朝日新聞「ひらく日本の大学」取材班の作品一覧
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作品一覧
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崖っぷちの私立大学 偏差値で測れない価値をどう見抜くか
ビジネス・実用
3.91巻990円 (税込)定員割れ5割超、相次ぐ募集停止。 少子化の先に待つ「2035年の崖」は、 日本そのものを揺るがす。 大学は、地方から若者が消えるのを防ぐ「最後のダム」だった。 ダムが消えれば、街から若者と「未来」が消えていく。 だが――。 知られざる大学にこそ、若者を変える「学び」があった。 消えてはいけない大学はどこか。 そこでは諦めかけた学生たちが、 どのように自分の可能性を取り戻していくのか。 10年、200校以上を歩いた記者が、 現場取材とデータで描き出す、大学淘汰のリアルと日本の未来。 （目次） 第１章 ２０３５年の崖―少子化で限界を迎える大学 第２章 何が大学を追い詰めているのか 第３章 潰してはいけない大学 第４章 大学がつなぐ地域の未来 第５章 学力以外の力を重視 変わる入試 第６章 偏差値神話を超えて―社会がつくる「成長できる大学」
ユーザーレビュー
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Posted by ブクログ
さすが朝日と言うべき高い眼線の大学論。現在の教育事情をこれだけ体系的かつコンパクトにまとめた本はない。ただしかっての朝日の重厚さや迫力はもう一つと思う。問題の本質に切り込めていない。
地方の大学の存続は、個々の大学の問題ではなく「地域の生き残り」に直結する。
それは大学に限らず、病院・交通・小売店などあらゆる所に通じる問題であり、
人口減少の中で日本が問われているものである。「人口減少に応じて社会を再設計する」痛みが伴うが故にこの問題に直視出来ないでいる。「撤退ルール」を決めないで、個別対応に任せていると社会全体は劣化し、自壊する。
１.大学入学者数は微増 減っていない
18歳人口は減少し -
Posted by ブクログ
ネタバレ【高等教育政策と私立大学の現状・支援策】
2020年度に開始された「高等教育の修学支援新制度」では、消費税率引き上げ（8%から10%）分を財源とし、給付型奨学金（最大年91万円）および授業料減免（最大年70万円）を国が支援している。本制度の対象校となるには、「理事の2名以上が外部人材であること」「実務経験のある教員による授業科目が13単位以上あること」などの機関要件を満たす必要がある。なお、大学が対象校から外れた場合であっても、在学中の学生は継続して支援を受けることが可能である。
一方、私立大学等経常費補助金については、収容定員充足率が9割未満で減額され、5割以下となると不交付（ゼロ）となる -
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