作品一覧

  • 認知戦 悪意のSNS戦略
    3.8
    1巻950円 (税込)
    イスラエル国防軍出身者が警鐘を鳴らす 戦場は、スマホと脳だ! 日本に仕掛けられる工作の手口と対策を、元イスラエル諜報部員が暴く! X TikTok Facebook… 中国、ロシア… 炎上、陰謀論… 日本は被害者なのに、世界中から侵略者と認識され、 国際的な支持を得られない立場に追い込まれてしまう――。 このまま対策をしなければ、このような事態が数年後に起こる。 誰もがスマホでソーシャルメディアを使っているなか、 人間の脳や心をターゲットにした「認知戦」や「影響力工作」の脅威が増している。 イスラエルの諜報機関で実務経験を重ねた第一人者が、中国やロシアなどによる工作の手口と対抗策を初めて明かす。 ・中国とロシアは「ALPS処理水」を悪用した ・トランプ大統領が再選のために使った手法とは? ・中国は自動車業界でもキャンペーンを展開 ・「反原発」をソ連、ロシアが支援していた理由 ・アフリカで「政権転覆」したロシアの次の標的は? ・中ロにとって「役に立つ馬鹿」 ・TikTokやタクシーアプリに警戒せよ! ・日本、ルーマニア…選挙で極右が台頭する背景 ■目次 序  日本は認知戦に備えよ 奥山真司 第1章 これが認知戦だ  第2章 クレイジーだけが生き残る、イスラエルの諜報機関 第3章 中国 日本にいちばん近い脅威  第4章 ロシア コミンテルンの謀略の系譜  第5章 認知戦への対抗措置 終章  残された時間は少ない おわりに  日本は「マインドセット」の入れ替えを 奥山真司

ユーザーレビュー

  • 認知戦 悪意のSNS戦略

    Posted by ブクログ

    ■キケロは「演出されたものほど、人の心に深く入り込み、聴衆の心の状態を作り上げ、それを動かす力を持ったものはない」と語った。
    ■「汚染水」。名前はメッセージを持っている。日本にダメージを与える影響力工作という観点から言えば、中国は非常に効果的な名称を選んだ。
    ■中国やロシアが展開している影響力工作の中には、子供だましのようなレベルのものが多くある。しかし、そんな程度であっても悲しいことに効果がある。
    ■中国の狙い。
    ①中国国民を日本との戦争に備えさせること。
    ②日本を弱体化させること(日本が中台間の戦争へ参戦することを阻止するため)
    ③国際的に日本を孤立させること(友軍、主にアメリカ軍を沖縄か

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    2025年12月06日
  • 認知戦 悪意のSNS戦略

    Posted by ブクログ

    SNSを使った情報工作のテクニック系の話と思って読んでみたら、予想以上に濃厚。認知戦(人間の脳や心に働きかける戦争)の定義やその戦術、実際のケースや影響などが詳細に書かれている。それもそのはず筆者はイスラエルの諜報部員やアドバイザーを歴任された方で、その経歴や仕事内容がさらに気になった。

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    2026年06月01日
  • 認知戦 悪意のSNS戦略

    Posted by ブクログ

    中国が自国のアプリで情報規制してるのには中国のおえらいさん方が好きなようにできればいいと思ってしているのかと思いきやまさかの思想を統一させるためにやっていることには驚きでした。
    このままでは確実に中国は台湾侵攻を仕掛けてきますし、日本はそれに対応することはできないと思います。日本人は平和ボケがすごく、私たちは戦争と無関係だろうと思っているのかなと思います。
    この先不安ですが、後手にまわらないように動いていく必要があるなと思いましたね。

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    2026年05月24日
  • 認知戦 悪意のSNS戦略

    Posted by ブクログ

    影響力工作のカウンターは国民が平時に工作を受けてることを自覚することだと思うので、その点で有意義な本。あと筆者のスパイ自慢話が楽しい。イスラエルの民と官(軍)を行き来するキャリア柔軟性が羨ましい。この本自体がイスラエルの影響力工作の一部なのは差し引いて読むべき笑

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    2026年01月25日
  • 認知戦 悪意のSNS戦略

    Posted by ブクログ

    著者は元イスラエル諜報部員で現在はオープンソース・インテリジェンス(OSINT)を提供する民間諜報サービス企業を創業して国や企業へのアドバイスなどを行っている。「認知戦(影響力工作)」については「グレーゾーンの戦い」として認識はしていたが、著者による日本を取り巻く状況の分析に改めて現状の厳しさを確認させられた。
    例として「福島原発のALPS処理水」問題でわかりやすく説明いている。
    WHO飲料水基準の7分の1という水準でIAEAが安全性を確認したものに対して「汚染水」という名称でキャンペーンを展開した中国に対し、日本は評判を守るだけではなく、原発の冷却水を直接海に流している中国に対し、反撃しなけ

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    2026年01月16日

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