「ビジネスと人権」って何だろう？　に応えます！ これからの時代、「自社に関係ない」「わからない」では済まされない。 ビジネスパーソンに最適の入門書にして決定版！ 「ビジネスと人権」について事前知識ゼロから学びたい読者のための入門書です。 日本政府ガイドラインの立案に携わった弁護士が、「ビジネスと人権」の取り組みを理解するための基礎知識をやさしく解説します。 ◎本書では、応用的な議論は最小限に。 知識ゼロから「ビジネスと人権」の本質・要点をつかんでいただくことを目指しています。 ◎具体的な人権侵害事案や企業の取組例も豊富に掲載。 人権方針・体制整備のポイントもしっかり解説。取り組みへのイメージが持てます。 ◎専門用語には可能な限り解説を付しました。 豊富に図表を用いており、わかりにくい概念も視覚的に理解できます。 コンプライアンス（法令遵守）がビジネス継続の大前提であることと同様に、これからの社会では特に、時代に適合した人権感覚を持つことはビジネスパーソンにとって必須と言えるでしょう。 「自社の取り組みをどこから始めよう？」と考えたとき、ぜひ最初に手に取っていただきたい一冊です。 【目次】 序章　ビジネスパーソンの心がまえ　――「ビジネスと人権」を自分事に 第1章　なぜ企業に人権尊重が求められるのか 第2章　日本国内における顕著な人権課題と企業の取組 第3章　海外における顕著な人権課題と企業の取組 第4章　人権尊重の取組を知るための基礎知識 第5章　人権方針・体制整備のポイント 第6章　人権DDの進め方(1)――リスクの特定から対処まで 第7章　人権DDの進め方(2)――リスクの対処後 第8章　人権DDの個別論点 第9章　ステークホルダー・エンゲージメント 第10章　是正・救済の実施と仕組みづくり 第11章　国内外における政府の施策等の展開

【本書の概要】 ■本書は、働き手のスキル・能力の水準を高め、それが最大限発揮されるための仕組みづくりと、実際に応用するための進め方を体系的に解説した入門書です。 ■著者は、新しい働き方であるスマートワークの実践にも詳しい企業の経済学の専門家です。 ■本書は、人的資本経営の全体像が体系的に見渡せるように構成し、ビジネスの最前線で働く人々が応用できるように進め方についても解説しています。基本的な考え方と実践のためのアプローチが理解できます。 ■企業の人事部門の第一線を担うスタッフから経営トップ、人事担当役員、さまざまな現場を担当するミドルクラス、学生の方々まで、人的資本経営の関心のある人すべてにとっての入門書です。 【本書の特色】 本書は、類書にない視点を提供します。 ■人的資本について経済学の立場から、その水準と稼働の向上のために何が必要か包括的に論じています。各章末に設けたコラムでは、人的資本について経済学でどのような研究が行われてきたか、その系譜についても解説します。 ■従来の雇用システムとの対比を行い、人的資本経営への移行を雇用システムの転換として捉える視点を重視しています。新卒一括採用・定年までの在籍を前提に会社のメンバーになることが大きな意味を持ち、人事部が職務・勤務地・残業などで強い裁量権を持つメンバーシップ型雇用システムからの転換の必要性を解説します。 ■雇用システムの転換には難しさもあります。そこで本書では、システム移行を円滑に進めるためのアプローチも解説しています。 【目次】 まえがき 第1章　人的資本経営のフレームワーク 第2章　人的資本経営と雇用システム 第3章　キャリアの自律性の向上 第4章　新たなテクノロジーの活用 第5章　自ら選択できる学びの仕組みの導入 第6章　ウェルビーイング経営 第7章　パーパス経営 第8章　人的資本情報開示の考え方・進め方 第9章　人材獲得競争時代の「良い企業」に向けて 第10章　経営者と人事部の新たな役割 参考文献