作品一覧

  • 不動産で資産を守る・受け継ぐ 富裕層ファミリーの相続戦略
    4.0
    先を見据えた戦略的な不動産投資で資産を守る! 資産承継のための不動産活用術とは? 富裕層に特化した資産戦略コンサルタントが徹底解説! 2024年、日経平均株価は35年ぶりに史上最高値を更新し、首都圏を中心とした都市部の不動産価格も上昇が続いています。こうした中、1億円以上の資産をもついわゆる「富裕層」の世帯数は年々増え続け、2023年には約150万世帯と過去最高を更新しました(2023年 野村総合研究所調べ)。しかし著者は、相続税に超過累進課税制度を採用する日本では、所有資産の評価額上昇に伴い相続税率も高くなるため、相続時に想定以上の税金を請求され、泣く泣く資産の一部を手放さざるを得ないケースも少なくないといいます。 富裕層向けにオーダーメイド型の資産戦略コンサルティングを手掛けている著者は、こうしたケースを避けるためには、10年先、20年先を見据えた不動産による戦略的な資産形成が有効だといいます。不動産は相続税を算出する際の評価基準が市場価値(実際の取引価格)とは異なり、路線価や固定資産税評価額が基準となるため、課税評価額が低く抑えられる場合が多いのが特徴です。著者は、この特性を活用することで相続税の負担を軽減し、さらに安定した収益を生む資産として次世代へ受け継ぐことができると述べています。 本書では、相続税制度の基礎知識から、富裕層にとっての不動産による相続のメリットについて詳しく解説しています。また、物件選定基準や借入を活用した効果的な投資手法、資産管理法人の活用など具体的なノウハウも豊富に盛り込んでいます。 「相続の話なんてまだ早い」と対策を先送りにしている富裕層や、親と相続について話をするきっかけを探している人にとって、大切な資産を守り、つなぐためのノウハウが詰まった一冊となっています。

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  • 不動産投資で組み立てる 富裕層のための資産防衛戦略
    4.0
    物件選定、仲介会社選び、節税…… 富裕層向けコンサル会社の代表が 資産を守り増やすテクニックを徹底解説 いまや富裕層にとって、資産は「築く」よりも「守る」ことが難しい時代になっています。 その要因の一つに重い税負担が挙げられます。例えば年収4000万円を超える場合、所得税+住民税の税率は55%にも達してしまいます。 加えて国は富裕層への課税強化へと明確に舵を切り始めました。2022年度の税制改正大綱では財産債務調書の提出義務者の拡大や相続税と贈与税の一体化への検討が打ち出され、徹底的な財産の把握と徴税の強化が行われようとしています。 さらに世界では急激にインフレが進んでおり、日本もその影響で物価上昇の兆しがみられるようになりました。今後は現金をそのまま保有しているだけで、みるみるうちに価値が目減りしてしまうリスクがあります。そのような事態を回避するために、大切な資産を現金のまま放置することなく、防衛を図ることは富裕層が考えなければならない大きなテーマなのです。 そのうえで富裕層にとって最適な資産防衛の手法が、不動産投資です。「実物資産」といわれる不動産は一般的に景気に左右されにくくインフレにも強いといわれているため、着実に資産を守りながら長期的に安定して増やすことができるというメリットがあります。 本書では適切な予算の組み方や物件の選び方、不動産会社との付き合い方、節税につながる知識などの資産防衛戦略について分かりやすく解説しています。大切な資産を守りたいと考える読者にとって道標となる一冊です。

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ユーザーレビュー

  • 不動産で資産を守る・受け継ぐ 富裕層ファミリーの相続戦略

    Posted by ブクログ

    あまり難しいことは書いておらず、初歩的な内容を分かりやすく説明されていた。
    相続に関しては、親子ともに話題にしづらいが、早いうちから準備をした方がいいんだということがよく分かった。
    相続対策として、都心部の一棟もの築浅RCをすすめているが、昨今だいぶ都心部は値上がりしているので借入するとキャッシュが回るような物件はまずないだろう。

    0
    2025年08月06日
  • 不動産投資で組み立てる 富裕層のための資産防衛戦略

    Posted by ブクログ

    不動産コンサルタントによる、富裕層向け不動産投資の話。リクルートのSUUMOに長年勤め、国土交通省出向の後、現在は不動産コンサルタントをしているだけあり、実務に詳しい。知っていることもあるが、富裕層向けの不動産投資の特異な情報が多々含まれており、役に立った。勉強になる1冊であった。

    「せっかく苦労して築いた財産を、無為に減らすことなく堅実に守っていきたい。そう考えている富裕層の方に向けて、本書では適切な予算の組み方や物件の選び方、不動産会社との付き合い方、節税につながる知識などの資産防衛戦略についてわかりやすく解説しています」p5
    「(野村総合研究所)「富裕層」を純金融資産保有額1億円以上5

    0
    2024年09月05日

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