【感想・ネタバレ】2050年 衝撃の未来予想（TAC出版）のレビュー

苫米地英人

[ブクログ · ★★★☆☆]

フォトリーディング＆高速リーディング。

このまま世界が続くなら、氏の予想のようになるかも知れない。とはいえイスラエル再建とエルサレム回復の聖書預言の成就から、終末の預言成就が近いとすると、あと30年もこのまま続くとは思われない。そこを差し引くと、結構楽しめる。

電子通貨やネット国家など、面白いアイデア満載。きっとこのようになる気もするが、携挙がなければの話。

星三つ。

[ブクログ · ★★★☆☆]

筆者のかなり偏った考えに基づいた内容となっているが、将来を予見するには、このような自分とは異なる考えを持つ方の考えも取り入れて、総合的に自分の頭で考える必要があると感じた。
当然ながら、全ての考えが相容れないわけではなく、共感できるところもあり、また共感できなくてもそういう考えもあるなあと思えるだけでも読んだ価値があると思う。
子供達には、大学時代には専門性よりもリベラルアーツを大事にする大学選びをすることや、自分との向きい方や人工知能がより発達する将来に向けた仕事との向き合い方も一緒に考えていきたい。
また今後のロシアの動きにも注視していきたい。

・一般に生産性を上げるために行ラべきとされている努力は、ほとんどが方向性を誤っているのです。人間にしかできない生産性、それは効率化や最適化だけではたどり着けない、まったく新しい何かを創造したり表現したりまるごとです。これは言い換えれば「自我」の領域を鍛えるということ。人間にあって人工知能にないもの。それが「自我」であり「煩悩」です。つまり、前章で繰り返した「やりたいことをやれ」とは、自我を鍛え、人間としての本来の能力を発揮しろ、という意味でもあります。
・逆に言えば、「いらない仕事＝誰かの代わりにやる仕事」とは「自我を必要としない仕事」なのです。
・皆さんのなかには「自我を押し殺して従順に働くからこそ対価として賃金がもらえる」と思っている人もいるでしよう。仕事はお金のためと割り切って、その分、趣味で好きなことをやる。ワークライフバランスを大切にしよう。これこそ金融資本家による洗脳にほかなりません。金融資本家にとっては、低水準の生産性で単純労働に従事する、まるで自我のないロボットのような存在ほど都合のよいものはありません。
・金融資本家はメディアを使った洗脳だけでなく、教育へも強い影響力を奮っています。官僚や弁護士を養成する法学部、銀行家の論理である経済学部、さらには商学部、経営学部などは、大学院で専門訓練をして学ぶことであり、学部の学問ではありません。人間の自我の発露を促すりべラルアーツ(教養)は軽視され、ロボット予備軍を育成するために職業訓練的な知識だけを叩き込んでいく。
・この負の連鎖を断ち切るためにも、私たちは職業知識ではないりべラルアーツを広く学び、自我の命ずるまま「want to」に従って生きるほかありません。どんなにビジネススキルを磨いても、誰かの代わりに過ぎない仕事をしている以上は、金融資本家の奴隷であり、人工知能と同等の扱いを受けても文句はいえません。新しいものを生み出すためには「自分がやりたいことをやる」以外に道はないのです。
・デジタル社会、サイパー社会となつた205O年では、アナログであること自体が価値として成り立っている可能性が高いのです。そして、「アナログ＝人間らしさ」であり、「人間＝自我」です。つまり、必ずしもクリエイターでなくとも、やりたいことをやり続け、その世界で唯一無二の自我を発揮できれば、そこにニーズが生まれ、価値が生まれます。
・これからの時代の「付加価値」とは、決して世間かいうようなデジタルなスキルや狭い専門性ではありません。人間が長い歴史の中で培っできたりべラルフーツを学ぴ、広く深い八間性を身につけること。その上で、やりたいことをやり、社会のニーズに適った機能を提供できる人間になっていくことが重要なのです。
・界は金融資本主義および金融資本家によって絶対的に支配されています。民主主義は資本主義によって壕瑠され、確実に息の根を止めようと迫ってきています。正直に政治家が胸に手を当てて答えれば、お金以外の理由かないカジノ法を強行採決したことは、まさに民主主義か金権資本主義に敗北した証です。
・メディアにコントロールされないでください。権威のいうことを信頼せず、自分の目と預で判断してください。国内企業の皮をかぶった、国際金融資本の動きから口をそらさないでください。そして、自分に付加価値をっけ、生産性を高めてください。自分に正直に、やりたいことをやってください。
・ロシアはまだポテンシャルを生かしきれていない状態。近いうちに日本の高度経済成長期に匹敵する年率30-40％の経済成長フェーズに入ることが予測されます。ただ、そこに至るには経済制裁が解除されることが大前提となります。