【感想・ネタバレ】データから読む 都道府県別ジェンダー・ギャップ あなたのまちの男女平等度は？のレビュー

共同通信社会部ジェンダー取材班

世界経済フォーラムが公表する男女平等度の指標で，日本はＧ７最下位，世界でも最低レベルが続く．根本原因を地域から探り，底上げできないか――．フォーラムと同手法で，４７都道府県ごとに分析し，政治，経済，教育，行政の４分野で強みや課題を可視化した．データや現場取材から誰もが生きやすい社会へのヒントを示す．

[ブクログ · ★★★★★]

データから読む 都道府県別ジェンダー・ギャップ──あなたのまちの男女平等度は？。共同通信社会部ジェンダー取材班の著書。日本はジェンダーイクオリティ後進国。日本はジェンダーイクオリティがまるで浸透していない世界的にも恥ずかしい国。それでも都会のほうがジェンダーイクオリティが少しは浸透している。地方ほどジェンダーイクオリティがまるで浸透していない。地方から若い女性が出ていくのも当然のこと。ジェンダーイクオリティを少しでも良くするには地方から変えないと駄目。

[ブクログ · ★★★★☆]

たまたまどこかで「北海道は都道府県別ジェンダーギャップ指数が最下位」と聞いて、北海道出身の知人と、それ以外の地域出身の知人を想起しつつ。東京在住の私は違和感を覚えた。なぜそうなっているのだろうと。

ジェンダーギャップ指数は政治、行政、健康、経済、教育など、様々な男女間ギャップのある社会指標に対して、女性/男性の指標の比率を取り、加重平均した指標らしい。
都道府県別では国内であまり差が見られない健康を除く4項目で指標を作ったそうだ。
ざっと数字を眺めていると、自分自身が感じているジェンダーギャップの強そうな地域とそうでない地域にズレを感じた。(例えば東京は経済で4位だが、神奈川は25位みたいな)
しかしながら実値で比較すると、そもそも全体の数字が低く、順位の差などどんぐりの背比べといっても過言ではないことがわかる。
一方鳥取県行政の30年前から続く先進的な取り組みなど、一朝一夕でない長期の改革が大きな変化につながるということになるほどと思わされた。

指数の開発者があとがきで述べている通り、順位を示すことより、このような指数を示す必要がなくなるような健全な社会を作ることこそが重要である。
自分も何か貢献できると良いな

[ブクログ · ★★★★☆]

岩波ブックレット1095です

はい、常日頃から日本が高い国際競争力を取り戻すにはジェンダー平等が至上命題だ！と考えているひまわりめろんさんです
平等どころか女性に傾いたっていいくらいです

本書は低空飛行を続ける日本のジェンダーギャップ指数の改善のため、地域ごとに指数を算出すことで、好事例や問題点をあぶり出していこうという取り組みです
政治・行政・教育・経済の分野でデータを集め指数化しています

なるほどと思ったことをひとつ

教育分野でのデータのひとつに小中高での校長、副校長・教頭の男女比率を出しているんですが、これは教育の現場の長を男性が占めてしまうことで、子どもたちに偉い人イコール男性というイメージを植え付けてしまう危険があるためとのこと
いやー言われてみればその通りだね
早急に改善しないとね
そう思うと桜中学って先進的な学校やったんやなー

はい、最後に我が茨城県のデータだけ記録しておきます

行政　0.263　29位
政治　0.195　17位
教育　0.614　18位
経済　0.422　27位

都道府県議会の女性割合　10.0%　35位
都道府県庁の管理職の女性割合　10.08%　33位
共働き夫婦の家事育児時間の男女比　男51分　女239分　13位

あと女性社長の割合が多いみたい

草の根活動は重要
茨城から日本を変えるのだ！

[ブクログ · ★★★☆☆]

独身未婚中年男性の自分が読んでみました。
まあここが、スタートラインかなと。

男女平等は必要だとは思うのですが、現状のジェンダー関係は、なんか女性も男性もそのほかの性も、みんな不幸になっていて、誰が幸せになっているのだろうと悩みます。そう考えると、これもそれを経ないとわからなかったのでなんともなんですが、男女雇用機会均等法あたりのフェミニズムが結局失敗だったのではないかと思わざるを得ないです。

おそらく、均等法制定当時はまだバブルちょっと前でしたし、給料が右肩上がりでした。ここでの見誤りは２つあったのではないでしょうか。１つは、経済成長が前提であったこと。そしてもう１つはそれに伴って、女性に、当時の男性的働き方（最近の、三宅香帆さんの著書の言い方を使わせてもらえば、「全身全霊の働き方」）をさせろ、という運動であった、ということ。
特に、このうち１つめの前提を、その後の不況でも「いつか経済は回復する」と信仰してしまったのが、不幸の始まりだったのかもしれません。
均等法でやらなければならなかったのは、（働き方はともかく）少なくとも男性的に働けば、女性にも同額の賃金がもらえる、というところで、おそらく理念的にもそれを求めていたはず。ところが、女性の賃金はあまり上がらず、不況を言い訳に、男性の「特権」であった、「正規雇用」「高給」を、「非正規雇用」に切り替えて「低給」に引き下げた「男女平等」にしてしまいました。これが、2000年代初頭。
当初、男性（自分もまだ20代でした）の給料減に対し、「今は女性も働く時代だから、奥さん養えなくても奥さんにも働いてもらえば良い」と、前向きに捉えられていました。しかしどうでしょう、今はダブルインカムも、選んでそうなったというよりは、夫婦共にフルタイム（は本当に最低限。残業前提社会はほぼ変化なしで）働いてやっと生計が立てられる、というところがほとんどなのではないでしょうか。そりゃ少子化にもなりますって。

当時、某政党が「週40時間働けば最低限の生活ができる社会に」なんてスローガンを掲げていましたが、それじゃ少子化になります（事実なった）。政治家が実現しなくてはいけないのは、「週に働く最大時間は40時間で、その１人の収入で最低でもパートナーと子ども２人は育てられる収入を得られる社会へ」ではないでしょうか。こうでもしないと少子化は改善しないでしょう。なんなら、主婦や主夫のパートでも子どもが養えるぐらいの収入が得られれば、保育園不足もそんなに問題にならないでしょうし・・・。

また先日、どこかの都道府県で、男女比が逆の企業どうしが研修みたいなニュースをネットで見ました（男女比が７：３の会社と、３：７の会社）。で、例によって、女性比率の高い会社が男性比率の高い会社を「指導」する感じの内容だったような気がするのですが、これ、逆の指導はなかったのかなと。というのも、自分は女性比率の高い職種を経験してきましたが、男性というだけで、力作業や高所作業を頼まれます。自分は嫌ではなかったのでやりましたが、これを嫌う男性社員は、だいたい女性に「男のくせに役立たず」と言われます。もっとも、自分もお茶当番はあまりしたくないですが・・・。（それは結局、個人の向き不向きだと思います）

若かった頃、母に、奥さんに食わせてもらったっていい時代なんだから、と言われましたが、女性以上に、男性が女性に養ってもらうには、相当家事能力が高いとか、奥さんへのサポート能力が高い（＝コミュニケーション能力が高い）とか、甲斐性がなければ拾ってもらえない非常にハードルの高いものである、ということも、中年になってから気づき、時既におすしなのでした。