アジア通貨危機 韓国作品一覧

  • 韓国エンタメはなぜ世界で成功したのか
    4.4
    近年、韓国発のエンターテインメントの世界的な活躍のニュースは毎日のように目に入ってきます。7人組ボーイズグループBTSの国連でのスピーチやパフォーマンス、Netflixドラマ『イカゲーム』や『愛の不時着』の世界的ヒット。髪型やファッションをK-POPアーティストに寄せることも今では珍しくありません。その韓国エンタメ産業の躍進は、実は韓国社会の変化と大きく結びついています。 ◎1980年代の民主化運動による「表現の自由」の拡大 ◎1997年アジア通貨危機、IMFショックによる韓国産業界の変化(輸出強化とIT化)。そして2010年以降顕著になった世界のデジタル社会化。こうした社会の変化が韓国のエンタメ産業にどのような影響を及ぼしたのか、本書前半ではBTSをプロデュースしたパン・シヒョク氏や、韓国エンタメ産業界の巨人・CJグループのイ・ミギョン氏など立役者たちのプロフィールを交えつつ具体的に描かれます。一方、本書の後半では韓国エンタメ界に残る負の面に目を向けます。韓流スターの性接待や、オーディション番組における不正操作。相次ぐ女性スターの自死。こうした問題もまた、韓国社会の変化のなかで、取り上げられ方が変化してきました。とりわけフェミニズムの広がりによる女性の権利意識の高まりは大きなポイントになっています。その他兵役や韓流スターたちと政治との関りなど、韓国のエンタメ界と韓国社会との密接なつながりへの理解が本書によって深まります。 また最終章では日本のエンタメコンテンツが韓国でどのように受容されているかがレポートされます。厳しい現状から、いま日本に求められているものは何かが見えてきます。
  • 誤解しないための日韓関係講義
    4.3
    1巻850円 (税込)
    韓国の平均賃金はかなり前から日本を上回っており、日韓の一人当たりGDP(PPPベース)の差は近い将来5000ドル近くにまで達するという予測がなされている。日韓関係を正しく理解するためには、まずこうした逆転現象が起こっている現実を知らなければならない。そして「日本の韓国統治は植民地支配ではなかった」「韓国の反日意識を生んだのは反日教育」といった思い込みは改めたほうがいい。日本を代表する韓国の研究者が、精緻な論述と豊富なデータで日韓関係を明快に論じ、さらにいま韓国で焦眉の急となっている、不動産問題や就職できない若者の問題について解説する。 ■ステレオタイプな日本の韓国認識 ■なぜ大統領のレイムダック現象が生まれるのか ■日韓の賃金を比較する ■「日本は韓国を植民地支配していない」は本当か ■反日意識を生み出したのは反日教育か ■アジア通貨危機による大規模な改革 ■やがて日本を追い抜く韓国の高齢化
  • 世界がおびえる中国と利上げ
    -
    中国減速が実体経済と金融の両面から市場を揺さぶっている。利上げ開始が秒読み段階に入った米国の存在が、事態をより複雑化させている。  人民元切り下げの核心は、実は、元危機につながり、さらに米国債売りを誘発する可能性を秘めることをカバーストーリーで解説。また、米国利上げ時期予想を内外の有力エコノミストにアンケートするなど中国の景気減速と米国の利上げの影響を総点検する一大特集です。  本書は週刊エコノミスト2015年9月22日号で掲載された特集「世界がおびえる中国と利上げ」の記事を電子書籍にしたものです。 目 次: はじめに 第1部 中国大減速 ・チャイナ・ショックの核心 人民元危機と米国債の爆売り ・日本株 アップル急落が関連企業に波及 ・地方債務 財政にかっての余裕はなし ・一党独裁の限界 政治改革なき市場経済化のジレンマ ・習近平政権 「新常態」の中国の政局「非常事態」 ・スマホ 上期の販売台数は前年割れ ・鉄鋼 中国発「鉄冷え」の危機 ・韓国 リーマン・ショック超える輸出急減 ・自動車販売市場 成長鈍化で外資大手が急減速 ・激震・新興国  ・脆弱な5カ国 資源国の南ア、ブラジルに打撃  ・東南アジア アジア通貨危機以来の通貨安  ・金融政策 景気対策と金融自由化を両にらみ ・プロが注目する!中国経済の実像を知るための統計・指標 第2部 米国利上げリスク ・為替リスク 利上げはドル安の引き金に 元安、円高、ユーロ高へ ・低失業率・低インフレ 利上げの条件は満たしていない ・米国利上げリスク クレジットバブルのチキンレース ・本誌独自アンケート 有力エコノミストの16年末米金利予想 ・コモディティー ドル高、原油安、中国減速の悪循環
  • 世界で活躍する子の<英語力>の育て方
    4.4
    1巻1,650円 (税込)
    ※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 本書は、25年以上、4500人の生徒を指導してきた著者による「子どもの英語教育」を1冊にまとめた本です。日本、アメリカ、中国で英語学校を運営し、グローバル社会に多数の人材を輩出した著者による実用的な学習方法を、"ごく普通の日本人家庭"でも実践できるようにしました。 ◎英会話教室に通わず ◎海外留学せずに ◎「リーディング力」を高めることで ◎世界トップレベルの英語力を身につける 方法を、余すところなく紹介しています。実践すれば、 ◎コミュニケーション力、論理的思考力が身につく ◎受験英語は対策なしでほぼ100点満点で突破 ◎返済不要の奨学金で海外留学できる など、たくさんの副産物を得られます。 ほかにも、 ★いま大注目「フォニックス」の教え方 ★かけ流しにおすすめの曲 ★アルファベットカードの作り方 ★多読におすすめの本リスト など情報満載です。 「子どもが社会に出る時に求められる技能」を与えるのが教育です。これから先20年、日本のグローバル化は加速し続け、日本人の暮らし、学び、仕事を大きく変えていきます。 1997年のアジア通貨危機によりグローバル化が急速に進んだ韓国では、「一流大学を出ても英語ができなければ就職できない」という事態になりました。日本でも、競争相手が世界中の人になる時代はもうすぐそこ、もはや英語は待ったなし! の状態です。 ぜひ本書の内容を実践し、お子さんを世界のどこでも活躍できる人間に育てる手助けとしていただけたら幸いです。
  • 中国大減速 資源国・アジア危機
    -
    世界経済はいま、中国経済の減速傾向ははっきりしてきたなかで、米国は逆に利上げに踏み切ろうとしている。これによる悪影響は、資源国やアジアを中心とする新興国にはっきりと表れている。中国の鉄鋼や石炭の需要が減少することで、資源価格が下落。ブラジルやオーストリアなど資源輸出国が影響を受けている。また新興国の中国向け輸出は減少して経済成長率が鈍化。この状態が続けば資源国、新興国に経済危機が発生しかねない。この危機はやがて世界不況に発展するリスクもはらんでいる。 本書は週刊エコノミスト2015年10月13日号で掲載された特集「中国大減速 資源国・アジア危機」の記事を電子書籍にしたものです。 目 次: はじめに ・深刻な資源国・新興国、世界不況の予兆か ・新興国 通貨・景気の危険度 国内民間債務が新たなリスク ・中国の金融政策 さらなる人民元安の可能性 ・アジア通貨危機の再来はあるか 「血濡れのバーツ」の記憶と対策 ・ブラジル 世界大恐慌以来の長期的低迷 無策がもたらす負の連鎖 ・トルコ 通貨大幅下落、経常赤字... 構造的ジレンマ抱える ・オーストラリア 鉄鉱石、原料炭急落で24年ぶりのリセッションか ・インドネシア 消費・投資低迷で景気回復遅れ 歯止めかからないルピア安 ・南アフリカ GDPはマイナス成長 ランド下落で追加利上げも ・ロシア 対中国ガス輸出の空転で八方ふさがりのプーチン政権 ・タイ 消費・輸出ともに低迷 「中所得国のワナ」も障壁 ・韓国 過度の輸出依存体質 中国低迷に無防備 ・厳しい新興国向け投資信託 ブラジル・レアル建て大苦戦

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