ヘンリー・チェスブロウのレビュー一覧
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「オープン・イノベーション」の提唱者である著者が、ともすれば技術や製品を中心とした議論に閉じてしまいがちなその概念を「サービス」を中心とした理論体系に再構築した一冊。企業が社内外のリソースをうまく活用して優れた「サービス」を提供し続ける「プラットフォーム」を構築することで、持続的な競争優位性の維持が可能であることを、具体的事例を交えて解説している。
著者によれば、どんなに優れた製品・サービスもすぐに模倣され陳腐化してしまう「コモディティ・トラップ」を避けるためには、製品の提供を含めた顧客体験全体を「サービス」と位置づけ、その「サービス」を、顧客とともに「共創」しつつ、自社と社外パートナーの間 -
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「技術で勝って、事業やビジネスモデルで負ける」と言われる日本企業は、製品イノベーションへ偏重している。その打開策としてよくいわれるのが、「モノづくりからコトづくりへの変換」です。
本書は、その具体的なイノベーション手法としての「オープン・サービス・イノベーション」に関しての書籍となります。著者は、『オープンビジネスモデル』(翔泳社)『オープンイノベーション』(英治出版)で和書が出ている、ヘンリー・チェスブロウ。
前著2作はどちらからかいえば、学術書的な要素もあり文献としての重要性はありながらも、少し難解な部分も多い。
今回の書籍は、ビジネス書として書かれた1冊目の書籍であり、経営書を読み -
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イノベーションを実現するためのアプローチとしてオープンサービスイノベーションのフレームワークについて語られている本
このフレームワークには4つのコンセプトがあり、その確立が不可欠とのこと。
忘れないようにここにメモします
(1)自分のビジネスをサービスビジネスとして考えること
(2)顧客に価値ある体験を提供することから、顧客と共同してイノベーションを創出、共創すること
(3)サービスのイノベーションを深化させていくために、オープンイノベーションを活用すること
(4)新しいビジネスモデルとして、サービスでビジネスモデルを変換すること
これら4つのコンセプトを第1部に、それぞれ詳細かつ具体 -
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「車」というハードを売るのがいいのか、それを発展させて「移動」というサービスを売る方がいいのか、オープンサービスイノベーションをすることによって何が得られるのかについて、東西の事例を紹介しながら、説く。 よく言われるアップルのビジネスモデルが例に出されるが、それが、様々な産業で行われている。今朝の新聞に記事があったが、最近シャープの携帯の広告でオンエアされているIGZOだが、この研究開発資金は科学技術振興機構から支出され、ライセンス契約を結べば、どこでもつかえるオープンサービスだと。シャープだけではなく、サムスンも契約していると、(朝日新聞5月23日)。垂直統合にこだわってきた日本の家電の末路
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ちょっと難解でした。しかし書かれてあることに違和感はなく
自分の考えを統合的に整理するには、いい本だったと思います。
整理できたような気がします。
でも逆の意味ではあまり斬新なアイデアはなかったかなあと
思います。
製品中心の事業・ビジネスモデルやさらにイノベーションでさえ
コモディティー化のトラップに必ずハマってしまう。
サービス中心の事業・ビジネスモデル・イノベーションをめざすべき
という内容。モノからコトへということ。
ビジネスをサービスとして考える。
顧客・他社との共創・オープンイノベーション・ビジネスモデルの変革
製品やモノ中心の考え方からそれをサービスに変えていく
顧客に対して固定 -
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「技術で勝って、事業やビジネスモデルで負ける」と言われる日本企業。製品中心のイノベーションは限界にきており、サービスイノベーションへの転換が課題である。
イノベーションと成長を実現する新たなアプローチや考え方には、次の4つのコンセプトと実践が欠かせない。
1.収益性を維持して、成長し続けるためのビジネスとしてサービスを捉える。
2.イノベーションを進める企業は、顧客に価値を提供することができるため、顧客と共同してイノベーションを創出する。それにより顧客は期待以上の結果を得る。
3.顧客、サプライヤー、補完財のメーカーやサービス提供企業など、自社のビジネスを取り巻く第三者の専門家がオープンイノ -
Posted by ブクログ
オープンイノベーションのプロセスにおいては、入口も出口も一つではないことが特徴となる。オープン・サービス・イノベーションでは、顧客のニーズを捉えて、必要に応じて適切な外部リソースを活用し、顧客の期待に応えることがキーとなる。サービス形態のプラットフォームをいかに上手に作るかの活動がビジネスの中心となる。
顧客のニーズを的確に捉えるためには、行動観察を行い、顧客の体験を可視化する。顧客がサービスに接触する瞬間を見極めなければならない。
現在、日本の製造業の大部分がコモディティ・トラップからいかに抜け出すかに苦労している。本書は、日本の製造業がサービス業という視点からビジネスを捉え直し、新たな