地政学だけで国際政治や安全保障を語るなかれ。 近年、国際政治を読み解くツールとして地政学が脚光を浴びてきた。土地という、変更の効かない要素を軸にした地政学は、たしかに百年単位の国家戦略を考えるうえで、重要な視点である。 しかし、地政学だけで現実の国際政治を予測し、対応することは可能なのだろうか。 とくに戦争は、地政学的、言い換えれば客観的な要素だけで起きるのではない。 独裁国家であるなら独裁者の信念（もしくは誤信）、民主国家であるならば大衆の気分によって、戦闘の火蓋が切られることが多いのは、歴史が証明している。 朝鮮戦争では、南進してもアメリカは参戦してこないという金日成の誤信から始まった。外国の例を持ち出さなくても、大東亜戦争は、客観的には敗戦必至の戦争であったにもかかわらず、国民の強い声に押されて始められた。 よって、安全保障は客観性だけでなく、指導者や国民の感情といった主観的な要素が、もっとも大きなファクターになるのである。 北朝鮮が、国際情勢を無視してミサイル実験を繰り返すのも、金正恩の主観に分け入らなければ理解することはできない。そして、大方の予想（これも客観的予測）を裏切って当選したトランプ米大統領の主観も、今後の世界の安全保障を大きく左右する。 元自衛官にして安全保障の論客である筆者が長年温めてきた戦略論の決定版！ 【目次】 第1章 「見捨てられた人々」の逆襲が始まった 第2章 アメリカ合衆国が最大の懸念となった 第3章 第二次朝鮮戦争が始まる 第4章 米中戦争の可能性が「非常に高い」理由 第5章 だから戦争はなくならない

独善的な正義が覆う“お花畑”の日本にロシアの侵攻を予測した軍事評論家が警鐘を鳴らす！ 善と悪が戦っている時に中立的姿勢をとる欺瞞。国連の機能不全が示した空想的平和主義の崩壊。日本は人間不在の防衛論議のままでいいのか？　日本の安全保障と憲法改正の問題点を指摘する。 ●章立て 第１章 憲法典に「自衛隊」が明記される 第２章 防衛費は増額されるか 第３章　誰も軍事侵攻を予測できなかった 第４章　間違いだらけの反戦平和報道 第５章　いつまで続く、反戦平和報道 第６章　どっちも、どっち論の根本的な誤謬 第７章　なしくずしの防衛論議でいいのか 第８章　防衛政策の迷走が続く 第９章　戦後日本が失ったもの

安保法制を「戦争法案」と煽った左派マスコミや知識人。「徴兵制になる」などと事実無根の報道や主張を繰り返し、冷静な議論を行わず対案も出さない彼らに、えもいわれぬ「気持ち悪さ」を感じたのは著者だけではあるまい。歴史から学ばず、法案すら読んでいない彼らこそが、平和への足枷となっている、と著者は説く。護憲派メディアや知識人に共通するのは「まず安倍批判ありき」という姿勢である。そこには理性的で緻密な検証はなく、感情的な議論しか存在していない。本書では、アベノミクス解散から、ISIL（「イスラム国」）、安保法制までをめぐる各新聞、テレビ等の報道を緻密に分析し、呆れた偏向報道の実態をつまびらかにする。気鋭の評論家が冷徹に時代を読み解いた、必読の書！

東京都の調査団員として尖閣調査した海洋学者と尖閣視察経験のある軍事学者が、今年夏に勃発した中国漁船による尖閣上陸問題を検証し、併せて今後の危機を予測、そして紛争を未然に防ぐための方策を語り合う。

野党共闘最大の敗因はマスコミ不信！ 尖閣と南シナ海、北朝鮮、国際テロ、参院選、都知事選… 安保法制以後の各新聞、テレビ報道の「事実無根の誤誘導」を緻密に分析。 「ペンの力」がダメになった理由は、「アベヘイト」しか言わないからだ。 対案を出さず、国際問題を安倍政治の悪にすりかえて政権打倒に利用し、 「偏向」批判に逆ギレして「民主集中制」に近づく「第四の権力」の劣化。 両論併記すらできなくなった異常な実態とその危険性を、冷徹に読み解く。

本当に憲法9条を読んだことがありますか？　それは本物の憲法9条ですか？　はっきり言いましょう。そんなはず、ありません――挑発的な文章から始まる本書は、これまで論じられなかった視点を提起する。「日本国憲法は平和主義なのか」「教科書はどのように偏向しているか」「自衛官はどう考えているか」等、護憲派も改憲派も、総理も共産党も目からウロコ間違いなし。まったく新しい「9条」入門の誕生。

尖閣諸島・竹島の領土問題をめぐる中国・韓国との対立、北朝鮮のミサイル発射と核実験などアジアの軍事的緊張は高まるばかりであり、逆に化学兵器使用のシリア・アサド政権への武力行使を断念するなど、アメリカの影響力には翳りが見え始めている。また、スノーデン事件によって熾烈な国際諜報戦が白日の下に曝されるなか、日本ではようやく戦後初めて「国家安全保障戦略」が策定された。国際的にも国内的にも安全保障環境が激変している現状をわかりやすく伝え、日本はどのように対応していくべきなのかを考察した必読書。

米国大統領選挙期間中に、トランプ候補に「暴言王」のレッテルを貼り、「クリントン優勢」と言い続けた日本の左派マスコミと文化人。だが結果が出ると、自らの不明を恥じることもなく、「驚くべき番狂わせ」「土壇場の大逆転」などと報じた。また、新たに米国防長官に就任したジェームズ・マティス元中央軍司令官は「マッド・ドッグ（Mad dog）」と呼ばれるが、日本の全マスコミがこれを「狂犬」と訳し、否定的な脈絡で報道した。米海兵隊のマスコットはブルドッグで、その海兵隊で大将を務めたマティスだから「マッド・ドッグ」と敬意を込めて愛称で呼ばれているが、そうした背景は伝えない。朝鮮半島情勢、尖閣危機、沖縄基地問題でも、ピント外れの解説を繰り返す。事実すら報じない。内政の問題でも、相変わらず野党に甘く与党に厳しいが、双方の誤りと矛盾について批判する知識も度胸もない。なぜなのか。気鋭の論客が日本の政治報道の嘘を暴く。

「日本を取り戻す」を掲げて選挙に勝利し、「デフレ脱却」「憲法改正」「教育再生」「アジア外交」「拉致被害者奪還」などの重要課題に取り組む安倍政権。だが、それを良しとしない勢力からは以下のような言説が発せられる。「アホノミクス」「尖閣は日本が盗んだと中国に思われても仕方がない」「日本が右傾化しているので、中韓に攻撃されている」「憲法96条改正の動きは憲法破壊」「自分の子どものことが気になるなら、食糧が不足している北朝鮮の子どもたちに援助を送るのが当然」「右傾エンタメが増えている」「たかが電気」「安倍政権は子どもをどこへ連れていくのか」「勝者が書いた歴史を日本人は受け入れよ」……。これらメディアに躍る発言は、元与党幹部、元政府高官、大学教授、有名作家・アーティスト、メディア関係者らによるものだ。読者の方々はどう思われるだろうか。三名の保守言論人が、日本の国益に資する立場から反論・立論する。

ダライ・ラマ法王の口から語られた、チベット弾圧の衝撃的な現実。人権蹂躙、拷問、虐殺が日常的に起きているなかで、われわれ日本人にできることは何か。　※本コンテンツは月刊誌『Voice』2013年1月号掲載記事を電子化したものです。