アパートローン作品一覧

  • 今そこにあるバブル
    4.7
    「音楽が鳴り止まぬうちは、踊り続けろ」と米シティグループの最高経営責任者(CEO)だったチャック・プリンス氏は言った。 昨今出版界では「バブル回顧もの」企画が相次いでいるが、本書は「過去のバブル」ではなく「今起きつつあるバブル」を探る企画。 日本経済は、「バブル期以来」「バブル期超え」を示す指標が相次いでいる。 人手不足の目立つ雇用市場で、有効求人倍率は1.5倍を突破し、高度成長時代の1974年並みになった。 一方で、政府・日銀は経済成長と物価上昇率2%を目指し、マネーをジャブジャブに供給し続ける姿勢を崩さない。 この状況が続ければ、経済の実態を上回るマーケットの過熱=バブルが再び起きるし、現にその兆候はそこかしこに見られる。 今回のバブルは過去のバブルとは違う形で起きる。株価はなかなか2万円台を定着できず、80年代のような過熱感はない。 一方で債券市場は日銀の管理下のもと、典型的バブル状況。また相続税制度のゆがみをついたアパートローンの膨張、 インバウンド消費を背景とした一部商業地地価上昇など、過去になかった事態が相次いでいる。 著者は2017年4月よりBSジャパン『日経プラス10』のメインキャスター(月曜日と水曜日)を担当。 日経新聞のコラムやツイッターともに、このテーマで情報発信している。
  • 現役融資担当者がかたる 最強の不動産投資法
    4.0
    現役の不動産融資担当銀行マンであり、購入総額84億円を超える不動産投資家でもある著者による「これからの失敗しない不動産投資術」。 スルガショックをきっかけに、長年の常識が非常識となった不動産投資の世界。 そのすべてを見届けてきた著者が、現場のリアルな融資情報をもとに、投資に二の足を踏んでいる初心者から、現状に満足していない上級者まで、目の前のチャンスを成功へとつなげる具体的な投資法を伝授。 融資する側と融資される側、両方の視点で語られた業界初の不動産投資指南書。 目次など 閉ざされたアパートローン 2018年のスルガショックを振り返る 「かぼちゃの馬車」よりひどいG社の手口 第2章こんな手法は役に立たない 不正な手口1エビデンス改ざん 不正な手口2カーテンスキーム 不正な手口3二重売契スキーム 不正な手口4同時決済スキーム 不正な手口5多法人スキーム 不正な手口6妻隠しスキーム 不正な手口7確定申告書・年収の改ざん 第3章スルガショック後の融資テク・初心者向け 初心者でも融資を受けるためには 公庫の制度融資を使う 第4章スルガショック後の融資テク・中級向け 中級者はまず「3期」黒字を積む 借り換え先の見つけ方 第5章スルガショック後の融資テク・上級者向け 冷え込んだときこそ上級者はチャンス 再建築不可、全空物件を狙う 第6章これからの不動産投資 うまくいく人、うまくいかない人 今後の展望オリンピック後の市況 発行:信長出版
  • 30代・ゼロから始める! 「失敗しない」不動産投資
    -
    不動産投資は私設年金として最適! 30代に向けて、資産運用の「定番」であり、自分自身で構築する「私設年金」(筆者談)ともいえる不動産投資の「正しく、必要最低限の知識」を紹介する。著者は、20代からさまざまな事業を展開・成功させてきた人物。そんな著者が自身のビジネス経験や投資の知識に基づき「若い世代の目線」で不動産投資の現実と失敗しないノウハウを解説する。 ●数十年後の老後は、「いま」考えなければ間に合わないかも⁈ ●ローンを組むならサラリーマンのうちに! ●年金が始まる頃にローン返済が終わっている状態をつくる! ●法人化で事業拡大! 株式会社? 合同会社? 【目次】 はじめに 第1章 自分の老後は“今の自分”次第! あなたの老後、心配ではありませんか? 資産運用の重要性:30歳代から始めなければならないこと 投資用不動産を資産に組み込む意義 不動産投資は「私設年金」である 年収700万円以上の会社員は、不動産投資を考えよう 早いうちから始めれば、複数の投資物件を購入し、事業を拡大できる 個人事業主や会社経営者も不動産投資ローンは借りられるが 投資用不動産の節税効果とは? 第2章 これだけは知っておきたい不動産投資のしくみ 不動産投資とはどういうものか? 不動産投資はローリスク、ミドルリターン 不動産投資は、利益を出しやすい おすすめしない物件とは? 不動産投資のデメリットも知っておこう 業者選びや理論武装で結果が変わってくる 金融機関によって融資の傾向が異なる 「副業禁止」でも、不動産投資はできる!! 管理会社はこんなサポートをしてくれる! 第3章 「失敗しない」不動産投資のためにかならず押さえるべきこと 地域、物件から見極めて、「空室リスク」を避ける 入居したくなる物件にする 管理会社を見極める 区分マンションか? 1棟収益物件化? こんな物件は不動産投資に向いている タイプ別のキャッシュフロー比較 「売却益(キャピタルゲイン)」をメインで考えない 家賃の滞納が発生したとき 地域や建物の構造を見極め、自然災害への対処も忘れない 第4章 物件選びのポイントは? 不動産の価格判断の方法 こんな物件は要注意 不動産投資物件を選ぶために押さえておきたいこと 不動産選びは不動産業者選び 不動産業者とのいいお付き合いで、未公開物件を紹介してもらう 投資用物件は自宅の近く? 地域は関係ない? もっとも注意が必要な物件とは? ボロボロの物件でも大丈夫? 物件選びのポイント~その他~ 第5章 不動産投資を始めよう! 不動産投資に関わるさまざまな費用とは? 上手なお金の借り方=銀行をうまく利用する方法 ○○な人は融資が受けられない 売買契約書では、この2点に注意 管理会社はどう選ぶ? 住宅ローンとアパートローンを併用するときの注意点は? 借入条件を有利にするために必要なこととは? 不動産投資ローンの種類 ローンの金利が上昇した場合には、どうする? 家賃相場はどうやって調べる? 「買い増し」のチャンスはいつ? 法人化で事業拡大! 法人なら、株式会社? 合同会社? 不動産投資で理想の未来を得るために 不動産投資デビューするには、まさに30歳くらいがチャンスです! 不動産投資が心配な人のためのQ&A(まとめ) おわりに~不動産投資でBright Future!~
  • 資産10億最速達成! 不動産投資
    3.5
    不動産投資は、個人が行う場合には意外に資産の増加スピードが遅いもの。特に、区分で中古マンションをコツコツと買っていくような手法だと、資産1000万円の達成にも4~5年かかることがザラにあります。そこで、もっと手っ取り早く成功したい方に向けて、最短期間で資産を最大化できる不動産投資の手法を詳しく解説するのが本書です。 とくに、アパートローンやノンバンクを利用して不動産投資をする際に、多くの投資家が陥る「融資の限界」を詳しく解説。どのように投資すれば、短期間のうちに保有資産を一気に増やせるのかを詳述しています。 実際に著者の浅田氏は、保有資産ほぼ0、不動産投資の知識もほとんどない状態から、銀行融資をフル活用し、わずか半年で6棟154室、約10億円の資産を保有、年間家賃収入1.2億円を達成しています。それから4年経過した現在(2015年5月時点)では、保有資産38億円、年間キャッシュフロー2.6億円超にまで投資を拡大しています。さあ、あなたも「半年後の億万長者」をめざしてみませんか!?
  • 地銀衰退の真実 未来に選ばれし金融機関
    4.0
    荒波が地銀を襲う。スルガ銀行の不正融資やアパートローン、厳しいノルマによる過剰融資など課題は山積するばかり。一方、堅調を維持する信用金庫・信用組合は、顧客からの「信用」を蓄積し、顧客の要望を地元のビジネスに転換している。両者の違いは何か。地銀が直面する問題は私たちの組織でも十分起こりうる。トップから現場の営業パーソンまで、全国各地に赴き取材を重ねてきた著者による地域金融の未来を描く予言書であり提言書。 【本書の内容】●第1章 地銀と信金・信組、なぜ差が付いたか ●第2章 相次ぐ不正と「地銀神話」の崩壊 ●第3章 過剰な「ノルマ主義」がもたらした歪み ●第4章 地域に「選ばれし金融機関」の条件 ●第5章 「原点」を見失った地銀に未来はあるか ●第6章 いま注目の信金・信組はここだ 秋田県信用組合/北上信用金庫/いわき信用組合/塩沢信用組合/枚方信用金庫/広島市信用組合/足立成和信用金庫/第一勧業信用組合 ●終章 地域金融に託された希望
  • 地銀波乱
    3.8
    ◆不良債権問題や金融ビッグバンにより都銀・長信銀が再編されたときも抜本的な対策が取られず温存された日本の地方銀行。融資案件不足や長期にわたる低金利で収益が細り存在意義が問われるなか、金融庁から事業性融資の拡大を求められたこともあり、質の悪い融資、アパートローン、ノンバンク業務などで焦げ付きが起き、いま問題が噴出している。 ◆本書は、全国の日経記者が連携し、地方銀行の実態を深掘り取材した成果をまとめるもの。設立20年をむかえた金融庁による行政が適切だったのかについても問うことになる。スルガ銀行のシェアハウス向け個人融資は問題の一端に過ぎず、程度の差こそあれ、多くの地方銀行で同じような問題が起きつつある。地域金融の関係者の必読書となる一冊。
  • 不動産バブル崩壊前夜―週刊東洋経済eビジネス新書No.305
    -
    日増しに強まる「不動産価格は高すぎる」の声。融資姿勢の厳格化など、不動産バブルは踊り場から崩壊へと向かい始めている。 不動産関係者の間で合言葉のように語られているのが「調整局面入り」。これ以上の高値を期待することは難しく、価格下落を懸念する声が強まっている。 その引き金となる懸念が不動産向け融資の厳格化だ。アパートローンなど不動産への新規融資はすでに減速している。また、物件価格高騰に伴うリスク増大で、金融機関は不動産向け融資に一層慎重になる可能性がある。金融庁による規制強化がなくても総量規制時に近い金融収縮や、そこからのバブル崩壊が起きかねない状況にある。 本誌は『週刊東洋経済』2019年3月23日号掲載の18ページ分を電子化したものです。

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