【感想・ネタバレ】日本経済 復活の書 2040年、世界一になる未来を予言するのレビュー

あらすじ

人口減少、経済の低迷、貧困の増大……日本経済の未来は暗いことばかりのように思える。しかし、本書で描く未来は、これとは真逆だ。 ●人口は減少するどころか1億4000万まで増える ●リニア新幹線が全国津々浦々を走っている ●電力不足は過去のもの。グリーンエネルギーを無尽蔵に使える ●国民全員に毎月10万円が振り込まれ、貧困が解消される ●リアル経済が活性化し、毎日深夜まで人が行き交う「終わらないバブル」が訪れる ●一人当たりGDPは世界トップレベルにまで回復する では、こうした未来をどのように実現するのか。本書は未来予測の専門家が、これから日本経済を襲う様々な危機を明らかにするとともに、外国人労働者、個人情報保護、原子力発電所などの論点に大胆に踏み込み、その前提を根本から覆す「魔改造」を説く。目からウロコが落ち、日本の未来に勇気が湧いてくる一冊。

...続きを読む
\ レビュー投稿でポイントプレゼント / ※購入済みの作品が対象となります
レビューを書く

感情タグBEST3

Posted by ブクログ

日本の経済はこのままでは衰退していく理由とともに、それを復活させるための具体的な提言についてまとめられた一冊。
少しブッ飛んでいる感じはするものの、各章の提言の内容や理由を読み進めると納得感もあるもの。各章の関係性も整理されており、最後の「おわりに」にこれらの施策の本当の意義と別の問題提起が示されている。
願わくば、この最後の問題提起に対しても、その対応施策案を示して欲しかったところではあるが、未来への危機感や野心を掻き立ててくれる一冊。

0
2024年07月28日

Posted by ブクログ

日本経済復活のための荒療治、しかもこれらを短期間でやり遂げねばならない。やはり、日本は落ちるところまで落ちるのだろうか・・・。

0
2022年09月19日

Posted by ブクログ

面白い提言(魔改造)が書かれている。 ホント多少頭がイカれた発想で改革しないと、日本も世界も下降していくだろう。私も多少イカれた人間が好きだ。もちろんモラル(道徳心)は必要だが、最近はそんな大切とされた事さえ、ぶっ飛んで思考しないと勝ち残れない時代だと思う。 2トップの考え方は非常に面白い。得意な分野は得意な方が役割を担えばよい、後は信頼関係をどう保つかだ=(^.^)=

0
2024年01月04日

Posted by ブクログ

ネタバレ

日本経済の思考トレーニングの書。
発想は面白い。

日本経済に関してはとかくネガティブな話ばかりが多い中、まずは、魔改造
前提で政策が行われたらというスタンスにしたのは、成功している。
実現性がないというと先に進めなくなるので、ポジティブな発想を
全面に押し出すというスタンスにしたのだろう。

個々の政策との関係があるので、一つだけ進めるというのではなく
パッケージで進めることの必要性を感じる。

一つの例として外国人の移民受け入れ問題とIT監視問題はパッケージで論じられるべき問題であると思う。

移民の基準をAIに判断を任せ、永住権の更新要件にいれる
というのは考慮されるべき論点かもしれない。
中国の芝麻信用の信用スコアと移民受け入れの基準に使うというのはあり得るべき
施策ではある。前提には個人IDが整備されることが前提ではあると思うが。

移動の短縮化としてリニアの整備も施策に含まれている。
住民の受け入れ場所として東京ではなく移民政策とも関わっている。
リニアの整備は移動の時間だけでなく、日本のハブとしての大阪の再生
も含まれている。

財源は現在の低金利を利用して、一時的に400兆円の国債発行を原資とする。
ベーシックインカムに関しても賛成の立場のようだ

要点は将来に対しての投資のように感じた。

現在の投資は長期的な投資に分配されていないように感じた。
リニア事業は、成長分野として国の補助金を入れて集中的に投資するべき分野である
JRだけに任せるのではなく積極的に財源を確保すべきであろう。

リーダーに関してはイカれたリーダとそれを支える実務家の2マン体制が理想とあるが、これに関しては教育への投資が必要と思われる。

魔改造というスタンスで論じられることに一抹の寂しさを感じるところではある。

以下は参考になった。

・中国の運河事業におけるインフラ事業の急速な発展
・イノベーションジレンマに対抗するためには赤旗法が効果を発揮する。
 破壊的イノベーションの進行を遅らせることができる。
 しかし効果は短期的。長期的にはイノベーションに乗り遅れることになり
 長期的なダメージは大きくなる。
 ex:ガラケーとiphone テレビとyoutube 電気自動車とEV 

0
2022年09月20日

「ビジネス・経済」ランキング