あらすじ
今日から仕事に役立つ経済データの「読み方」「使い方」
GDP、失業率、消費者物価、金利etc. 関連づけて見れば、日本と世界の動きがつかめる。
40年間ウオッチし続けてきた人気コンサルタントがノウハウを公開。
・経済指標（経済データ）を読む力は、ビジネスで成果を上げるうえで必須のスキルです。本書では、主要な経済指標を取り上げ、それらの定義や、関連づけて深く読む方法を解説します。
・著者は約40年、経営コンサルを続けながら、数多くのベストセラーを生み出してきた人気コンサルタントです。経済指標を日々チェックして仕事に活かしており、そのノウハウを存分に投入します。
・GDP、失業率など経済全体の指標、旅行取扱状況、粗鋼生産高、日経平均株価など個別業種や投資に関する指標を幅広くピックアップ。国内外のニュースを紹介しながら、実際の経済・社会の動きと連動した活きた指標の読み方を解説します。
・ビジネスパーソンは日本経済や世界経済の現状分析や先読みが可能となり、仕事のレベルを一段上げることができます。 株や外貨投資などに取り組む個人投資家にも役立つ内容です。
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Posted by ブクログ
コロナの時にアメリカは失業保険のほかに週600ドルを支給した。これにより収入が増えた人がいる。
アメリカは解雇が簡単なので、個人に補助金を出した。日本やEUは解雇が難しいため、起業に補助金を出した。持続化給付金など。
日本はドル換算のGDPが大事。なぜなら輸入の上位は原油、LNG、石炭でいずれもドル建てで輸入しているから。
ドル円相場は、金利差によって決まる。有事の円買いがおきても、そこまで円高にはならない。ギリシャ危機では1ドル80円まで円高になったが、ITバブル崩壊のときは130円にしかならなかった。
国際収支はすでに、貿易では赤字になっている。
GDPではなくGNI（国民総所得）を重視すべき。所得収支を加えるべきだが、必ずしも国内には還元していない。GDPの半分強は給与であり家計に入るが、GNIは企業に残るだけ、という場合もある。
デフレから脱却できたか。金利は低いまま。生産性は上がっていない。デフレに戻ってしまう可能性はある。
アメリカは価格転嫁が進みやすいが日本は進まない。
日本はGDPの50％が家計支出。アメリカは70％。貯蓄率は3～4％台。キャッシュアウトという仕組みのため、住宅価格の上昇が消費の伸びに繋がりやすい。
日本の貯蓄率は全体では0.1％。勤労世帯は10％程度あるが高齢者が貯金を取り崩している。
中国は学習塾の締め付け、不動産融資規制で富裕層を締め付けた。融資平台＝車道バンキングの融資残高は不明。
マンションの好不況は契約率よりも在庫数の方が的確。中国の富裕層、投資家が手を引くと一気に市況は悪化する。
半導体の動向を見るには、生産指数集積回路、の指数を見る。
鉄鋼業は今も国内経済を支える。素行生産高でみる。1億トンが損益分岐点ではないか。
アメリカ住宅指数はケースシラー住宅価格指数で見る。全米住宅価格指数と20台都市圏住宅価格指数。
アメリカでは変動金利でローンを組む人は少ない。低金利はチャンスのとき。
アメリカの自動車販売台数（米商務省）は世界の景気を占う指数。アメリカではディーラーに置いてある自動車を購入する。無ければ中古車を買う。
マネタリーベースは、貨幣と日銀当座預金残高の合計。日銀はこれをコントロールするだけ。10年で5倍に増えた。
政策金利は、無担保コールレート翌日物をコントロールする。FRBはFF金利オーバーナイト。
コストプッシュ型のインフレで物価上昇率が2％を超えた。
アメリカは金利が逆イールドになっている＝長期的な見通しの信頼度が低い。
貯蓄から投資へ、の問題点。オールカントリーかS&P500の投信しか売れていない。預金が減ると日本国債への投資が減る。買い手がいなくなって金利が上がる。
PER、PBRで株価の割安を判断する。
日経新聞の市場体温計、を見たくないときに株を買う。マーケットデータ面に掲載されている。市場全体の売買代金をチェックする。
