【感想・ネタバレ】「ひとり社長」の賢い節税 元国税が教えるお金の残し方のレビュー

杉田健吾

「会社員・個人事業主のままでいると、知らないうちに損をしている！？」
ひとり社長が知っておくべき賢い節税術とは？

・個人事業主のままで税金を払いすぎている気がする
・節税対策を知りたいが、難しい専門用語ばかりで挫折してしまう
・法人化は自分には関係のない話だと思っている

本書は、こんなお悩みや考えを持っている方に向けて、
10000社以上を分析してきた元国税職員が
「ひとり社長」の節税術をわかりやすく解説します。

法人化のタイミングと節税効果が、具体的にわかります。
知識０からでもわかるように、
役員報酬の決め方や経費の使い方で節税する方法など、
まず押さえておきたいポイントを紹介します。

ひとり社長じゃないと得られない「お金の自由」を手に入れたいあなたへ。
本書を読んで、賢く節税しながらビジネスを成功させましょう！


■目次抜粋
・法人と個人の「利益の考え方」の違いを知ることが節税への近道
・ひとり社長のプライベートはどこまで経費にできる?
・副業こそ法人の設立をおすすめする理由
・節税には順番がある
・社長の手元にお金を残す6選
・月40万円、無税のお金が手に入る
・会社を2つ以上設立する裏メリット
・社長はなぜタワマンに住むのかがわかる「住宅規程」
・社長のボーナスで社会保険を一気に節税
・現金売上の計上漏れを防ぐ

■著者略歴
元国税職員。ひとり起業家専門のお金と税のコンサルタント、デジタル商品開発と事業自動化の専門家。
企業分析の専門家として20年以上にわたり1万社以上の企業に携わり、ひとり起業家から社員数千人の上場企業まで、幅広い経営状態を分析。
ロバート・キヨサキの『金持ち父さん貧乏父さん』（筑摩書房）に影響を受け、将来の起業を見据えて税務の世界で実務経験を積む。2016年に独立し、東京・銀座にてコンサルティング会社を設立。5年間で300社以上のひとり起業家のコンサルティングを手がけ、成功事例を創出。
国税職員としての知見、税理士の視点の理解、そして自身のひとり起業家としての経験という3つの視点を活かし、実践的な経営支援を展開。自ら実践し成果を上げてきた1人法人による節税手法と事業自動化の仕組みを体系化し、コンサルティング事業、セミナー事業、オンラインコースを通じて多くのひとり起業家をサポート。
企業の「守り」となる税務戦略と、「攻め」となる事業自動化の両面から、ひとり起業家の経済的・時間的自由の実現を支援。現在は、より多くのひとり起業家の成功をサポートすべく、オンラインを中心とした支援事業を展開している。

[ブクログ · ★★★★★]

節税という観点から個人事業主から法人成りするにあたってのメリット/デメリットがわかりやすく書かれている。
法人成りに背中を押してくれる一冊です。
読みやすいし実用的だしこういう本を待ってました！

[さとかず · ★★★★★]

個人事業主はみんな読むべき一冊

丁度、法人化して一人社長を考えていたところに出会った一冊です
感想は買って良かった。読んでさらに良かった。
定期的に読んで理解し直す一冊でした

[ブクログ · ★★★☆☆]

2025/8/14
著者は税率の観点で個人事業主と法人の違いを説明しながら、法人化するメリットを説いている。個人事業主はもちろん、会社を設立したての人は勉強になると思う。特に旅費規定は意外と奥が深くて面白い。

-目的-
税について勉強したい。
法人の上手い節税方法を知りたい。

-勉強になったこと-
p48 「赤字でも法人を設立した方がいい」
「繰越欠損金」という概念あり、それを使って戦略的に大赤字を出す会社がある。会社の赤字は10年間繰り越せることが可能で、10年以内に大きな利益が出たら、貯めてた赤字を相殺できる。個人事業主は青色申告で3年間赤字を繰り越せるが法人であれば10年間可能。

p108「節税の目的」
節税の本来の目的は、「手元に資金を残すこと」であり、多くの人は税金を減らすことばかりに目がいって、必要のない経費を落としてしまう。自分も今まで利益が出た時はどうやって税金を減らそうかばかり考えていたが、間違った考え方であった。これからは「税金をいかに減らす」より「手元にいかに資金を残す」ことを意識しようと思う。節税で最初に取り組むべきは、「新たな支出を作る」ことではなく、「既に発生している支出をいかに経費として認識するか」である。

p123 収益不動産の購入
1億円の1棟アパートを頭金1,000万、銀行融資9000万で購入した場合、ほとんど他人のお金で買った不動産に対して減価償却費という形で経費を作り出すことが可能。
（p125で中古車を賢く使った減価償却費の例がある。）

p152「月40万円、無税のお金が手に入る」
「旅費規定」をうまく使えば、給料以外に多額のお金を無税で受け取れる。そして、出張旅費は会社側からしても全額経費計上できるため、二重の恩恵。更に、実際に使った金額が旅費規定の規定金額を下回っても、その余った差額分はそのまま無税で受け取れる。出張が多ければ、役員報酬を抑えて旅費規定でもらった方がよさそう？
さらにさらに、この仕組みは1社に限定されない。複数社設立すれば、旅費規定で定めた金額を同時に複数社からもらうことも可能。
出張の定義とは、単に通常の勤務地を離れて業務を行うことである。なので、必ずしも遠距離や宿泊を伴う必要はない。（p162）

[ブクログ · ★★★☆☆]

税金その他諸々勉強する必要に迫られて。単なる会社設立の手続き系の本よりは読みやすいというか興味持てるかなと選んだ。ここまで実用のみに振った目的で本を読むのはいつぶりだろうか。読んで、色々知ることは多いのだけど、同時に思うのはやはりこの手のことには根本的に関心が持てないんだなぁということ。必要最低限のラインを見極めつつ情報収集していこう。続けて会計についてももう一度勉強し直したいところだけどすでに挫けそう。