あらすじ
本当に怖ろしいのは株ではなく債券だ！
ジャンク債が暴落したら恐慌に突入。だから金（ゴールド）を買い増せ！
２０１９年年初にはドル円の為替相場でフラッシュクラッシュが起きた。
コンピュータによる高速取引がからんだ一瞬の暴落である。
これから世界の金融市場が急速に流動化していく。
その中心は株ではなく、債券になるだろう。とりわけジャンク債の暴落が大恐慌への導火線となる。
米中貿易戦争を含む経済の激変を副島隆彦が予測する。
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Posted by ブクログ
日銀の黒田東彦総裁は、カイル・バスという日本国債の売り崩しを狙っている男たちと「日本国債を暴落させてなるものか」と、“マイナス利回り”という戦略を実行して必死に立ち向かい戦い続けている。
世界各国の国債(債券)の利回りが高くついてたくさん買われていても、国債の償還、原本と利息の支払いができなくなってしまったら、このとき財政危機が起きる。
人類(人間)の歴史は80年周期で回っている。
わたし個人の意見ですが、それがMMT理論のすべてではないのでしょうけれども、政府(国)がやたらと、コロナ給付金とかでお金を支給をしてきたとしても、国民の暮らし・経済は良くなってはいません。
休業したり、時短営業をしたりせざるを得なくて、収入が少なくならざるを得なかった人達にとっては、給付金によってとても助かった人たちも多いのですが。
ですが、お金をいくら支給してもいいわけではなくて、=生産活動につなげなくてはいけないことが明確になってきました。
経済学はY(イールド)=M(マネー)ですべてわかる
Y=人間のすべての生産活動
M=お金の全部
ケインズは「国家を経営する経済学」マクロ経済学を書いた。
大不況から資本主義国家が脱出できない時は、国(政府)が借金をたくさん抱えて、公共事業をやり、徹底的に公共インフラを整備すること。どのみち必要なのだから、どんどんやればいいという政策。失業者をたくさん公共企業で雇って、不況から脱出すればいいという理論を作った。
「有効需要創造の理論」
有効需要を政府が作りださなければ景気(経済)が回復しない。貨幣了(お金の良)ではなく、需要(デマンド)が足りないから、国民所得(GDP)が増えないのだ、世の中の人々が欲している有効な需要を喚起せよとケインズは主張した。
しかし本当は、資本主義諸国は20世紀の大不況を、戦争で脱出した。戦争をすることで有効需要を、無理矢理作った。主要国は戦車や飛行機や爆弾を山ほど作ることで、大恐慌から脱出した。そのためには2つの世界大戦をしなければ済まなかった。兵隊だけでも日本で400万人、ロシアは3000万人、中国は1億人が死んだ。アメリカ兵でも50万人くらい死んでいる。
大きな戦争で有効需要を作り大不況から脱出した、これが人類の大きな法則性。
ケインズが優れているのは、「人類は1920年代に生産過剰に到達した」という大きな事実に気づいたこと。
「過剰生産に突入したので、もう製品(商品)を作っても売れない」、事に気づいた。
過剰在庫、過剰設備になり、最後に過剰人員(人余り)になった。英語でたった一言、「サ―プラス」surplus、最後に余ったのは人間なのだ。
日本の金もドイツの金も、アメリカに取り上げられたまま。
マネーよりも金が一番の実物資産
