※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 フェイクニュースが、米大統領選の結果を左右したと言われるほどの影響力を持ったのはなぜか。新聞等でも話題になった、東浩紀・遠藤乾両氏の徹底討論、マケドニアの“フェイクニュースの里”ルポ、そして、河野勝氏による“フェイク論考”も掲載。

●北朝鮮のミサイルはアメリカがウイルスを使って落としていた ●マルウェアに感染した高速増殖炉もんじゅが遠隔操作で破壊されたら ●京アニを襲撃した青葉容疑者もダークウェブ「トーア」を使っていた IoT化が進むなか、すべての電子機器が一斉に乗っ取られるリスクも大いに高まっている。 今年10月には、危機感を募らせた日本政府は日本のインフラがサイバー攻撃にあった場合、 その報告を義務づける法案を採択(全然報道されていないが)。 事実、高速増殖炉もんじゅがマルウェアに感染していたこともあり、 日本も決して対岸の火事ではない。 本書はこれら現在のサイバー戦争のフロントラインを追い、詳しく解説。 そのうえで日本はどうするべきなのかを問うものである。