あらすじ
本書は、「デジタル分野のブランディング」の最先端の考え方をまとめた実践的内容を、世界に先駆けて邦訳した一冊だ。
▼ デジタル時代のブランディングに必要なものとは？
Erretres（エレトレス）は、2003年に創業し、現在は戦略デザイン企業として世界的に活動。
「Design Rush」発表の世界のブランディングエージェンシーのトップ10にも選ばれている。
クライアントはVISA、Virgin Money、KPMG、マッキンゼーといったグローバル企業から、国連やユニセフなどの国際組織、ローカル大企業までさまざまだ。
中国を代表する巨大コングロマリットのFosun International（復星国際）グループや、日立、NTTデータなどのプロジェクトにも携わっている。
本書では、CEOとして同社を率いる著者が、グローバルに通用する「デジタル分野のブランディング」の最先端の考え方を、欧米やアジアなども含めたさまざまな例を交えつつ解説する。
その理想的な姿こそ、「ブランド」と「デジタルな製品」の同時開発＝デジタル・ブランディングだ。
本書は大きく2つのパートに分かれている。
第1部（第1章～第3章）は、現状の「理解」を目的として、消費者の変化や企業を取り巻く環境の変化を眺めつつ、実践の前提知識として、プロジェクトマネジメントやデザインのもつ意味を見ていく。
第2部（第4章～第8章）は、具体的な「方法論」のパートだ。
「デザイン」「ブランディング」「デジタル」「デジタル・ブランディング」といった分野ごとに、事例なども交えて、効果的なプロジェクトの進め方を考える。
また、巻末資料として、著者が手がけた3つのケースを簡単にまとめている。
時代の大きな変化やデジタル・ブランディングの基本的な考え方から、実際の手法まで解説する本書を、ぜひ御社でも役立ててほしい。
感情タグBEST3
Posted by ブクログ
書籍「デジタル・ブラディング」。
デジタル時代のブランド戦略をどう進めるのか？
＜なぜこの本を読んだのか？＞
私はデジタルやブランディングに関する知識や経験が少ないので、この分野について学びたいと思っていました。そんなとき、この本の著者であるパブロ・ルビオ・オルダス氏の経歴や実績に興味を持ちました。彼は世界的なデザイン会社の創業者であり、多くの有名企業や組織のデジタル・ブランディングを手がけています。彼の視点からデジタル・ブランディングについて学べると思い、この本を手に取りました。
＜この本の内容はどうだったのか？＞
この本は、デジタル・ブランディングの概念や方法論を紹介するものです。デジタル・ブランディングとは、デジタル製品やサービスを開発するときに、ブランドのアイデンティティや価値を同時に構築することです。デジタル製品やサービスは、ユーザーの体験や行動に直接影響を与えるので、ブランドの印象や評価も変わります。そのため、デジタル・ブランディングは、ユーザーの視点に立って、ユーザビリティやコンバージョンだけでなく、ブランドの訴求力や知名度も高めることが必要です。この本では、デジタル・ブランディングを成功させるために、以下のようなステップを提案しています。
•まず、顧客の状況や課題、そして競合との比較を分析することで、顧客に対する理解と共感を深めること。
•次に、顧客にとってのブランドの定義、約束、価値、属性、ストーリーを明確にすることで、ブランドの方向性とメッセージを決めること。
•最後に、ブランドの方向性とメッセージをもとに、デジタル製品やサービスのUX（ユーザーが楽しむ体験）とUI（ユーザーが使いやすいインターフェース）を設計すること。
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この本の内容は、デジタル・ブランディングに関する目新しい知識や実践的なヒントが満載でした。しかし、一方で、読みやすさにはやや難がありました。理由は、以下のような点です。
•導入と結論が最後にまとめられているので、最初に読むときには目的や結論が分かりにくいこと。
•用語の定義が曖昧で、読者と執筆者の間で解釈のずれが生じやすいこと。
•具体的な事例やデータが少なく、抽象的な概念が多いこと。
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これらの点を改善するためには、以下のような工夫が必要だと思います。
•導入と結論を最初に提示し、その後に詳細を説明することで、読者の興味や理解を引きつけること。
•用語の定義を明確にし、同じ意味で使うことで、読者と執筆者の間のコミュニケーションをスムーズにすること。
•具体的な事例やデータを多く取り入れ、抽象的な概念を具体化することで、読者のイメージや納得を促すこと。
＜この本の著者はどんな人なのか？＞
Erretres Strategic Design CompanyのCEOである。デザイン会社で、国際的なデザイン賞を多数受賞している。デジタル・ブランディングやデザインの分野で高い評価を得ており、クライアントはVISA、Virgin Money、KPMG、マッキンゼーといったグローバル企業から、国連やユニセフなどの国際組織まで幅広い。
