アセアン(東南アジア諸国連合)がスタートしたのが1967年。そこから約50年で、シンガポール、ブルネイ、マレーシア、フィリピン、ほか10ヵ国が加盟するアセアンは人口6億2000万人、GDPは日本の半分にまで成長している。そして関税・非関税障壁撤廃、EUのようなヒト・モノ・カネの自由な移動、さらに通貨統一を目指している。それらが実現すれば、そう遠くない未来にさらなる巨大な成長を遂げることになるだろう。日本企業が生き残るには、今後、アセアン戦略が重要なカギを握るだろう。本書では揺れ動く世界経済やTPP、中国や北朝鮮の動向を踏まえたうえで、日本企業が生き残るためのアセアン戦略を言及していく。

ＡＳＥＡＮ（東南アジア諸国連合）に加盟する10カ国が参加するＡＥＣ（ＡＳＥＡＮ経済共同体）が２０１５年末に発足する。総人口６億２５００万人、名目ＧＤＰ２兆４０００億ドルの巨大市場だ。名称からして欧州連合（ＥＵ）に発展した欧州共同体（ＥＣ）を連想するが、何が変わるのだろうか。設立の目的と狙い、日本企業によるＡＥＣ活用策などを探った。 　本書は週刊エコノミスト２０１５年６月30日号で掲載された第２特集「ＡＥＣ　期待と不安の発足」の記事を電子書籍にしたものです。 目　次 ・はじめに ・タイとインドネシア　「呉越同舟」の両大国 ・マレーシア　議長国が取り組む通貨安対策 ・ＥＣってどんな組織？　拡大、深化して発展するＡＳＥＡＮ ・フィリピン　日本企業のＡＥＣ活用のカギ握る

勝者になるか、敗者になるか トレードで勝者と敗者を分けるものとは…… 本書は勝者と敗者を分けるトレーディングの原則について明確に書いている。トレーディングは異なるマーケット、異なる時間枠、異なるテクニックに基づく異なる銘柄で行われるが、成功しているトレーダーには共通項がある。それこそが、トレーディングで成功するための普遍的な原則である。マーケットや時間枠、テクニックにかかわりなく、一貫して利益を生み出すトレーダーたちは全員、それらの原則を固く守っているのだ。トップトレーダーであるブレント・ペンフォールドによる革新的な本書の内容とは……。 ●トレード計画を開発する方法を学ぶ ●効果的な売買ルールを見極め、それを作る方法を学ぶ ●成功する資金管理戦略を発見する ●トレーダーの心理を理解する そして、さらに多くの刺激的なトレーディングや戦略の儲ける秘訣を得られる。普遍的な原則を裏付けているのは、大成功したトレーダーたちへのインタビューだ。彼らのなかにはトレーディング界に登場した若き大物たちもいれば、50年以上前にも今日も同じように活発にトレーディングを行っているマーケットの生ける伝説のトレーダーもいる。彼らはイギリス、アメリカ、シンガポール、香港、イタリア、オーストラリア出身のトレーダーたちの代表でもある。彼らは皆、読者がトレーディングの目標に向かうのに役立つ有力な一言アドバイスを気前よく提供することに賛成してくれた。それぞれのアドバイスは普遍的な原則の重要な要素となっている。マーケットの魔術師たちのインタビューをはじめ、刺激に満ちた本書は多くの称賛を得ており、現代の古典になることはまず間違いない！ 著者ブレント・ペンフォールドBrentPenfold フルタイムのトレーダーであり、著者、教育者、公認アドバイザーでもある。彼は1983年にバンク・オブ・アメリカのディーラーから仕事を始めた。今日では通貨と世界の株価指数のトレーディングを専門としている。彼はベストセラーになった『トレーディング・ザ・SPI』の著者であり、J・アトキンソンの電子ブックではオーストラリアの株式市場の魔術師と紹介されている。彼は活発な通貨と指数のトレーダーたち向けに、日刊ニュースレターを発行している。また、国際的な講演者として人気があり、引っ張りだこだ。シンガポール、香港、マレーシア、ベトナム、タイ、インド、中国、オーストラリア、ニュージーランドと、アジア太平洋全域で講演してきた。彼は公認の先物アドバイザー（AFSL225946）であり、商学修士号を修得している。

尖閣諸島問題や反日運動、ＰＭ2.5をはじめとする環境問題などで、日系企業の多くが「チャイナリスク」に直面しています。この対抗策として、中国以外の国に生産拠点を置き、リスク分散をしながら投資を行う「チャイナ・プラスワン」戦略が注目されています。その一方で、アジア諸国ではインフラの普及率や通貨価値、外国企業の受け入れ方、労働者の生活習慣など中国と異なる点が多く、事業に即した「国選び」の難しさが指摘されています。そこで本書は、シンガポール、インドネシア、マレーシア、ベトナム、タイ、カンボジア、インドのほか、話題のミャンマーといった8か国の投資事情を、データをもとに解説。

想像してごらん 中国が支配する世界を 香港、台湾、尖閣諸島……。中国の「力による現状変更」の脅威が迫る。いま世界の「自由」を「独裁」から守る砦こそ日本である！ “Silent Invasion”を受けたオーストラリアの実情を知る親日家からの熱いメッセージ。 どうか私のメッセージを聞いてください！ 近い将来は、皆さんが思っているよりも悲惨なものになりそうです。 タイ、ベトナム、マレーシア、インドネシア、フィリピンなどのアジア諸国でハイパーインフレが起こるでしょう。 コロナウイルスのパンデミックの間、無責任な政府支出のために、これらの国の通貨は崩壊するでしょう。 中国はパンデミックを引き起こしておきながら、この危機を利用しようとするでしょう。もしかしたら、彼らはそれを計画したのかもしれません。中国はまた別の危険なウイルスを世界に解き放つかもしれません。 クアッド（日・米・豪・印）のメンバーはこの地域を守る準備をしなければなりませんが、アメリカの深刻な内部問題のために、オーストラリアと日本はクアッドでもっと大きな役割を果たさなければならないという厳しい現実があります。 日本は憲法を改正し、尖閣諸島だけでなく台湾を守るために海上で戦う準備をしなければなりません。台湾が降伏すれば、世界は大惨事に陥り、日本は主権を失うことになるでしょう。 日本だけが世界を救うことができるのです。 中国が世界を掌中に収めたら…… もし中国がアメリカ、日本、オーストラリアとの海戦に勝利したら、どうなるでしょうか。 こんな質問をしたら、多くの人が笑って「そんなことはまずありえない」というでしょうが、米国国防総省の戦争ゲームの演習では、しばしば中国が優勢になったという現実があります。 アメリカと日本の勝利は確実とはいえず、中国が台湾、南シナ海、東シナ海を支配するという最悪のシナリオは、遠い未来の空想の話ではありません。人民解放軍の勝利が、日本とオーストラリアにとって何を意味するか考えてみましょう。

★impress QuickBooks（http://qb.impress.jp/）は、スマホでも気軽に読める電子書籍です 　近代化し摩天楼の林のようなタイのバンコク市内でさえ、２０１１年には大洪水に見舞われたほどインフラは脆弱だ。法制・税制しかり。東南アジア諸国の「法治」は名前だけで、「人治」が大手を振ってまかり通る。40年の間に豊かになったとはいえ、相も変わらず外資頼み。外資が手を引けば、あっという間にローカル通貨が暴落する。 　それは、いつか来た道、いつか見た光景――「デジャヴュ」（既視感）、である。 (本文「まえがき」より) 　 近年、目覚ましい経済成長のさなかにある東南アジア。急速な都市化、ＡＳＥＡＮ域内の関税の撤廃、若く豊富な労働力、富裕層・中間所得層の拡大などにより、消費市場としての注目も高まってきている。　 一方、多様な民族、宗教、歴史、文化、政治形態、経済格差などを抱え込む“ごった煮市場”は、風土や法制、商習慣の違い、めまぐるしい経済変化、脆弱なインフラなどによるリスクも内包している。　 そんなASEAN諸国でビジネスを成功させるには何が必要か？　 把握しておきたいリスクやトラブルは？　 インドネシア、シンガポール、マレーシア、タイ、サウジアラビア他で、長く国際ビジネスに関わってきた著者が、豊富な経験・事例をもとに東南アジアにおけるビジネス成功の秘訣を教える。　 　 【目次】　 ASEANはごった煮市場 第１章　「４つのカベ」を乗り越えよ　 第２章　現地スタッフをどう活用するか　 第３章　起こりうるトラブルとリスク管理　 第４章　上手な海外経営と撤退の方法　 第５章　ＡＳＥＡＮ諸国でビジネスを成功させるポイント　 　 【著者】檜谷芳彦（ひのたに・よしひこ）　 1940年東京都生まれ。早稲田大学第一商学部卒業。インター・コンサルト代表取締役。日本軽金属、ユニ・チャームで国際ビジネスの責任者として活躍。インドネシア、シンガポール、マレーシア、タイ、香港、南アフリカ、サウジアラビア、ドバイ、イタリアなどの国や地域でプロジェクト受注や技術援助、工場建設、合弁会社、100％出資会社設立等に携わる。ユニ・チャーム社の海外各現地法人役員、タイ現地法人社長を歴任後、１９９４年、国際ビジネスコンサルタントとして独立。