スチュワードシップとコーポレートガバナンスの２つのコードの制定は、資本市場に正負のスパイラル現象を引き起こしている。 ２つのコードの改革に、インベストメント・チェーンの各プレイヤー［企業・アナリスト・機関投資家・アセットオーナー］はいかに対応をするべきか。企業価値向上の好循環の流れを持続させるための、「統合報告書」「議決権行使」「新アナリスト規制」「フェア・ディスクロージャー・ルール」「ＰＲＩ（責任投資原則）署名」「ESG投資」「エンゲージメント」等による改革の方向を示す。 日本版スチュワードシップ・コード（2014年）とコーポレートガバナンス・コード（2015年）の制定以降、日本では資本市場全体がコーポレートガバナンスをめぐって大きな渦の中にいる。 すでにわが国では詳細なコーポレートガバナンス報告書が上場企業により東証に提出され、「共通社会情報」となっている。セルサイド・アナリストに業績プレビューを規制した新アナリスト規制は、おそらくはアナリストに本来の仕事（調査対象企業の長期キャッシュフロー流列の測定）を促すことになるだろう。 ガバナンス革命とは、長期的に企業価値を向上させるためのものでなければならない。 長期的な企業価値の向上を通じて、投資家は着実に（その成果が株価に反映されることにより）リターンを得ることができる。そうなれば資本市場ネットワークに好循環が生まれていることになる。

急速に進むガバナンス革命、ＥＳＧ投資の隆盛を「正のスパイラル」として取り込み、競争力に結びつける。そのために今なすべきことを、理論・実務の両面から解説、“即効の処方箋”を提示する。 　ＲＯＥ８％、株主還元、ガバナンス報告書、エンゲージメント、取締役会評価、ＥＳＧ――急速に進むガバナンス革命。ますます増大する投資家の要求に対し、一連の改革の意義と問題点を認識し、前向きに、そして正しく対処している企業は極めて少ないのが現状だ。 　今企業に求められるのは、原点に戻ること。その原点とは「競争力」（企業価値）の向上だ。優れた実績を残している企業は、イノベーションやビジネスモデル革命を引き起こし、かつステークホルダーからも信頼される「サスティナブルな経営」を行っている。経営者を筆頭に「自らの経営する企業のサスティナビリティ（持続可能性）について執念をもって立ち向かうこと」がまず重要なのである。 　本書は以上のような問題意識に基づき、先進企業のケーススタディを通じ「サスティナブルな経営」とは何かを確認。その経営理念・進行状況を伝える役割を担う経営幹部の役割構造から情報開示までについて詳述する。特に、従来情報開示の対象が単純に機関投資家あるいはアナリストという括りであったものを、ＥＳＧアナリスト・投資家、イノベーション担当アナリスト、長期投資家、エンゲージメント専門投資家、議決権行使や取締役外部評価を行う情報サービス・コンサルティングサービス会社などに細分化するところに、類書にはない大きな特徴を持つ。