で検証した者だけが語れる目も覚めるような処方箋。役所からのリークだけで書いている大新聞や、情緒的な報道しかしないTVを信じていると本当のことはわからない。

序章　したり顔で語られる、プラザ合意とバブルのウソにだまされるな。 昭和55年～昭和63年(1980)～(1988) 第1章　問題はバブル崩壊ではない。原因の見誤りと後処理の迷走だ。 平成元年～平成8年(1989)～(1996) 第2章　官僚も金融機関もマスコミも、「改革」という言葉を叫びさえすればいいと思っていた。 平成9年～平成12年(1997)～(2000) 第3章　実は、デフレと円高の二重苦を退治するチャンスはいくらでもあった。 平成13年～平成19年(2001)～(2007) 第4章　乱世だからこそ「ハトヤマノミクス」もあり得たのだが……。 平成20年～平成23年（2008)～(2011) 第5章　今も決して悪くはないが、日本経済にはもっともっと伸び代が残っている。平成24年～平成31年(2012)～(2019)

今でも発展途上国がおこなうものと考えられているオリンピック。経済効果や景気変動の観点から「五輪が浮揚策」に本当になりえるのか。一方、さまざまな関連ビジネスが生まれるなかで、私達は何なら儲けられるのか。

面白くて簡単に日本経済再生の論点がつかめて、読んだその日から政治経済ニュースの見え方が一変する、｢ザ･対談｣が実現しました! 消費税を上げないと財政破たんするのか? そもそも円高がいいのか円安がいいのか? 少子高齢化は悪いことばかりなのか? アベノミクスは失敗なのか? トランプ大統領とどう付き合えばよいのか? 論客二人が役人の問題を明らかにして日本経済復活への近未来を大胆かつ華麗に予測しました。

「私は理系出身であり、財務官僚としてはきわめて珍しい経歴です」。現在、データとファクトを武器に経済ニュースや政策を論じ、日本で唯一無二の存在感を放つ著者。本書は三部から成る。「増税しないと日本は破綻する」という財務省のプロパガンダを破り、税の本質を示す第一部。歴代の総理は「財政再建」や「将来世代にツケを残さない」という役人の甘言に惑わされて消費増税に踏み込んだ結果、自ら政権を衰退に追いやってきた。その大元は、正しい使い方をすれば有効なはずの消費税を、歪んだロジックで乱用する文系思考にあった。第二部では、「狂乱物価の原因は石油ショック」「バブル期はものすごいインフレ状態」などの通説を覆し、誤った経済理論が「失われた二十年」を招いたことを証明。高度経済成長の真因を指摘する。第三部では、世論をつくる責任をよそに、恣意的でいい加減なデータ解釈しかしないマスコミの怠慢を突く。「ど文系」必読の内容。

国家の迷走には理由がある 【毎日新聞に勝訴でわかった】 マスコミ×利権勢力×野党の連携プレー 火のない所を火事にするシステムを徹底分析 マスコミ、利権勢力、野党の連携プレーで疑惑を量産。業界と役所の利権を守り、国対政治で日本は停滞。政治がダメだとますます役人天国に。毎日新聞に勝訴した裁判で明らかになった日本の病巣を当事者が徹底分析する。 本当に恐ろしい毎日新聞と野党 【主な目次】 はじめに——髙橋洋一 第１章　毎日新聞による報道被害 第２章　利権のトライアングル 第３章　規制改革を潰すのは誰か 第４章　役所という伏魔殿 第５章　メディアと政治の改革 おわりに——原英史 【著者略歴】 髙橋洋一（たかはし・よういち） 株式会社政策工房会長、嘉悦大学教授。1955年、東京都生まれ。東京大学理学部数学科・経済学部経済学科卒業。博士（政策研究）。80年、大蔵省（現・財務省）入省。大蔵省理財局資金企画室長、プリンストン大学客員研究員、内閣府参事官（経済財政諮問会議特命室）、内閣参事官（首相官邸）などを歴任。小泉純一郎内閣・第１次安倍晋三内閣で経済政策のブレーンとして活躍。菅義偉内閣で内閣官房参与を務めた。『さらば財務省！』（講談社）で第17回山本七平賞受賞。 著書に『たった1つの図でわかる! 図解経済学入門』（あさ出版）、『マスコミと官僚の「無知」と「悪意」』『反アベノミクスという病』（産経新聞出版）など多数。2010年１月から夕刊フジで「『日本』の解き方」を好評連載中。 原英史（はら・えいじ） 株式会社政策工房代表取締役社長。通商産業省（現・経済産業省）入省後、中小企業庁制度審議室長、規制改革・行政改革担当大臣補佐官などを経て退職。2009年に株式会社政策工房を設立。第二次安倍晋三内閣では規制改革推進会議委員、国家戦略特区ワーキンググループ座長代理などを務めたほか、大阪府・市特別顧問、ＮＰＯ法人万年野党理事、外国人雇用協議会代表理事なども務める。『岩盤規制』（新潮新書）、『国家と官僚』（祥伝社新書）、など。髙橋洋一氏との共著に『国家の怠慢』（新潮新書）。

日銀の金融政策に対して厳しく言及してきたにもかかわらず「アベノミクス」を高く評価する、ＦＲＢ（米連邦準備制度理事会）の議長であり、経済学者でもあるベン・Ｓ・バーナンキ氏。彼が「アベノミクス」を高く評価する理由とは？　本書では、説明のわかりやすから教育者としても人望に厚いバーナンキ氏の講演内容を翻訳し、徹底解説します。

財政の仕組み、税金、保険、年金、仮想通貨、家の購入…… 正しい経済知識があなたを守る！ 「人生１００年時代」が本格的に訪れる中で、高齢者たちがセカンドライフをより充実させるために、積極的に「学び直し」をする動きが広がっている。 　向上心のある高齢者にとって、特に役立つ学問の一つが「経済学」だ。なぜなら、経済学を学ぶことで自分の生活で起こっている事象をより深く理解し、物事を捉える視点が大きく変わるからだ。 　退職金で悠々自適に生活するにしても、余剰資産を運用してお金を増やすにしても、年金だけで細々とやっていくにしても、どんな状況でも経済に関する知識が欠かせない。 　現代社会では玉石混淆の情報が溢れていて、老後の豊かな生活を送るためにはどうすればいいのか、という問いに対する答えを探すのは容易ではない。そのため、物事を定量的に捉え、理性的に考えることが必要だ。 　わかりやすくいえば、経済学は人々の資源の生産、分配、消費の過程を研究する学問だ。 「マクロ経済学」では、国の経済全体の動向や構造を、国内総生産（ＧＤＰ）、失業率、物価上昇率、貨幣供給量などを通じて分析する。一方、「ミクロ経済学」では、個々の市場や企業の行動、意思決定を価格、需要、供給、利益最大化などを通じて研究する。 　これらを専門的に考えようとすると、数式が必要になるため、文系出身者には少しハードルが高い。そのため、本書ではできるだけ基礎的なデータを使い、シンプルな言葉で説明するように心がけた。 　本書を読むことで、大人として知っていて当然の経済の仕組みを学び直し、孫にも得意げに教えることができるくらい、理解度が深まれば幸いである。 高橋洋一（本書　はじめに　より） 【内容】 序　章　学び直しの姿勢 第１章　経済の一般常識 第２章　日本の財政の真実 第３章　知っておきたい税の基本 第４章　社会保障・年金のイロハ 第５章　個人資産の形成・防衛術 終　章　シニア就業者に役立つ新視点 追　章　財務省小噺 ［電子版特典］は「終章」の後に「追章」が追加されております。 ※既にご購入済みの方で「追章」がない（表示されない）場合は更新（アップデート）してください。

大増税、外国人優遇政策、政官財の利権構造 あなたのその不満、正しい政治知識で解決しませんか 経済停滞、少子高齢化、自民党一党支配 これらの理由で、どっぷり腐り切った政治機構、すっかり関心を失った政治参加。 このままだと日本がなくなってしまう！ 大人世代よ！今こそ正しい政治知識を身につけ、日本を尊厳ある大国に建て直そうじゃないか！

トランプ復権でアメリカはどう変わる？ 石破内閣誕生でアジア版NATOは発足する？ 地政学で世界情勢の「今」と「未来」がよくわかる！ 米中対立にウクライナ戦争と、世界ではまだまだ紛争が絶えず、これらが第3次世界大戦の引き金になるとさえいわれている。ロシアや中国といった大国の指導者こそ変わらないが、今年 11 月には米国の大統領選挙、その前後では日本でも自由民主党総裁選挙と衆議院解散総選挙が行われたばかりだ。 とりわけ 60 歳以上の読者にとっては、これまでの60年間の人生の中でも、世界の情勢や日本の外交政治が大きく変わる転換期といえる。 中には60歳で定年を迎え、あとはのんびり余生を過ごせばいいという人もいるだろう。だが、日本はいつ戦争に巻き込まれるかわからず、決してひとごとではない。「日本にとって何が正しく、どう行動すべきか？」それを知るために有効な学問が「地政学」だ。 本書では、中国、ロシア、欧州、米国といった大国を地政学的に解説するのは もちろんのこと、インドをはじめとした経済成長著しい新興国、さらには日本でも昨今問題になっている移民政策についても解説していきたい。 髙橋洋一　（本書「はじめに」より） 【本書の内容】 序　章　「戦争を知る」ことが地政学 第1章　「イデオロギー」の冷戦時代 第2章　「中国経済」「ロシア軍事」包囲網時代 第3章　「機構」から読み解く新冷戦時代 第4章　国益に繋がる経済・通商政策 第5章　新冷戦時代の外交・安全保障 終　章　喫緊に迫る「危機」と未来の「希望」 追　章　「米中露」大国の地政学 ［電子版特典］は「終章」の後に「追章」が追加されております。 ※既にご購入済みの方で「追章」がない（表示されない）場合は更新（アップデート）してください。