皆さんは組織で幸せに働けていますか? ここ日本でも、会社経営の現場で「社員エンゲージメント」という言葉が数年前から聞かれるようになった。日本人にはあまり馴染みが深くないエンゲージメントという言葉と考え方が、日本を代表するような会社にまで浸透してきた背景には、取り巻く競争環境の変化が横たわっている。 国内市場は成熟期を迎え、海外に飛躍の糸口を見出さなければ持続的な成長が不可能になっている。これまでの成長を支えてきた主力事業のビジネスモデルが陳腐化し、コスト構造の改革が急務となっている会社も多く、「目の前の仕事を一所懸命に頑張っていれば会社は成長していく」という時代はとうに終焉を迎えている。 さらに日本における労働市場のオープン化も見逃せない環境変化の一つだ。一昔前であれば転職は異例でネガティブに捉えられることが多かった転職も、今やキャリアアップの大きな機会として人材獲得競争の様相をも呈している。 自分の会社の先行きが見えず、社外には転職の機会が転がっているとなれば、「今の会社を辞めようかな?」と考えてしまうのも自然な成り行きだ。さらに会社の将来に対して期待が持てないまま、かといって会社を移るという決断もできずに、中途半端な気持ちのままで残り続ける会社員も出てきている。明るい将来を描くことができなければ、仕事へのモチベーションも上がらず、当然のことながら生産性も低下してしまう。事実、優秀な社員の離職防止、社員の生産性向上といったテーマが、日本の大企業でも課題としてあげられている。 エンゲージメントは、これらの課題を解決してくれる概念として注目されている。 社員エンゲージメントとは「自分が所属する組織と、自分の仕事に熱意を持って、自発的に貢献しようとする社員の意欲」である。かつて日本で流行した、社員満足度という考え方とは180度異なり、似て非なるものだ。 社員満足度は「社員が会社に満足しているか?」という社員から見た一方向的なものなのに対して、社員エンゲージメントは「会社は社員が期待する事を提供できているか?」「社員が仕事に幸せを感じて意欲的に取り組めているか?」と、会社と社員の双方向的な関係を問うものだ。 幸せな結婚が長続きする要因が「自分が求めるものを相手が実際に提供してくれているかではなく、自分の理想とする相手だという期待を抱き続けられること」であるように、社員エンゲージメントが高い状態というのは、期待を媒介にして会社と社員の間に幸福な関係が築けていることが必要だ。 いま「あなたの会社の社員は幸せに働けていますか?」と聞かれて、自信を持って「もちろん」と答えられる方がどれくらいいるだろうか。 価値観の多様化やダイバーシティーといった言葉が代弁しているように、社員一人ひとりの価値基準や仕事に対する動機を、一昔前のように一律に考えることはもはや不可能である。 会社がさまざまな社員の多様な期待に応え、全員を幸せにして熱意を引き出すのは途方もない企てのようにも思えるが、無理と諦めてしまっては、日本の会社が優秀な社員を引き留め続け、彼らの力を最大限に発揮させることはかなわない。 まさに今、社員エンゲージメントという切り口から、人と組織の関係を見直すべき時に来ているのだ。

◎日本企業停滞の頑強はガバナンス未成熟にある！ ◎ガバナンスがしっかりすれば、正しい意思決定がなされ、不祥事も減る！ ◎そのためには、取締役と執行役員の改革を実行し、監督と執行を完全に分離すること！ 日本企業のコーポレートガバナンスが十分に機能していないのは、長らく指摘されてきたとおり、監督と執行が分離できていないことが主たる原因です。 監督を行う側と、執行を任される側とが一人格化してしまっているため、健全な牽制がかかりにくい構造になっているのが現在の日本企業です。 そのため、真剣に企業価値を高めようとするならば、取締役の改革だけでは不十分であり、両者を切り離したうえで、経営執行サイドにもメスを入れる必要があります。 その意味で、本書のタイトルは「取締役・執行役員改革」をメインに据え、より広い読者の方々に、それらの改革が専門家の仕事ではなく、より経営に直結したテーマであることを知っていただくために、「経営戦略としての」という枕詞を入れました。 【目次】 序　章　２０２１年、取締役・執行役員改革がはじまった 第１部　経営戦略としての取締役改革 　第１章　取締役会に迫る改革の圧力 　第２章　企業価値を高める取締役改革の論点 　第３章　日本の社外取締役の実情 第２部　経営戦略としての執行役員改革 　第４章　執行役員が迎えている岐路 　第５章　“人”ではなく“役割”で考える役員体制 　第６章　経営体制の諸問題がもたらす執行体制の変革 終　章 日本企業が世界基準に並ぶために

「社長、今が決断の時です！」 200社の企業譲渡に立ち会ったコンサルタントが語る「M&Aのリアル」と現場の疑問点を網羅した最強スタートガイド。 究極の企業戦略と呼ばれるM&Aを決断した経営者たちの葛藤と覚悟を描く、業界初の一冊である。 ・親族にも従業員にも後継者がいない ・資本力に不安 ・社長がいなくなると新規の仕事は来ない ・採用がうまくいかない ・株式の相続に頭を悩ませている →これらの悩みが、M&Aで解決できる理由がわかる ＼経営者必読！／ 20のケースストーリーで「事業承継」「成長戦略」「再生・危機回避」「EXIT（出口戦略）」M&Aのパターンを超具体的に紹介。「失敗から学ぶ」事例も掲載 ★あなたの会社はM&Aをすべきか？ 55項目チェックリスト付き

●本書「はじめに」より 残念ながら、「ジョブ型」についての誤解が多いことを実感する。例えば、「ジョブ型は成果主義のことだ」「ジョブ型はリストラのためにおこなわれるものだ」といった誤解である。それは、日本において「ジョブ型」を体系的に学ぶための機会が圧倒的に不足していることによるからだ。 「ジョブ型」は確かに日本の人事慣行と相容れない部分のある難しい仕組みである。 しかし、日本以外のグローバルではほとんどが「ジョブ型」を採用しており、日本でも「ブーム」となって何度となく上陸するのは、「ジョブ型」の持つ普遍性ゆえであろう。 その普遍性とは「処遇は職務の価値によって与えられるものであり、年齢・性別・人種などによって変えられるべきものではない」ということである。 日本においては、「年功序列」がやり玉にあがることが多いが、「年齢が高い者が高い処遇を得るのではなく、職務価値が高い者が高い処遇を得る」ということを志向しているとも捉えられる。誤った理解に基づき、このような本質を見誤るのは望ましいことではない。 本書は、「ジョブ型」の持つ良い点も悪い点も含めて、体系的に整理し、まさにこれから導入する日本企業の「教科書」として役立つことを期待している。 【主な目次】 第１章　なぜジョブ型人事制度が求められるのか 　第3次ジョブ型人事制度の到来 　いま、ジョブ型制度が求められる背景 第２章　ジョブ型制度の普及拡大の実態 　普及が大きく進むジョブ型制度 　日本企業がジョブ型制度を導入する狙い 　非管理職へも広がりつつあるジョブ型制度 　全面的なジョブ型制度への移行増加 第３章　日本の労働慣行とのギャップ 　日本と海外の労働慣行の違い 　ジョブ型制度における異動の捉え方 　新卒一括採用、ゼネラリスト育成との兼ね合い 　日本企業にマッチするジョブ型制度の構築・運用ポイント 第4章　ジョブ型制度における等級制度 　ジョブ型制度の根幹をなす職務等級 　職務評価とは 　職務評価の実際のプロセス 　職務評価の留意点 　職務評価を踏まえた等級体系の構築 　職務記述書とは 　職務記述書を整備する意味合い 　職務記述書と職務評価の運用 第5章　ジョブ型制度における評価制度 　ジョブ型制度における評価制度の位置づけ 　職務に基づく業績評価（目標管理制度） 　業績評価を巡る昨今の論点 　職務遂行に求められる行動特性の評価（コンピテンシー評価） 　評価運用を上手く進めるための３つの要点 第6章　ジョブ型制度における報酬制度 　ジョブ型制度における報酬制度の位置づけ 　全社共通の報酬制度vs職種別の報酬制度 　報酬設計上の4つのポイント 　ジョブ型制度における昇降給 　手当の考え方 　賞与の考え方 第7章　導入コミュニケーション 　導入コミュニケーションの重要性 　全体と個別に対するコミュニケーションの使い分け 　実際のコミュニケーションの進め方 　社員への人事制度の開示レベル 第8章　ジョブ型制度における運用体制・プロセス 　ジョブ型制度の運用体制・プロセス上のポイント 　人事部の役割・機能の変化 　人事部のジョブ型制度ノウハウの蓄積・継承 　ジョブ型人事制度を支えるシステム 第9章　ジョブ型制度の導入事例 　［CASE1］管理職と報酬の適正化に対応した事例　大手通信業A社 　［CASE2］グローバル化に対応した事例　大手制御装置メーカーB社 　［CASE3］生産性向上に対応した事例　中堅精密機器メーカーC社 　［CASE4］ダイバーシティに対応した事例　大手消費財メーカーD社 第10章　ジョブ型制度の導入における課題 　ジョブ型制度の導入と運用を阻むもの 　日本企業に染み付いているメンバーシップ型雇用の発想 　運用主体である人事部門の改革

いま、日本企業は、これまで優秀と見なされてきた人材とは明らかにタイプの異なる人材を追い求めている。 その背景には、デジタル革命、新事業の創生、インクルージョンなど日本の企業が対応しなければいけないテーマが、これまでとは異なる新しいものへと変質した事情がある。デジタル・トランスフォーメーションを実現する人材、事業を創造する人材などは、多くの日本企業がこぞって欲する新しいタイプの人材であり、日本における市場価値も極めて高い。また、環境変化をリスクでなくチャンスにできる経営人材も、多くの日本企業が追い求める人材になっている。 一見、様相を異にするこれらの人々だが、物事を抽象化・相対化させる思考能力と不確実さと曖昧さを楽しむメンタリティーを持ち、変化に素早く対応する特性があるといった具合に、その根幹には幾つも共通項が存在する新種の人材といえる。 問題は、こうしたタイプの人材は日本において希少性が高い上に、どの企業も欲しているためそう簡単には見つからず、採用するとなると多くの困難が付きまとう点にある。 本書では、日本企業が喉から手が出るほどに欲している人材の姿を具体的に明らかにし、そうした人たちがどこに存在しているのかを論じていく。また、本書のタイトルとしている「人材トランスフォーメーション」が象徴しているように、日本企業が新種の人材を社外に求めるのではなく、社内で内製しようとするような、人材マネジメントのメカニズムを根本から変革する必要があることを説く。

◆平成の時代に良いとされていたMBAに象徴される欧米型の「合理性」や「経営フレームワーク」を追求する企業はすでに古い。海外の企業では、テクノロジーの進化や環境の変化でますます進む「VUCA(不安定、不確実、複雑、曖昧)」に対応するため、7つの能力を持っている人材の採用や、これらの能力を伸ばすための施策を行いはじめた。日本でも、先進的な企業は変化を始めつつある。 ◆「VUCAの時代」とされる現在、キャリア形成の方法、組織のあり方も変わる必要があるといわれている。本書では、コーン・フェリーの世界規模の調査研究を通じ、分析されたデータにより、これからの世界で求められ、成長し続ける人材が持っている能力を7つに落とし込み、解説する。 【7つの能力】 ・能力1:ラーニング・アジリティー 経験から素早く学び、初めての環境下でその学びを応用して成功する力 ・能力2:経験の幅広さ 不確実な環境においてリーダーとして成功するために、積んでおくべき経験の幅広さ(経験した業界、職種、国、事業、経営テーマなどの幅) ・能力3:客観的認識力 自分が置かれている状況、また自分自身を客観的に認識する力 ・能力4:抽象化の思考力 複数の事象の中から、それらに共通する傾向やパターンを抽出する思考力。この思考力が高い人の方が、より独創性が高いアイデアを着想することができる。 ・能力5:リーダーになる意欲 人の上に立って、組織を率先するリーダーになろうとする意欲と熱意。昇進意欲の高さ、中長期的なキャリア設計に対する熱意として表れる。 ・能力6:リーダーとしての性格特性 曖昧で不確実な環境下で、リーダーとして成功するために備えているべき性格的な特性。例えば、曖昧な状況への耐性、小事にはこだわらず大局を見る傾向、難局における楽観性といったパーソナリティー ・能力7:自滅リスクを回避する力 リーダーとしてのキャリア形成を阻害するリスクを、自らを律することで回避する力。