あらすじ
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近年、物価の上昇が続いており、話題となっています。2024年7月、一般の消費者に「日頃よく購入する品物の価格は1年後どの程度になっているか」を聞く調査が行われ、全体の45.2％の人たちが「5％以上上がる」と回答しました。しかし、消費者物価指数という物価の動きを表す数値を見ると、消費者が予想する「5％以上の上昇」は過去20年間で一度もありません。2％を超えたのも、2014年、2022年、2023年の3回だけなのです。物価に関する数字やしくみを理解することで、自分の中の思い込みが変わるきっかけになります。本書を読むことで、経済ニュースへの理解も深まるでしょう。
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Posted by ブクログ
消費者物価指数、国内企業物価指数、輸出入物価指数、企業向けサービス価格指数→毎月一回発表される。
消費者物価指数は、582品目を調査している。5年毎に品目を入れ替える。次は2025年。PBブランドが7割。品目の入れ替えが後々になるので、上方バイアスがある。ラスパイレス指数だから。
国内企業物価指数は、消費者物価の先行指標。
輸出物価指数では自動車、輸入物価指数では石油・石炭・天然ガスのウエイトが高い。
GDPデフレーターは、3ヶ月遅れだが、毎年ウエイトが更新される連鎖方式パーシェ価格指数を採用していて、設備投資も対象としているので、低めに出る。
企業向けサービス価格指数は1991年に作られた。
物価高は原油高と円安が原因。
マネーサプライは、呼び名を今は諸外国に倣ってマネーストックに変更。
予想物価上昇率は、消費者動向調査から調べる。アンケート方式。
少子高齢化は、j需要も減るがゼロにはならない。供給はゼロになるのでインフレ要因。
日本では、消費税分は物価が上がる。諸外国は、引き上げ前と後はあまり変わらない。駆け込み需要や買い控えもおこらない。企業はあとで値上げする。
日本は物価も賃金も上がっていない。韓国は両方上がっている。
ビッグマック指数は年2回発表される。
物価上昇率目標を2％にすることに明確な根拠はない。0％目標にしたときに、ブレるとマイナスになる可能性がある。
