作品一覧

  • 最新 戦略の地政学 専制主義VS民主主義
    4.0
    1巻1,980円 (税込)
    ■地政学ブームの先駆け王道書籍 待望の増補・改訂版!! なぜロシアはウクライナに侵攻したのか。その鍵を握るのは「地政学」である。国際情勢を読み解く鍵「地政学」について安全保障の専門家が語り尽くした前著『戦略の地政学』。 冷戦後の世界秩序全体を揺るがす新たな覇権の時代を読み解く増補・改訂版の誕生! [目次] 第1章 地図から見える世界 第2章 地政学の誕生 第3章 新たなグレートゲーム 第4章 海を制する米国 第5章 海を求めるロシア 第6章 膨張する中国 第7章 舵を失った日本 第8章 戦略と沖縄 第9章 日本の針路と同盟 第10章 インド太平洋時代 【著者略歴】 秋元千明(あきもと・ちあき) 英国王立防衛安全保障研究所(RUSI)日本特別代表。早稲田大学卒業後、NHK入局。30 年以上にわたり、軍事・安全保障専門の国際記者、解説委員を務める。冷戦時の東西軍備管理問題、湾岸戦争、ユーゴスラビア紛争、北朝鮮核問題、同時多発テロ、イラク戦争など、豊富な取材経験を持つ。一方、RUSI では1992 年に客員研究員として在籍した後、2009 年、日本人として初めてアソシエイト・フェローに指名された。2012 年、RUSI Japan の設立に伴い、NHKを退職、所長に就任。2019年、RUSI日本特別代表に就任。日英の安全保障コミュニティーに幅広い人脈があり、両国の専門家に交流の場を提供している。大阪大学大学院招聘教授、拓殖大学大学院非常勤講師を兼任する。 専門分野は国際安全保障、情報活動、地政戦略論、軍事史。著書に『復活!日英同盟』(CCCメディアハウス・2021)、『戦略の地政学』(ウェッジ・2017)等。 ※この電子書籍は株式会社ウェッジが刊行した『最新 戦略の地政学 専制主義VS民主主義』(2022年9月16日 第1刷)に基づいて制作されました。 ※この電子書籍の全部または一部を無断で複製、転載、改竄、公衆送信すること、および有償無償にかかわらず、本データを第三者に譲渡することを禁じます。
  • 復活! 日英同盟 インド太平洋時代の幕開け
    4.5
    1巻1,760円 (税込)
    ・英国国家安全保障戦略が示した「日本は戦略的なパートナー」 ・新型空母「クイーン・エリザベス」「プリンス・オブ・ウェールズ」のアジア展開 ・活発になってきた自衛隊と英国軍の共同軍事演習 ・英国王立防衛安全保障研究所が重視した日本の存在 日英同盟構築への準備は、すでに始まっている。 ようやく日本は、戦後長期間にわたり続いてきた米国のくびきから解放され、戦略的自立へと進むことになる。 歴史的な同盟復活への動きと今後の課題、展望について、安全保障の専門家がわかりやすく解説した1冊。

ユーザーレビュー

  • 復活! 日英同盟 インド太平洋時代の幕開け

    Posted by ブクログ

    グローバルブリテン!英国がアジアに帰ってくる!編と、
    日本はその英国とどう付き合うか、ここまで々関係性を深めてきたか!編と、
    空母クイーンエリザベスに秘められた英米の絆編の三部構成。

    中国を念頭に置いたスリーアイズ構想はありかもしれない。
    あと、英国とのつながりを強めることで、インドがクアッドから抜けにくくなるような気がする。

    0
    2021年08月13日
  • 最新 戦略の地政学 専制主義VS民主主義

    Posted by ブクログ

     初版は2017年ですが、ウクライナ戦争を機に、9月20日に改訂版を出版。現状にあった解説が加えられています。
     まず、さまざまな地図を提示され、地図の見方によって考え方も変わるということが実感できます。マッキンダー、スパイクマン、マハンといった地政学の基本的な理論も図式で説明が加えられ、これ一冊でおおよそが理解できそうです。
     副題は、「専制主義対民主主義」とありますが、マッキンダーの考えを引き継ぎ、これは「ランドパワー対シーパワー」と位置付けています。地理的な立ち位置から、ランドパワー(ロシア、中国)は専制主義にならざるを得ず、シーパワー(英国、米国、日本)の民主主義とは対立構造にあると言

    1
    2022年10月12日
  • 復活! 日英同盟 インド太平洋時代の幕開け

    Posted by ブクログ

    日英同盟と言えば帝国海軍好きにとっては郷愁の対象かもしれないが、中国の勃興を背景に再び姿を表すのだ、それも日米英三国同盟として、さらには対中ソ枢軸に対抗する自由主義民主主義国家の有志連合として、と言う主張を、英国屈指のシンクタンク(に日本政府が資金を提供して拡張された部門)の日本人研究者が説く。
    その意味では、日英同盟を推進してさらに三国同盟に持っていきたいのは著者のポジショントークとも言えるが、現状認識や対応策に僕は賛成する。
    世界最大の島国たるアメリカから見ると日米はユーラシア大陸監視の最重要拠点になりうるから、日米英三国同盟は自然な成り行きではあるね。

    0
    2021年11月29日

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