ビジネス教養 - ワック作品一覧

  • あの日ジョブズは
    -
    没10年! アップルを創業し、コンピュータを「友だち」にしてポケットに入れ世界を変えた男、その希代の起業家がたどり着いた先は? 300万部超の大ベストセラー『世界の中心で、愛をさけぶ』の作家・片山恭一が、スタンフォード大学ライブラリーにセレクトされた写真家・小平尚典の貴重な41枚の写真を得て描く、「世にも孤独な男」のバイオグラフィー。 「その男は何をしたのか? コンピュータをよりパーソナルにして人間と近づけた。 男のメッセージは『誰もがコンピュータに触れることで未知と未来にアクセスできる。パスワードはりんご』。 数多くの魅力的なプロダクトを世に送り出し、人の心をつかむ言葉を発し、巨万の富を得て、56歳で病魔に倒れた。 その男を、ぼくの心の空間でもう一度生かしたいのだ。 男の名はスティーブ・ジョブズ。」(片山恭一 本文「プロローグ」より) <目次> プロローグ ジョブズの写真     1 誕生から追放まで     2 Who Is He ? 3 復帰と病魔     4 紙をポケットに入れて     5 世界を変える     6 シリコン・バレー     7 カリフォルニア・ドリーミング     8 ホウル・アースな問題     9 フレンドリーなコンピュータ    10 二人の先導者たち    11 出口のない部屋    12 りんごをデザインする    13 シンク・ディファレント    14 消えた少年たち    15 貧困をビジネスに    16 孤独の惑星    17 死    18 たどり着いた未来 エピローグ 写真家から一言
  • 韓国がなくても日本経済はまったく心配はない
    3.0
    会計士だからこそ、ここまで書けた「韓国制裁論」。「慰安婦」「元徴用工」判決などの日本国への不法行為、ここに極まれり。「約束破りのコスト」を払わせよう! 日本は韓国にとって重要な国だが、韓国は日本にとって重要な国ではない!
  • ソニーの革命児たち
    3.5
    創業わずか4年で世界市場を制覇し、しかも、連結売上高7000億――それがソニーのゲーム機、プレイステーションである。1991年、ソニー社内の一つのプロジェクトとして、わずかな人数で「夢」だけを頼りに立ち上ったそのチームは「3Dで動くリアルなゲーム」を旗印に先行するゲーム業界の巨人・任天堂との幾多の戦いを繰り返しながら、ついには世界のゲーム市場を席巻した。それは、業界常識を覆す革命の連続だった……。

    試し読み

    フォロー
  • トヨタが中国に接収される日 この恐るべき「チャイナリスク」
    4.0
    <門田隆将氏がこの本を激奨!> 「中国と商売している会社の社長、社員よ、すぐにこの本を読むべきだ」 <この本の内容> この本に書かれた内容は、経営者やビジネスマンにとって自社の運命を左右しかねない情報だと、まず認識して欲しい。 事態は必ず「ウクライナ」から「台湾」へと進み、米中対立は深刻さを増す。 アメリカは大統領令で、中国の軍産複合体企業の米国での資金調達を禁止した。 ウイグル人権法も改正され、強制労働に間接的に関与した外国企業も(もちろん日本企業も)制裁対象とされ、米ドル取引を禁止されかねない。 片や、中国は改革開放路線を捨て「規制と統制」に舵を切った。「国防動員法」を施行し、有事には外国企業(もちろん日本企業も)の銀行口座、在中資産の凍結、金融資産の接収ができ、日本人経営幹部、駐在員の出国禁止もできる。 これほどハイリスクになっていることを日本企業の経営者は理解しているのだろうか。 そもそも中国に進出する旨みはもはやなくなっている。 軍民融合政策により、合弁会社を経由して企業の命である技術を窃取して軍事転用し、日本国及び日本企業を窮地に追いやる。 日本(合弁)企業は、中国であげた利益を思うように日本や他国に移せない。 帳簿の上で利益計上できても、実の利益は中国に握られているようなものなのだ。これらの実態は、日本で語られずタブーになっている。 中国に核心技術を盗まれ、自国のインフラまで抑えられたドイツを見よ。 中国への深入りは、その企業の致命傷になりかねない。 これからはいかにして中国から上手に抜けるかがカギになる。 第1章 米中対立激化で試される日本企業 第2章 日本企業の主な経済安全保障事案 第3章 中国に貢献し日本に背を向ける学術界 第4章 中国から上手に撤収する方法 <著者プロフィール> 平井宏治 ひらい こうじ 1958年、神奈川県生まれ。早稲田大学大学院ファイナンス研究科修了。82年、電機メーカー入社。外資系投資銀行、M&A(企業の合併・買収)仲介会社、メガバンクグループの証券会社、会計コンサルティング会社で勤務後、2016年、アシスト社長。1991年からM&Aや事業再生の助言支援を行う傍ら、メディアへの寄稿や講演会を行う。著書に『経済安全保障リスク』(育鵬社)がある。
  • 「安いニッポン」が日本を大復活させる!
    3.5
    本書と連動した内容が楽しめるYouTubeチャンネル「デイリーWiLL」 動画URLはこちら→https://www.youtube.com/@Daily_WiLL 株価がこのところ順調に上がっている。 2023年初来で見ると、日経平均はプラス30%、米国(14%)、ドイツ(16%)、 韓国(17%)等を押さえて断然トップである。 日本株はコロナ直前から比較してもプラス41%で世界主要市場で最高の上昇だ。 著者は2022年2月、1ドル115円の頃に「円は1ドル130円を超え140円も。『悪い円安』などない。 この円安で日本はメガ景気に入り、やがて日本株は4万円も伺うだろう」と断言していた。 そして、それがついに現実化し出したのだ。 日本経済がなぜ絶好調期に入ったのか。 著者は「それは米中対立と円安に尽きる。これは地政学的要因なので、 一般のエコノミストには見えてない」と語る。 この間の流れズバリ当てた本書は、これからの日本経済のバイブルである。

最近チェックした本