ビジネスマンは“最低”このレベルの知識を持ちなさい！ 消費税、憲法改正、TPP農業問題……、 ニュースをインテリジェンスで捉える。 ──本書で取り上げている論点は、私にとって目新しいものではない。 時代とともに新たな証拠が積みあがってきて、論点が補強されるために、 ときに新鮮に映ることがあるのかもしれない。（「まえがき」より） ビジネス誌『PRESIDENT』好評連載、時代を捉える金言満載の『日本のカラクリ』を１冊に。 消費税、原発、憲法……、時代に通底する問題点を 日本一のコンサルタント、『企業参謀』の大前研一がわかりやすく解説。 ジャック・アタリ、三浦雄一郎との特別対談を収録。 【目次】 《特別対談１》ジャック・アタリvs大前研一　～「日本病」克服の唯一のカギとは？～ ■01：ケインズ以降のマクロ経済理論はもはや通用しない ■02：今、世界で本当に隆盛を極めている「クオリティ国家10」を見てこい ■03：アベノミクスよりすごい景気対策がある ■04：下請けなのに、なぜ台湾企業は強いのか？ ■05：新しい「日本のお家芸」を探せ！ ■06：世界滞在型旅行業は自動車産業より市場規模が大きい ■07：「ヒット商品」が出ない本当の理由 ■08：なぜ、日本人はかくも覇気がなくなったのか？ ■09：「TPP農業問題」を解決するただ一つの道 ■10：うなぎ上りに膨れ上がる国民医療費 ■11：憲法96条は占領軍の最悪の置き土産 ■12：「都構想」「道州制」が世界マネーを呼ぶ ■13：「日本版一国二制度」の始まり ■14：日本の地方分権はずっと足踏みしてきた ■15：橋下徹大阪市長を嫌いな人は、なぜ嫌いなのか？ ■16：これが本物の「官僚改革」だ ■17：すべて腹芸と裏ワザで行われてきた外交交渉 ■18：福島第一原発事故の本当の原因 ■19：日本の被曝恐怖症は、なぜこんなにも偏っているのか？ ■20：知らないと危ない！「世界の宗教」の歩き方 《特別対談２》三浦雄一郎vs大前研一　～80歳でエベレスト登頂、偉業の裏側～

ビジネスマンならこのレベルの知識を持ちなさい! ビジネスリーダーとしても思想家としても名高い大前氏の名著『日本の論点』最新版、ここに登場! 「オリンピックバブル」「給与格差」「集団的自衛権」ほか、プレジデント誌の連載から反響の大きかった稿を加筆修正。 この1冊を読んで、今の日本について考えよう。 【著者紹介】 大前研一(おおまえけんいち) 早稲田大学卒業後、東京工業大学で修士号を、マサチューセッツ工科大学(MIT)で博士号を取得。 マッキンゼー・アンド・カンパニー・インクを経て、現在BBT大学学長、(株)ブレーク・スクール代表取締役、ボンド大学経営学部教授。 【目次より抜粋】 ◆オリンピックバブルに騙されてはいけない ◆日本の部長の給料はなぜ、世界最低レベルなのか ◆「アマゾン」の一人勝ちはなぜ起こるのか ◆どこまでも続く「ソニーの一人負け」 ◆フランス人COO誕生へ!武田薬品工業は成功するか ◆ゴーン退任こそ日産飛躍のベストシナリオ ◆長期衰退を止めるには移民政策しかない ◆スマホで五億円稼ぐ「情報の取り方」 ◆エネルギー危機を救う我が私案 ◆シェールガス革命で浮かぶ会社、沈む会社 ◆シェールガスの対日輸出解禁でガス価格は下がるのか ◆シリア戦も不可避!?「集団的自衛権」容認の危うさ ◆集団的自衛権、安倍流「普通の国」とは、どんな国か ◆世界から尊敬されるドイツ、警戒される日本 ◆お金をムダにしない「ドイツ連邦制」の仕組み ◆就職に困らないドイツの「一〇歳のハローワーク」 ◆台湾の経済は、中国よりも圧倒的に強い ◆バブル崩壊前夜の中国とどう付き合うか ◆サムスン電子と心中か?韓国経済の暗雲 ◆自民党の属人的、密約ベース外交のツケ ◆安倍首相の靖国参拝、知られざる波紋 ◆アメリカが警戒、“失言政治家”の危ない勘違い ◆韓国、中国が狙う、北朝鮮の植民地化とロシアが狙う労働力

テーマは「知性」の復権だ！ 累計25万部の大人気シリーズ、待望の第4弾！ 【著者紹介】 大前研一(おおまえ・けんいち) 早稲田大学卒業後、東京工業大学で博士号を、マサチューセッツ工科大学(MIT)で博士号を取得。マッキンゼー＆カンパニー・インクを経て、現在(株)ビジネス・ブレークスルー大学学長、ボンド大学経営学部教授。著書に『「0から1」の発想術』(小学館)、『新装版企業参謀』(プレジデント社)、『君は憲法第8章を読んだか』(小学館)ほか多数。 「ボーダレス経済学と地域国家論」提唱者。マッキンゼー時代にはウォールストリート・ジャーナル紙のコントリビューティング・エディターとして、また、ハーバード・ビジネスレビュー誌では経済のボーダレス化に伴う企業の国際化の問題、都市の発展を中心として拡がっていく新しい地域国家論の概念などについて継続的に論文を発表していた。 この功績により1987年イタリア大統領によりピオマンズ賞を、1995年にはアメリカのノートルダム大学で名誉法学博士号を授与された。 英国エコノミスト誌は、現代世界の思想的リーダーとしてアメリカにはピーター・ドラッガー(故人)やトム・ピータースが、アジアには大前研一がいるが、ヨーロッパ大陸にはそれに匹敵するグールー(思想的指導者)がいない、と書いた。 同誌の1993年グールー特集では世界のグールー17人の一人に、また1994年の特集では5人の中の一人として選ばれている。2005年の「Thinkers50」でも、アジア人として唯一、トップに名を連ねている。 【目次より】 ◆sideA　知性の復権が日本を救う ○セカンドライフは8万時間の自由時間がある。何をしますか？ ○巨大ビジネス創出！わが新・経済理論「アイドルエコノミー」 ○直伝！「アイドルエコノミー」実践法 ○日本を大好きになる外国人旅行者が日本経済を底上げする ○ビールだけじゃない、日本企業のグローバル化が“周回遅れ”の実態　／ほか ◆sideB　衆愚政治を招くポピュリズム ○世界を席巻するポピュリスト旋風は、どこまで広がるのか？ ○ドナルド・トランプの過激発言はなぜ米国民に受けたのか？ ○「世界一」だけをつくるイタリアの地域創生法 ○中国バブル崩壊から「世界大恐慌」へ飛び火する可能性 ○パナマ文書は氷山の一角、今後も続く税逃れの手口　／ほか

累計19万部の超人気「日本の論点」シリーズが今年も発売! 著者は、世界NO.1戦略コンサルティングファームのマッキンゼーで、日本支社長、アジア太平洋地区会長などを歴任し 2005年には「Thinkers50」でアジア人として唯一、トップに名を連ねている大前研一氏。 大前氏は、毎朝4時に起きて世界中のニュースを視聴するだけでなく、世界、日本の政治経済のVIPと直接対話し 常に思考と分析を繰り返している。この本は大前氏の日々の鍛錬の集約でもある。 　今年のテーマは、世界に通用する「論理力」をどのようにしてつけるか。大前氏の思考にわずか「3時間」で 近づけるだけでなく、TOEICだけでは身につかない世界レベルの「思考法」が、確実に得られる1冊。 【著者紹介】 大前研一 (おおまえ・けんいち) 早稲田大学卒業後、東京工業大学で博士号を、マサチューセッツ工科大学(MIT)で博士号を取得。マッキンゼー＆カンパニー・インクを経て、現在(株)ビジネス・ブレークスルー大学学長、ボンド大学経営学部教授。著書に『稼ぐ力』(小学館)、『新装版企業参謀』(プレジデント社)、『低欲望社会「大志なき時代」の新国富論』(小学館)ほか多数。 「ボーダレス経済学と地域国家論」提唱者。マッキンゼー時代にはウォールストリート・ジャーナル紙のコントリビューティング・エディターとして、また、ハーバード・ビジネスレビュー誌では経済のボーダレス化に伴う企業の国際化の問題、都市の発展を中心として拡がっていく新しい地域国家論の概念などについて継続的に論文を発表していた。 この功績により1987年イタリア大統領によりピオマンズ賞を、1995年にはアメリカのノートルダム大学で名誉法学博士号を授与された。 英国エコノミスト誌は、現代世界の思想的リーダーとしてアメリカにはピーター・ドラッガー(故人)やトム・ピータースが、アジアには大前研一がいるが、ヨーロッパ大陸にはそれに匹敵するグールー(思想的指導者)がいない、と書いた。 同誌の1993年グールー特集では世界のグールー17人の一人に、また1994年の特集では5人の中の一人として選ばれている。2005年の「Thinkers50」でも、アジア人として唯一、トップに名を連ねている。