同じ困難でも視点を変えればチャンスにもなります。 そこには気づきや閃きが大きな力になるのです。 新しい発明・発見の奥にも閃きがあります。 この閃きを得ることで、その後の展開に大きな差が出ています。 それは特別なことではなく、皆さんの心の中にあるのです。 発想を広げ、気づき、閃きを得ると人生も広がり楽しくなります。 99のコラムには、潜在意識に気づきを芽生えさせる種がいっぱいです。 新しい視点でのモノの見方、考え方のヒントを与えてくれると思います。 【著者プロフィール】 著者：木村　勝己 気づきの伝道師・発明プロデューサー ・発明プロデュース協会会長 ・学校法人日本電子専門学校講師 ・アーバン国際特許事務所 顧問 ドイツ・ゲーテインスティチュート校留学の後、東京理科大学・物理学科を卒業。ソニー株式会社にて商品開発・新規ビジネス戦略を行う。 2004年に独立後、発明プロデューサーとして大手研究所のビジネス・コンサルティングや、国立大学において、特許技術移転や共同研究の推進を行う。 同時に研修・講演の講師活動を開始し、技術者だけでなく幅広い層・業界に豊富な研修実績を持つ。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【内容紹介・目次・著者略歴】 今日の世界は,貿易や直接投資あるいは自然環境を通じて経済的な相互依存関係にある。それらの実態を分析する上で産業連関分析は成熟した分析手法として多くのエコノミストに利用されてきた。本書は新たに開発された最新の手法を紹介しつつ、経済のグローバル化に伴ってますます重視されてきたエネルギー消費と環境汚染物質の排出の関連といった環境問題をはじめ、アジアNIEsや米国との産業構造、費用構造の国際比較、消費税導入の経済効果、さらには地域間の産業構造格差や輸入財を除いた国産化率など、多岐にわたる実証分析の応用を通してその可能性を明らかにする。 【目次より】 はしがき 第1章　産業連関表と産業連関分析 産業連関表とは　産業連関分析　産業連関分析のミクロ経済的基礎と多部門経済モデル的発展 第2章　日本の産業構造の変化とその要因 はじめに　比例成長からの乖離モデル　日本の産業構造の変化とその要因　まとめ 第3章　韓国・台湾・米国の産業構造の変化とその要因 はじめに　韓国の産業構造変化とその要因 　台湾の産業構造変化とその要因 　米国の産業構造変化とその要因 　まとめ 第4章　産業構造の地域間格差の要因分析 はじめに：日本の産業構造と国土政策　地域産業連関表での比例拡大からの乖離モデル 　地域格差の要因分析　まとめ 第5章　環境問題と産業連関分析　産業別環境汚染物質発生量の予測 エネルギーと環境問題　持続可能な経済開発　エネルギー消費と二酸化炭素・硫黄酸化物排出量 　産業別二酸化炭素・硫黄酸化物の排出量　日中の産業別二酸化炭素・硫黄酸化物排出量　二酸化炭素排出量の削減と技術移転　まとめと今後の課題 第6章　国産化率の推定 はじめに　産業連関表と国産化率の定義　国産化率の計測　多国間国際産業連関表を使った国際分業率 　まとめと今後の課題 第7章　費用構造の国際比較　日本， アメリカ， 西ドイツを例にとって 問題意識と分析方法　価格決定モデルと国際間での価格格差　購買力平価による価格格差　ジョルゲンソン・黒田モデルの産業連関分析への応用　拡大ジョルゲンソン ・ 黒田モデルによる価格の日米比較　まとめと今後の課題 第8章　戦後日本の費用構造変化の要因分析 はじめに　費用構造変化の要因分解モデル　戦後日本の費用構造変化　まとめと今後の課題 第9章　消費税導入の経済効果　1990年産業連関表を用いた予測とその評価 はじめに　価格決定の基本モデル　伝票方式 　帳簿方式　帳簿方式間接税（現行方式「消費税」）の経済効果　伝票方式間接税（中曽根内閣「売上税」）との比較　第6節　本章の分析の限界と今後の課題 参考文献 ※この商品は紙の書籍のページを画像にした電子書籍です。文字だけを拡大することはできませんので、タブレットサイズの端末での閲読を推奨します。また、文字列のハイライトや検索、辞書の参照、引用などの機能も使用できません。 藤川　清史 1959年まれ。経済学者。愛知学院大学大学教授。神戸大学経済学部卒業。神戸大学大学院経済学研究科博士後期課程単位取得退学。専門は、国際経済学。 著書に、『経済政策入門』（共著）『中国経済の産業連関分析と応用一般均衡分析』（共著）『社会保障の計量モデル分析』（共著）『産業連関分析入門』『グローバル経済の産業連関分析』などがある。

三重県四日市市の伊藤製作所は、金型メーカーとして精密加工技術を磨いてきました。国内の従業員は100人ほどでありながら、インドネシアとフィリピンに拠点を持っています。1995年にフィリピンに進出し、そこで伊藤澄夫社長は社員を大切にする日本的経営を貫き、現地社員と深い信頼関係を築きました。社員がほとんど辞めないため技術移転が進み、その人材を2013年に設立したインドネシア工場に派遣するという国際人事に結び付けました。伊藤社長は、中国や韓国を避け、親日国に絞って進出してきました。その結果が、こうした長期的に安定した経営につながっているのです。 　モノ作り中小企業にとってみれば、日本政府の外交方針や政策などは企業を守り存続するうえでは大きなハンディとなっています。こうした点から見て、海外事情に詳しい伊藤社長が、税制などについても苦言を呈します。日本は、先端技術を移転する先は親日国に絞るべきだ。「日本のモノ作り技術を外交カードとして使ってほしい」とも訴えます。 　海外進出で苦労する企業が多い中、社員を大切にするという日本的な経営スタイルで成功した伊藤製作所。実例に基づく、アジア進出の参考書としてお読みください。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【内容紹介・目次・著者略歴】 明治以降、土地条件的には恵まれない日本農業が、いかにしてアメリカなどに迫る成長を遂げたのか。その理由を資源配分の工夫に探る。 【目次より】 まえがき 表目次 第1章　序論 1.1　経済発展と農業成長 1.2　日本農業の国際的位置づけ 1.3　分析の視点 1.4　本書の構成 第I部　成長の数量的把握 第2章　日本農業の成長率 2.1　産出の趨勢 2.2　生産要素の投入と相対価格の変化 2.3　生産性の趨勢 2.4　農業成長過程の要約 第3章　初期成長局面は実在したか　生産統計の信憑性をめぐって 3.1　農業産出データと経済成長モデル 3.2　初期水準と成長率の比較 3.3　ナカムラ説の要約と文献的検討 3.4　産出系列の斉合性テスト 3.5　結語 第II部　成長の要因 第4章　農業技術進歩の諸源泉　マクロ生産関数による接近 4.1　技術進歩の源泉に対するアプローチ 4.2　府県別データによる生産関数の計測 4.3　農業成長への会計的接近 第5章　農業生産力の非農業的基礎 5.1　肥料2 5.2　トラクター 5.3　結語 第III部　成長の諸局面 第6章　農業成長の局面変化と米作技術の集積と拡散 6.1　問題と仮説 6.2　府県別水稲反収データによる検証 6.3　結語と展望 第7章　市場条件と農業成長 7.1　朝鮮・台湾における米作開発政策の背最 7.2　外地米作開発と技術移転 7.3　朝鮮・台湾米の流入と日本農業の停滞 付論　戦後局面の展望 付録A　1874~89年における米生産統計の修正 　　B　要素分配率の推計 　　C　基礎資料 ※この商品は紙の書籍のページを画像にした電子書籍です。文字だけを拡大することはできませんので、タブレットサイズの端末での閲読を推奨します。また、文字列のハイライトや検索、辞書の参照、引用などの機能も使用できません。 速水　佑次郎 1932～2012年。経済学者。旧・東京都立大学名誉教授、文化功労者。東京大学教養学部教養学科卒業、米国アイオワ州立大学経済社会学部大学院博士課程修了（農業経済学博士号）。専門は、農業経済学・開発経済学。 著書に、『日本農業の成長過程』『農業経済論』『開発経済学（新版）諸国民の貧困と富』などがある。

日本文化は二千年に及ぶ東アジア世界の交流の中で形づくられ、展開してきた。渡来人による先端技術移転、遣唐使派遣、密教の伝来、禅僧がもたらした宋文化や朱子学の受容など、貪欲に先進文化を取り入れてきた。そのいっぽうで、科挙制度など、受け入れなかったものも数多い。交流の歴史という視点からはじめて見えてくる日本の国のすがたをエピソード豊かに綴り、前近代東アジア文化が備えていた先進性を再評価する。