アンドリュー・トムソン作品一覧

  • 世界の未来は日本にかかっている──中国の侵略を阻止せよ!
    5.0
    想像してごらん 中国が支配する世界を 香港、台湾、尖閣諸島……。中国の「力による現状変更」の脅威が迫る。いま世界の「自由」を「独裁」から守る砦こそ日本である! “Silent Invasion”を受けたオーストラリアの実情を知る親日家からの熱いメッセージ。 どうか私のメッセージを聞いてください! 近い将来は、皆さんが思っているよりも悲惨なものになりそうです。 タイ、ベトナム、マレーシア、インドネシア、フィリピンなどのアジア諸国でハイパーインフレが起こるでしょう。 コロナウイルスのパンデミックの間、無責任な政府支出のために、これらの国の通貨は崩壊するでしょう。 中国はパンデミックを引き起こしておきながら、この危機を利用しようとするでしょう。もしかしたら、彼らはそれを計画したのかもしれません。中国はまた別の危険なウイルスを世界に解き放つかもしれません。 クアッド(日・米・豪・印)のメンバーはこの地域を守る準備をしなければなりませんが、アメリカの深刻な内部問題のために、オーストラリアと日本はクアッドでもっと大きな役割を果たさなければならないという厳しい現実があります。 日本は憲法を改正し、尖閣諸島だけでなく台湾を守るために海上で戦う準備をしなければなりません。台湾が降伏すれば、世界は大惨事に陥り、日本は主権を失うことになるでしょう。 日本だけが世界を救うことができるのです。 中国が世界を掌中に収めたら…… もし中国がアメリカ、日本、オーストラリアとの海戦に勝利したら、どうなるでしょうか。 こんな質問をしたら、多くの人が笑って「そんなことはまずありえない」というでしょうが、米国国防総省の戦争ゲームの演習では、しばしば中国が優勢になったという現実があります。 アメリカと日本の勝利は確実とはいえず、中国が台湾、南シナ海、東シナ海を支配するという最悪のシナリオは、遠い未来の空想の話ではありません。人民解放軍の勝利が、日本とオーストラリアにとって何を意味するか考えてみましょう。
  • 中国、ロシアとの戦い方 - 台湾・日本をウクライナにさせないための方法 -
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    ウクライナに侵攻中のロシア。 世界を驚嘆させた、全体主義国家ロシアの暴走は止まらない! この軍事行動を支持し、下支えするパートナーはいうまでもない中国である。 東アジアの覇権のみならず、世界への野望をむき出しにする中国。 目下、台湾侵攻を計画する中国の暴挙というカウントダウンは始まりつつあるといえる。 また、核兵器を持ち、威嚇のミサイル発射を繰り返す北朝鮮。 日本を取り巻く環境は 非常に危険な状態にある。 本書は、若くしてオーストラリアの大臣を務め、対中問題で対峙してきた、アンドリュー・トムソンの書き下ろしの1冊である。 永年の中国研究に加え、国際法や、近現代史の視点から中国支配の危険を訴える。 その対処法を著す。 大の親日家として、来るべき台湾侵攻に備え、安全保障の充実をすすめる日本への提言書。 監修・翻訳は山岡鉄秀。 情報戦略アナリストとして、本書全体の緻密な構成を手がける。 日本への10の提案。 How to fight China, Russia. 10 ways to stop them from making Japan the next Ukraine. 1.憲法9条を直ちに改正し、正常な立憲民主主義国家になること。 2.防衛予算を抜本的に増額し、核シェアリングを追求すること。 3.中国との戦争に日本国民が心理的に備えられるようにすること。 4.すべての脱炭素化政策を即座に停止すること。 5.安全確認されたすべての原子力発電所を再稼働させ、既存の火力発電所を改修すること。 6.すべてのコロナ対策、特に蔓延防止措置と入国規制を放棄すること。 7.メディアや企業におけるリベラルで新マルクス主義的なイデオロギーに警鐘を鳴らすこと。 8.外国人株主による日本企業や銀行へのESG要求の押し付けを防止するための新法を制定すること。 9.G7やクアッド諸国が台湾との関係をさらに向上させるよう働きかけること。 10.日本経済と中国との関係を(どんなに辛かろうと)迅速に切り離すこと 中露帝国が日本を襲う―迫りくる最終戦争  ●中国・ロシア・北朝鮮――危ない国に囲まれた日本 ●国際法から考える「一つの中国」の矛盾 ●米中関係の歴史から見る「一つの中国」の原則 ●ソ連を孤立させるためだったアメリカの対中融和政策 ●オーストラリアの中国共産党によるスパイ活動対策 ●アメリカでも起きているネオ・マルクス主義の蔓延と中国のサイレント・インベージョン ●イギリスに認められた自立権は台湾でも認められるべき ●「一つの中国政策」は絶対的な政策ではない ●フリードマンの教義vs.CSRの社会経済哲学 ●国家安全保障上の取り決めについて楽観視するのはきわめて危険

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