石油業界に勤務していた、そして今はそこがお客さんである仕事を続けている私にとりまして、この本のタイトルは衝撃的で目を惹くものでありました。人類は長い間、木・木炭を使ってきましたが、蒸気機関の発明により石炭を、そして更には石油を使って現代に至っています。また当時の覇権国は、その生産が大きかった国が担っています。
本を読んでみると、「石油の終わり」というタイトルが、私にとっては少し誤解を与えるものでありました。本の中で十分に解説されていますが、石油の終わりとは、「石油の枯渇」を示すものではない、ということ。「石器時代が終わったのは、石がなくなったからではない、それ以上のものが見出されたから、ヤマニ元石油相の言葉（ｐ１０９）」ということです。
さらに、石油を売っている、現在の経済で大きな地位を占める石油会社の主要製品が「石油製品」でなくなる、ということを意味するようです。これには、石油エネルギーを現在多量に使用している、乗用車・商用車のエネルギーが、液体燃料（ガソリン、軽油など）から、電気に代わるということを意味するかもしれません。
私も数年前に日産のリーフをレンタカーで使用してみて、あまりのバッテリーの減りの早さに、これは自分では持ちたくない、と思いましたが、携帯電話の電池の減りが早くても使えているのは、どこにでも充電するスポットがある、また蓄電池を持っているからです。電気自動車もそのような工夫がなされることになると、最近では思うようになりました。
色々なことを考えさせてくれた本でした、以下は気になったポイントです。
・出光興産の創業家が昭和シェルと合併するのに反対する理由の一つとして、日章丸事件以来のイランとの親密な関係である、サウジ資本の入る昭和シェルに出光が合併するのは不適当である（ｐ２２）
・エネルギー消費に占める再生可能エネルギー比率は３％だが、この１６年で世界で増えたエネルギー需要の約３分の１が再生可能エネルギーであった、中国では国内石炭の操業日を年間３３０日から、２７６日に制限する措置を導入、これにより石炭生産量が減少、そして、再生可能エネルギー消費量は、2016年には米国抜いて世界最大となった（ｐ３３）
・太陽光、風力を見る限り、発電コストは火力発電と同等かそれ以上の競争力を持つ、再生可能エネルギー比率は、ドイツで２８％、スペイン４０％、英国２０％である（ｐ３７）
・シェールオイルにより米国の原油生産量は、12年日量600万バレルから、15年には960万バレルへ増えた、増量分はイラン、UAEに相当する（ｐ６６）
・シェールオイル減産により、2016年には底を打ったが、それ以降、2017年には15年レベルに回復した、理由としてOPECの減産合意により原油価格の高騰、シェールオイルが生産性を高める進化を遂げた、損益分岐点は、８０ドルから５０ドル程度になった（ｐ７１）
・米国では2021年までに、１５年比較で1100万トン増となる、エチレン生産計画が進む、電炉大手のヌーコアは鉄鉱石の還元剤として石炭を使う高炉方式ではなく、天然ガスを還元剤に使う製鉄所をルイジアナ州に建設した（ｐ７５）
・米国はサウジアラビアからの原油輸入量が、2008年比較で2015年には３分の１減少した、ナイジェリアは９９万バレルから８万バレルへ減少。この理由として、シェールオイルは軽質油でありアフリカ産出の原油と性状が似ているから（ｐ７７、７８）
・欧州市場には、シェール革命に伴って米国という輸出先を失ったカタールが、LNGの販売攻勢をかけた、これにより割高なロシア産ガスの値引きを求める動きも表面化した（ｐ８０）
・カタールは、サウジアラビア・UAE・エジプト・バーレーンと、2017年６月に国交を断絶、空路と陸上の国境を封鎖した、イランやトルコはカタールを支持（ｐ９２）
・アブダビに2019年稼働する予定の太陽光発電所（スワイハン太陽光発電事業）は、２５年間アブダビ水電力会社に電力を販売する。１００万キロワットを超す巨大な出力と、１キロワットあたり３円を切る発電コストの安さ（ｐ１１８）
・デンマークの、エルステッドは政府系のエネルギー会社は欧州で有数の石炭火力発電所事業者であったが、23年までにすべて全廃、洋上風力発電への事業転換を急いでいる。17年10月までにすべての石油・ガス関連事業の売却を終え、社名を変更した（ｐ１１９）
・太陽光発電(事業用）のコストは2015年までの５年で、５～７割、陸上風力は７割下がった、１５年には発電容量が1.5億キロワットに達して、石炭火力を上回った。日本はこのようになっていない、気候・国土の制約の日本固有の問題もある（ｐ１２１）
・2016年の電力分野の投資額は７９兆円、これに対して石炭などの化石燃料は２５％減の７８兆円で、初めて上回った。重要なのは、再生エネルギー投資の比重が途上国に移っていること、2015年には先進国を上回った（ｐ１２５）
・中国は2019年から自動車メーカに、生産・輸入する乗用車の１０％をEVなどの新エネルギー（NEV)にすることを義務付ける制度を導入する、16年には５０万台であった販売台数を、25年には７００万台に引き上げる。世界で200万台のEVを、40年には2.8億台に増えるとの見通しを、国際エネルギー機関（2017．11）を出した、１年前の見通しと比較して倍に増えた（ｐ１３２、１４１）
・2016年、米国では天然ガス火力のシェア(33.8)は、石炭(30,4)を初めて抜いた、かつて５割を超えていた石炭は天然ガスに主役の座を明け渡した（ｐ１４２）
・2013年に始まった、ボーグル原発とVCサマー原発はアメリカ国内では３４年ぶりの新規着工であったが、VCサマー原発は半分ほど建設が進んでいたが、総工費が増えることがわかり、解体費用をかけても中止する方が良いと判断し、建設を断念した（ｐ１４６）
・LNGプロジェクトは巨額の投資を必要とするので、長期契約（２０年）や仕向け地条項（LNGの荷揚げ地を制限する）を設けてきたが、米国産LNGには仕向け地制限がない、取引慣行を変えている（ｐ１５３）
・ドイツで電力市場の全面自由化は1998年4月、英国では99年、日本では電力小売りの全面自由化は2016年4月、都市ガス小売りは2017年４月、この年月が海外展開の差を広げた、2020年には電力会社の発電・小売り部門、送電部門を分離「発送電分離」、22年には都市ガス会社の製造小売り部門と、パイプライン部門を分離する「導管分離」により完成（ｐ１７３、２１４）
・電気自動車がエコカーの勝者となるかは不明だが、２０世紀の社会や産業構造を支えてきた自動車と石油の関係、発電所と燃料の関係は変質するだろう、石油は石油化学や航空燃料にも欠かせないので、エネルギー利用の主役ではあり続ける（ｐ２１８，２１９）
・日本が今注力すべきは、蓄電池ではないか、現在は火力発電で補う再生エネルギーの不安定性は蓄電池が代替えするかもしれない（ｐ２３７）
2018年5月27日作成
