野村総研技術調査部による「ITロードマップ」調査をベースとし、これから情報技術がどう変わるのか、どのようにビジネス、経済、社会に受け入れられていくのかを予測する。 2015年版では、ウェアラブル端末の市場投入に伴う変化や、IoT・スマートマシンなど従来のPCやスマートフォンとは全く異なる新しいサービス展開を中心に解説する。 【主な内容】 第1章　5年後のITロードマップ 第2章　5年後の重要技術 第3章　複合的なITの活用による新サービスの可能性 第4章　現在のITトレンドを知る

人工知能、IoT（Internet of Things）、APIエコノミー、ＦｉｎＴｅｃｈ、デジタル・マーケティング…… ビジネス・経済・社会のしくみを変える技術トレンドを徹底予測　 2015年は、IoT（Internet of Things）や人工知能、ロボット、さらにはFinTechといった技術が話題となった。 特に人工知能は、この２、３年のIT業界における大きなトレンドとなっているビッグデータの処理や分析を効率よく行い、 人間の意思決定を支援してくれる技術として、やや過剰ともいえるほど期待が高まっている。 また、ファイナンスとテクノロジーを組み合わせた造語であるFinTechも「金融業界に革命を起こす可能性がある」として、 期待と不安から急速に関心が高まっている。 本書は、ITをビジネスに活用する企業の経営者や企画部門の方、実際にITの開発や運用に携わる方々に対して、 2016年以降のIT利活用のナビゲーションとなるべく、以下のような構成としている。 ■第１章　「ITロードマップとは」 　ITロードマップの概要を紹介するとともに、前作の簡単なサマリを記した。 また、「2030年のIT」として、2030年に向けての技術動向および企業に対する影響についても解説している。 ■第２章　「５年後の重要技術」 　５年先までの間にビジネスや社会に広く普及し、さまざまな影響を及ぼすと考えられるITとして「人工知能」「IoT」「APIエコノミー」等の技術トレンドについて紹介した。また、関連するトピックスとして、「パーソナルロボット」「IoTのセキュリティ」「ハッカソン」等をコラム形式で取り上げている。 ■第３章　「複合的なITの活用による新サービスの可能性」 　技術の観点からの切り口ではなく、特定業界と関係が深いテーマを扱っている。具体的には、金融業界と関係の深い「FinTech」、流通小売業界と関係の深い「リテールTech」、広告業界と関係の深い「デジタル・マーケティング」を取り上げた。 　また、FinTechの中で特に注目を集めている「ロボ・アドバイザー」と「ブロックチェーン」については、やや長めのコラムとして、解説を加えている。

日本企業復活の鍵は、多起業化だ!――ものづくりの第一人者が起業家へ贈る熱いメッセージ。日本における起業をよく観察していると、多様化と個性化が同時進行している。本書では、実例研究として6社のベンチャー企業を取り上げ、成功の秘訣を具体的に解説する。韓国のインフラ優遇措置を活用してグローバルな視点で立ち上げた、リチウムイオン二次電池用セパレータ製造の「ダブル・スコープ」。裸一貫でスタートし、今では銀座の明朗会計のトップランナー「築地すし好」。先見力を持ち、アナログ的にスタッフと一体化したIT企業「アイキューブドシステムズ」。バングラデシュで受験勉強システムを構築した「e-Educationプロジェクト」。一人でものづくり企業を立ち上げたLED照明の「ビーサイズ」。生産と販売のグローバル化に挑戦するバッグメーカー「マザーハウス」。若者よ、眠れるDNAに火をつけろ!　シニアよ、いまこそ底力を発揮せよ!

空前のＡＩ（人工知能）ブームが巻き起こっている。ＡＩ関連のニュースリリースが相次いでいるほか、都内では連日のようにセミナーが開かれている。決算発表でも、将来見通しの中でＡＩに言及する企業はもはや珍しくなくなった。米グーグルやフェイスブックに続き、国内でもドワンゴやリクルートがＡＩ研究所を設立。トヨタは今後５年間で１２００億円を投じる。何が企業を引き付けるのか。 　本誌は『週刊東洋経済』2015年12月5日号掲載の10ページ分を電子化したものです。 ●●目次●● 企業もカネも群がるＡＩ（人工知能）ブーム 第３次ブームの期待と不安 人工知能は人間を超えられるか？ Interview「シンギュラリティに懐疑的。人間に愛される技術に」慶応義塾大学環境情報学部長●村井　純 Interview「脳の仕組みを解明し日本らしい攻め方を」電気通信大学大学院教授●栗原　聡 Interview「ＡＩは『生まれつきのニート』」。芥川賞受賞も夢ではない」ユビキタスエンターテインメント社長兼ＣＥＯ●清水　亮

企業イメージを上げる、新規顧客を増やす、優秀な人材を採用する―― ウェブサイトで、中小・ベンチャー企業の力を120%発揮する方法 「ウェブサイトをリニューアルしても、売り上げが上がらない」「採用サイトをつくっても、イメージどおりの人が採用できない」……。 実に企業の9割がウェブサイトを有効活用できていないと言われています。 そこで本書では、10年間で約250サイトを世に送り出してきた著者が、ウェブを活用したブランディングの実践方法に特化して解説していきます。 真に強いブランドをどうすればつくることができるのか、新規顧客を増やしたり優秀な人材を採用したりするには、ウェブサイトをどのように構築していけばよいのかなど、経営者の方はもちろんのこと、広報、人事の方にとっても読みやすくわかりやすくなるように、ITやウェブの専門用語は一切使わずに紹介しています。

およそ半世紀前に産声をあげたインターネット。そのテクノロジーが生み出した新しい「世界」は社会、経済、文化、時間、家、あらゆるものをつなぎ、変化させた。しかし常時接続や無線接続、IoTのなかでその輪郭は消失し、自由と可能性に満ちた「世界」は、むしろ閉ざされつつあると家入氏は指摘する。パソコン通信からSNSを経由し、サーバー事業やプラットフォーム事業、さらに都知事選まで、ネットと共に人生を歩んできた氏が、なぜ今その「世界」に別れを告げるのか？　果たしてその「世界」の未来の姿とは？　これは、その「輪郭」を取り戻すための思想の旅。

日本の産業界は今、猛烈な勢いで150兆円の医療産業への産業変換を目指している。アベノミクスの成長戦略の柱となるのはそのためなのだが、現状は、MRIやCTスキャナーなどの高額な大型医療機器の分野でGEやシーメンスなど欧米の有力メーカーの厚い壁に阻まれているため、世界シェアは高くない。しかし、その現状に対して、日本メーカーはついに、「がん治療器」などのお得意のIT技術を駆使した大型商品を生み出すことに成功。反撃のノロシは上がった。医療産業の裾のは、単に、治療機器などの製造業に止まらない。病院経営などの医療産業や、治療ツアーなどの観光業へも、大きな経済的インパクトを与える。本書では、医業産業の持つ、大きな影響力の全貌を見据える。 【主な内容】 序章　これがニッポンの医療産業力の全貌だ! 第1章　新鋭がん治療装置がニッポンの勝負分野だ! 第2章　IT/半導体と医療のクロスオーバーが始まった! 第3章　国内大手の医療機器/医薬品メーカーの設備投資は一気に加速! 第4章　日本のエース「オリンパス」のすごさはこれだ 第5章　再生医療産業は2050年に53兆円の巨大市場 第6章　世界に羽ばたく神戸医療産業都市は230社進出 第7章　医工連携で医療分野の生産額を10倍にする! 第8章　ニッポンのベンチャー/中小企業は「医療」にまっしぐら! 第9章　世界最高水準のニッポンの医療が世界制覇する日 終章　　520兆円の超巨大マーケット「医療」に挑戦する日本

1998年創業のグーグル。検索エンジンから始まり、ＹｏｕＴｕｂｅ、グーグルマップ、Ｇメール、アンドロイド、グーグルクロームと次々とサービスを拡大。ネットユーザーの2人に1人が、これら六つのサービスのいずれかを利用している。最近ではＡＩ技術を核に、自動運転車やロボット開発にも乗り出した。彼らはどんな世界を思い描いているのだろうか。誰もが働いてみたいグーグル。世界最強組織の全貌に迫った！ 本誌は『週刊東洋経済』2015年6月13日号掲載の34ページ分を電子化したものです。 ●●目次●● ベールを脱ぐ世界最強頭脳集団 人事トップが明かす採用、査定の真髄！ ＯＢ４人ぶっちゃけ座談会「僕らが考えるグーグルという会社」 グーグルの東北支援「ここまでやります」 【広告】動画などが急成長。モバイルに勝機 焦点は５０億人の非ネットユーザー 自動運転に乗り出す胸の内 ＡＩで全産業を支配 グーグルと国家　収まらない利害対立 渦巻く欧州の不満。強まる巨人包囲網 グーグルを悩ます「忘れられる権利」

※『週刊東洋経済』2015年8月22日号収録の6ページ分を電子書籍化しました！ 　日本のシステム開発業界で、米アマゾンが運営する法人向けクラウド基盤サービス「ＡＷＳ」の存在感が高まっている。2006年のサービス開始以後、9年で急成長、断トツの世界シェアを有する。それが今、日本のIT市場をも着々と侵食しているのだ。アマゾンクラウドの強さの秘密に迫る！ ●●目次●● 席巻！　アマゾンクラウド Interview「ＡＷＳが日本を“開国”する」アマゾンデータサービスジャパン社長　長崎忠雄

首相官邸への侵入事件を皮切りに、日本を騒がせているドローン。だが、日本ではドローン利用に関する法規制が整備されていない。空撮やホビー、配送などドローンの需要は急拡大しているが、期待どおりにドローン産業が立ち上がるかは、極めて不透明な状況だ。本格的な盛り上がりを見せるドローン産業で、日本はどう対応すべきなのか。 　本誌は『週刊東洋経済』2015年6月20日号掲載の12ページ分を電子化したものです。 ●●目次●● ドローンバブル沸騰 分解マスターが大解剖 ドローン王、現る。中国発ＤＪＩの素顔 日本のご飯の３杯に１杯はヤマハの“ドローン”育ち

日本一「ふざけた」会社と呼ばれるプロモーション会社、バーグハンバーグバーグ。創立5年、営業無し、いじれない仕事は受けない方針でも、振り切れた企画を求めてホンダやauなど、企業からの依頼が絶えない。その社長、シモダ氏が企画術・仕事術の全てを公開。「オモコロ」、ヒット企画「インド人完全無視カレー」「イケてるしヤバい男・長島からのお知らせ｣はどのように生まれたのか?　社内ルールにコンプライアンス。がんじがらめなら「ギリギリセーフ」を狙え!

2015年秋、ネットフリックスがついに日本に上陸する。月１０ドル前後の定額で、映画・ドラマがインターネット経由で見放題。ケーブルテレビ（ＣＡＴＶ）やＤＶＤレンタルから利用者を奪い、欧米で6200万人の会員を集める有料動画配信の最大手だ。 　すでに吉本興業やフジテレビが、ネットフリックスに独自番組を供給することを発表している。知られざるネットフリックスの全貌をリポート。創業者リード・ヘイスティングス氏の独占インタビューも掲載！ 　本誌は『週刊東洋経済』2015年4月25日号、5月23日号掲載の18ページ分を電子化したものです。 ●●目次●● ＮＥＴＦＬＩＸ　動画の覇者の正体 InterviewＨＪホールディングス社長　船越雅史「おカネをかけずにいい作品を作る」 Interviewエイベックス通信放送取締役　村本理恵子「黒船上陸で市場が活気づく」 米国を揺るがすネットワーク中立性 ネットワーク中立性は日本でもイシュー化しうる Interviewネットフリックス共同創業者・ＣＥＯ　リード・ヘイスティングス 「今秋、日本で未来のテレビが始まる」

スマホゲームの「モンスターストライク（モンスト）」は、ミクシィにモンスターな利益をもたらし、利用者は累計3000万人超に達した。しかし、過去の「一本足経営」の苦い経験から、その脱却と危機感を強調する。Ｍ＆Ａを通じて事業領域を拡大する中で、次に見据えるのはチケットアプリ「チケットキャンプ」。絶好調のミクシィが描くこれからを笠原会長、森田社長に聞いた。 　本誌は『週刊東洋経済』2016年4月30日・5月7日合併号掲載の6ページ分を電子化したものです。 ●●目次●● ミクシィの焦燥 　モンストで一気に逆転 　スマホゲームの穴埋めをゲーム以外ができるのか 【INTERVIEW】ミクシィ会長・笠原健治 【INTERVIEW】ミクシィ社長・森田仁基