あらすじ
「何か」がおかしい。でも、その「何か」がわからない。
そんな思いを持つ人が増えている。
しかし、そんな方には「今が歴史の岐路」という認識をぜひ持ってほしい。自分の身のまわりだけではなく、ずっとずっと広い視野で、客観的に大きく物事を捉えると何が見えるのか。そんな思いで書かれたのが本書である。
森喜朗元首相が“切り貼り”で全く正反対の発言内容にされて“集団リンチ”となり、世界中から糾弾を受けて五輪組織委員会の会長の座を追われた。また接待を受けた元総務省の女性内閣広報官も、SNSで袋叩きに遭って職を去った。
そして、本来、五輪とはアスリートのために存在するものなのに、まったくスポーツと関係のない左派勢力によってオリンピック中止が叫ばれる。この人たちは、極限まで努力を続けてきたアスリートたちの想いを知っているのだろうか。
競泳の池江璃花子選手が奇跡の復活劇で見せた涙を見るまでもなく、アスリートたちの想いにできるだけ応えてあげたいと思うのが人間の情ではないだろうか。
しかし、そんなものを否定する冷ややかな破壊的活動が展開されている。あらゆるものが不満の材料にされ、気がつかないうちに自分が不利益、差別、理不尽な現象などの「被害者である」との認識を受えつけられ、社会への不満の“塊”となっているのである。
日本だけでなく、海外でも米国のジョージ・フロイド事件以後の激しい人種差別闘争、大統領選で見えた不正疑惑の数々、またフランスで起こった「キャンセルカルチャー」の凄まじい実態…等、世界がその只中にある。
これは、性別、収入、学歴、人種、性的指向、職業、価値観……等々、人間の持っているあらゆる「差異」を強調してつくり上げられた、本来は存在しない「階級」「階層」による“新・階級闘争”なのである。
たとえ小さく些細なものでも、そこにある「差異」をことさら強調することによって“差別の被害者”を生み出し、それに対する「不満」を利用して、本来はあり得ない一種の「階級闘争」に知らぬ間に私たちは持っていかれているのである。「上級国民」などという言葉は象徴的だ。
21世紀の現在、20世紀の一時期を席捲した「階級闘争」が姿を変えて世界を覆い始めているのだ。ネットのSNS(交流サイト)という、歴史上かつてなかった「情報伝達手段」で巻き起こっているこの「革命」の正体を知り、これに躍らされることなく、「全体主義」勢力に立ち向かう――その重要性を筆者は説いている。本書は「本当の自由とは何か」を考えるための「バイブル」である。
<目 次>
序 章 「メディアリンチ」吊るし上げ時代
第1章 SNSの標的になった人々
第2章 コロナで焼け太る習近平と官僚
第3章 メディアの「反日」が止まらない
第4章 司法は国民の敵か味方か
第5章 緊迫する世界と平和ボケ日本
第6章 妄想する韓国・戦う台湾
第7章 日本人の矜持を取り戻せ
終 章 子や孫の命をどう守るか
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Posted by ブクログ
「新・階級闘争」とは?
小さく些細な差異をことさら強調することで、差別の被害者を生み出し、その不満を利用して、本来はありえない一種の階級闘争を創り出す。LGBTやアイヌ民族なども利権絡みで利用された。それに反対しようものなら、発言者の言葉尻を拡大解釈し、言論による集団リンチを容赦無く行う。
そんなメディアリンチともよべる事象などを解説したのが本書。(以下は一部個人的見解も入っています)
・2021年森元総理の「女性のたくさん入っている会議は時間がかかる」発言。全文を読めば、女性蔑視論ではなく、女性優秀論となるはずなのに、言葉尻だけを捉える。発端はもちろん、朝日新聞の記事。その後、毎日新聞とNHKも英語で発信したが、その記事の中で使った言葉が、「Sexist 性差別主義者」「Discrimination against women 女性差別」「Contempt for women 女性蔑視」とスキャンダラスに外国メディアを巻き込む。発言趣旨を真逆に解釈したという点では誤報なのに、その後謝罪もなければ反省もない。
なぜなら、彼らは意図的(勝手)に「角度をつけ」、相手の言論封殺を目指しているから。これを「キャンセルカルチャー」といい、その人物の言葉の一部や過去の思想や発言の一つの側面を捉えて糾弾し、その存在を否定し非難する。
・先般、改めてコロナウイルスは武漢発祥だと認定されましたが、当初の厚労省の中国からの入国制限の遅れや後手後手対応などの不作為が目に余る。彼らは、サリドマイド事件や薬害エイズ事件から何も学習していないというより、むしろ日本人を消滅させようとしているのではないかとの疑念さえ感じる。
・朝日新聞の反日姿勢も恐ろしい。国益を損ねる慰安婦問題捏造、原発事故での吉田調書のミスリード、「表現の不自由展」での日本侮辱のみがヘイトにならず表現の自由となる不思議、中曽根首相の靖国神社参拝の政治問題化など枚挙に暇がない。
・帝国主義時代、植民地獲得競争が当たり前だった世界で、唯一日本だけが戦後80年後も謝罪させ続けられている。いつまで経っても日本のマスコミが関係改善の足を引っ張り、自国を窮地に追いやるから。
・幼児虐待事件における自治体や児相の無策
・高校野球の球数制限は、多数の投手を抱える強豪校が絶対有利となる悪法、また公益財団法人である高野連の球児たちの無償奉仕で溜め込んだ純資産17億円
・女性天皇と女系天皇の違い。
女系天皇とは母方にのみ天皇の血筋をもつ天皇のこと。日本の皇統唯一のルールが男系であり、過去に例外はない。過去に女性天皇は8人、10代存在したが、すべて父親が天皇もしくは皇太子等の男系であり、皇統でない父親を持つ女系天皇は歴史上一人も存在しない。織田、豊臣、徳川が天皇家を権力で乗っ取ることが出来なかったのは、このルールのため。
・フジテレビの女子アナ上納問題での記者会見、マスコミ各社の上から目線がおぞましい。そんな人権意識の高い彼らは、中国のウイグル人ジェノサイド問題にはだんまり。また、政教分離原則に反する公明党、創価学会についても問題視しない。要は、強い相手には尻尾を巻き、血を浴びない安全な権力しか叩かない。
・安倍政権以前なら、少なくとも反日勢力がメインストリームではあり得なかった。しかし総理暗殺で潮目は変わった。今や、与党も含めた政界、財界、法曹界、官僚、マスコミ、首長などあらゆる方面で反日勢力が跋扈し、民主主義とは真逆の中国に尻尾をふるポチ状態。
自国民中心主義に舵を切り邁進するアメリカが心底羨ましい。