渡部恒雄の作品一覧
「渡部恒雄」の「北朝鮮の核、日本の「核」」「強権中国の野望」ほか、ユーザーレビューをお届けします！
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作品一覧
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勝者なきエネルギー戦争
ビジネス・実用
-1巻330円 (税込)※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ●〔対談〕石油ショック以来の転換点 問われる日本の技術と外交力 小山 堅×渡部恒雄 ●民間が担いきれなくなった日本の原子力事業 求められる産官学の連携と政治のリーダーシップ 竹内純子 ●経済産業大臣インタビュー 再エネ、火力発電、原発再稼働…… あらゆる選択肢を排除しない 西村康稔 ●イチから分かる徹底解説 燃料価格高騰で再エネは「安価」になる 本橋恵一 ●ドイツのエネルギー自立が意味するものは？ 戦争によって加速する脱炭素化の流れ 西村健佑 ●石油が塗り替えた世界地図 カタール、バーレーン建国に見る、エネルギーの歴史と国際秩序 向山直佑 -
デジタル国家ウクライナはロシアに勝利するか？
ビジネス・実用
3.01巻2,200円 (税込)ウクライナ戦争を国際政治、軍事、テクノロジー、世界経済、地政学の観点から専門家が徹底分析。 目次「はじめに」に代えて ミハイロ・フェドロフ副首相兼デジタル変革大臣インタビュー 「戦時下でもデジタル政府化は加速する」 第1部（渡部恒雄） ウクライナ戦争への米国の戦略観と国際秩序の行方 第2部（長島純） ウクライナ戦争は「メタマゲドン（Metamageddon）」の幕開けとなるか 第3部（柏村祐） デジタル国家ウクライナの全貌 第4部（熊野英生） ウクライナ戦争の経済的な帰結 第5部（田中 理） 地政学から予想される欧州の変貌 -
強権中国の野望
ビジネス・実用
-1巻220円 (税込)※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 （目次より） ●〔対談〕覇権拡大する習近平の論理 中国の海洋戦略、人権問題を読み解く 川島 真×益尾知佐子 ●尖閣防衛、喫緊の課題 グローバル化の成功と国内防衛の隙 渡部恒雄 ●東南アジアに迫る中国のワクチン外交 独立性と多角化を貫いたインドネシアとタイ 相澤伸広 ●二〇二〇年代にも米中のＧＤＰが逆転？ 爪を隠した経済大国・中国の展望 丸川知雄 -
2021年以後の世界秩序―国際情勢を読む20のアングル―（新潮新書）
小説・文芸
3.01巻836円 (税込)米大統領選の混乱は、アメリカの衰退の象徴である。世界は明らかに混沌に向かっており、この流れは不可逆的と言わざるを得ない。「世界の力の均衡点はアジアに移行しつつある」「アメリカ・ファーストは不変である」「中国の国際機関支配は止まらない」「北朝鮮の核開発は着実に進む」「米・イランの神経戦は続く」――。国際情勢分析の第一人者が、20の観点（アングル）から2021年以後の世界を読み解く。 -
北朝鮮の核、日本の「核」
ビジネス・実用
-1巻305円 (税込)※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 緊急対談「日本は『非核一・五原則』を選べるか」手嶋龍一×佐藤優/「『持ち込み』から共同保有まであらゆる議論が必要だ」石破 茂/往復書簡「『日本核武装論』はいかに議論すべきか」渡部恒雄×櫻田淳/対談「『保有国』北朝鮮に、大国・中ロの思惑は」礒崎敦仁×小泉悠/「『潜在的核保有国』日本の行方」小林泰明 -
大国の暴走 「米・中・露」三帝国はなぜ世界を脅かすのか
小説・文芸
4.51巻1,265円 (税込)世界を大混乱に陥れる米中露｢三帝国｣の暴走原理を、日本を代表する米中露分析のプロが徹底的に読み解く、新しい国際情勢分析書
ユーザーレビュー
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Posted by ブクログ
米国と中国の新冷戦、ポピュリストの台頭、新型コロナパンデミック後に起こること…。パラダイム・シフトを迎えた世界の今と、これからを読み解く書籍。
現在、経済・政治・外交の中心が、米欧からアジアにシフトする「イースタニゼーション」（東洋化）が進行している。米国は中国の影響力拡大を懸念し、「インド・太平洋地域」で同盟国などとのネットワーク形成を進めている。
米国は、建国から第2次世界大戦前まで「孤立主義」を外交の基調とした。
トランプ政権が掲げた「アメリカ・ファースト」も、この伝統に沿うものだ。よって、バイデン政権になっても、トランプ以前の米国に戻ると楽観すべきではない。
2016年の米大統領選挙のトランプブームは、イギリスのブレグジット（EU離脱）をはじめ、世界のポピュリスト運動と共鳴した。ポピュリズムの元祖は米国にあり、過去、大恐慌などの不況時に勃興した。新型コロナによる不況が深刻化すれば、ポピュリズムが受け入れられる余地がでてくる。
新型コロナのパンデミック後、国際問題は先鋭化する。
例えば、中国やロシアは感染被害と経済悪化による不満から国民の目をそらすため、強硬姿勢を強める可能性が高い。その結果、コロナ後の世界では、米国と中ロとの対立が強まるだろう。
米国の対中政策は、1972年までは、冷戦における対共産圏「封じ込め」というパラダイム（枠組み）の中にあったが、以降は「協調的な関与パラダイム」の中で展開された。そして、中国の経済的・軍事的台頭が米国にとって脅威になった現在、米国の対中姿勢は、新冷戦下における「対抗的な関与パラダイム」に変化したと考えられる。 -
