あらすじ
「数字に弱い経営者の会社は衰退する」「“数字が苦手”は社長失格」
近年では「経営者こそ数字に強くあるべき」という考え方が広まり、経営における会計の重要性の認識が高まっている。しかし、数字や会計に苦手意識を抱く経営者は少なくない。経営者をターゲットにしたある調査によれば、回答者の半数近くが財務会計に関して理解しておらず、自身は経営に専念して財務会計は専門家に任せるという姿勢であることがわかった。
本書は中小企業経営者を読者ターゲットとして、その誤解を解くとともに、数字・会計に対する見方を大きく変える1冊。
著書の鈴木克欣氏は、新時代の企業業績に貢献する新しい会計人を創る会計業界のエバンジェリストとして、これまで「未来予測会計」をテーマとした著作を2冊出版した実績を持つ。3作目にあたる本書では、前著2冊とは切り口を変え、経営者に「数字・会計」に対する新たな見方を啓蒙し、自社の経営に役立てる実践的なノウハウを満載した。
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Posted by ブクログ
税理士法人SHIPS代表税理士鈴木かつよし
二代目税理士として、先代の時代とは全く違う価値を提供する組織になっているが、父の仕事を否定したわけでなく、時代の違い。顧客に寄り添うという精神は，形を変えて受け継がれている。
社長のマンパワーに頼った経営のトップダウンではなく、従業員一人一人が、自律的にアイデアをだし売り上げを作る。従業員のアイデアを積極的に吸い上げるボトムアップ経営の時代。
なぜ実現出来るのか。
従業員に幸せになってほしい。もっと給与を上げたい。というトップの想いが、「しっかりと従業員に伝わる」結果として、パフォーマンスが向上し、実現となる。
人件費はコストではない。利益を従業員へ還元しないと不満が募りパフォーマンスは低下する。
幹部社員とどれだけ時間を共有できるか。理解してもらうか。トップの声が代弁できるくらいになると、現場に浸透していく。いくら給与上げたいとトップが言っても、口だけだろと思われていると届かないから。業績、数字を共有することで従業員が自ら考え行動する。
SHIPSでは残業07時間労働。
顧問税理士で、決算書を分析し、自分の言葉で説明できるのは１０人に1人。会計事務所は経営アドバイスができないため、相談相手として不適切。
来月消費税予定納税1千万と税理士から連絡あり、把握されてますよねと言われたが把握してなかった。これが深い溝となり、税理士を変えた。
どこにいても月に一回オンラインで画面共有し確認し合う。信頼出来る伴奏者と出会えて幸運です。
習慣化するためには、潜在意識として定着させる必要がある。21日間継続出来るレベルに設定して始める。行動心理学インキュベートの法則。
