あらすじ
デジタルシフトで生産性を高めるには、ツールを新しくするだけでなく、働き方の発想もツールに合ったものに変えていくことが必要です。
本書では、著者が実践し、現在も生活協同組合コープさっぽろなどで推進している働き方を解説。新しい働き方の中心となるビジネス用コラボレーションツール「Slack」を中心に、具体的な手法や事例を紹介していきます。
従来の働き方が「オフラインで働く」だとすれば、新しい働き方は、インターネットで常につながった環境を前提とした「オンラインで働く」スタイルです。
従来は会議室に集まって行っていた情報共有や意思決定をSlack中心に進める方法や、ビデオ会議からさらに進化した新しい「会議」のやり方など、最新デジタルツールのポテンシャルを引き出し、気持ちよく、高い生産性を発揮できる働き方がわかります。
本書では、Slackを導入している10の企業・団体の事例を掲載。さまざまな業種や規模、課題を持つ組織が、どのようにSlackを取り入れ、組織の働き方を変えているかを紹介します。
これらの事例はすべて2020年8～9月に取材しており、新型コロナウイルスによる緊急事態宣言以降の、まさにコロナ禍を踏まえたワークスタイル変革事例から学べます。
◇事例として登場する企業・団体◇
・NTTドコモ（通信）
・マスヤグループ（製造）
・リバネス（教育）
・SOMPOシステムイノベーションズ（システム開発）
・近畿大学（大学）
・アスクル（物流）
・カクイチ（製造）
・三菱重工（製造）
・Code for Japan（NPO）
・コープさっぽろ（小売）
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Posted by ブクログ
今はデジタルシフトによって業務効率化を図らなければならない。経済産業省が発表した「２０２５年の壁」問題も指摘されている。さらに、企業はリモートワークの導入などで緊急時（新型コロナに代表される）に業務が遂行できる仕組みづくりが必要とされる。
Slackを導入すると、
社員のコミュニケーション密度が上がる。
オープンスペースなので、情報の共有化が図れナレッジの共有に役立つ。
すぐに相談でき、生産性が上がる。
などが挙げられる。特に強みなのが、Slackはオープンスペースであることから、部署を超えた横断的なコミュニケーションを可能にすること。例えば、本社の経営陣が現場の状況を直接把握できることや、他部署を交えたプロジェクトをリアルタイムで共有できるなどがある。アイディア次第で使い方の幅はとても広がると思った。
特に自分が良いと思った事例は、すべての情報をSlackに集約するというもの。定例会議の議案から資料、議決内容やそこに至った経緯などをクラウドに保存し、リンクを貼ってすべて共有しておく。こうしておけば、会議にかかる時間を節約でき生産性が上がると思った。
自分がいる会社はDX化が遅れており、紙やメールといったもので業務を回している。まずは自部署だけでもはじめ広めていきたいと考えている。
