スマホが奪った“私” を取りもどす 【“スマホ依存” の恐ろしさ】 スマホは集中力や記憶力、創造性を減衰させ、脳をむしばむ危険性があることが証明されている。だが、手放すことは難しい……。 ・スティーブ・ジョブズもビル・ゲイツも子供にモバイル機器を持たせなかった。 ・“脳のハッキング”：IT企業はドーパミンの仕組みを利用、スマホへの依存を高めている。 ・マルチタスクは幻想――実はシングルタスクよりも処理能力は落ちている。 【正しく付きあい、本来の自分を取りもどすための無理のないノウハウを伝授！】 ニューヨーク・タイムズ紙、ワシントン・ポスト・マガジンなどで活躍する気鋭の著者が、心理学・脳科学・マインドフルネスの知見を応用し、150名の参加者とともに開発した「スマホ断ち」プログラム。デジタルデバイスの使用状況を意識化し、必要なテクノロジーだけを選別、行動の癖を矯正することで、新しい習慣に生まれ変わる。たった4週間の無理のないメニューで、脳の本来の力を取り戻す実践的ガイドブック！ 【たった4週間のラクラクメニュー】 ◆1週目　テクノロジーの選別 ◆2週目　癖を矯正する ◆3週目　脳の力を取りもどす ◆4週目とそれ以降　新しい付きあい方をつくる

■2025年4月2日、アメリカは、かつて自ら構築し、主導してきた世界貿易体制に正面から攻撃を仕掛けた。トランプ大統領による関税措置、つまり「貿易の大ハッキング」だ。 ■その根底にあるのは、アメリカを世界貿易の犠牲者とみなし、国内外のグローバリストやエリートたちに裏切られたとする「不満ドクトリン」だ。このドクトリンによれば、関税は報復の象徴であり、不公正な相手国を罰するものだ。だが、関税でねらいどおりに貿易赤字を解消し、国内の産業を復活させ、中間層を苦境から救済することはできない。しかし、政治的には強く支持され、保護主義がニューノーマルとなる。 ■アメリカが世界貿易秩序のリーダーから退いたいま、日本はどう対応すべきか。国際経済学の権威がトランプ政権の関税措置発動の背景を明らかにし、世界の行方を展望する。 【目次】 日本語版序文 第1章　貿易の大ハッキング　 第2章　不満ドクトリン　 第3章　カオス　意図したものか、機能不全か　 第4章　関税は中間層の助けにならないが、それでもワシントンで支持される理由 第5章　関税では産業の復活はできない　 第6章　関税では貿易赤字は解消できない　 第7章　アメリカと中国の対立は貿易戦争ではない　 第8章　貿易ハッキングは世界を分断するか　 第9章　ハッキングによって世界貿易秩序は壊されたのか　 第10章　ポスト・アメリカ主導時代への戦略　 第11章　なぜリーダーたちは立ち上がらなければならないのか　 付録1　関税と工業化の歴史上の事例／付録2　貿易赤字を改善すると考えられていた革新的出来事が、為替レートで相殺されたことを示すわかりやすいふたつの事例　 監訳者解説