あらすじ
★ＹｏｕＴｕｂｅ大学で中田敦彦さんが大激賞！
★資産形成の強い味方、米国ＥＴＦを徹底解説！
●『ＥＴＦはこの７本を買いなさい』は、２０１７年６月に刊行。当時、ＥＴＦの要点をわかりやすく解説し
た本があまりなかったこともあり、刊行以来、地道に売れ現在７刷・２万４０００部に。しかし、刊行から４年が経ち、ＥＴＦを取りまく環境にも変化があったことから、この機に内容を見直し最新版として出し直してさらに売れ続ける本にしたい。テキストと図版を併せて、およそ６割程度を刷新。
●本書刊行後、つみたてＮＩＳＡが普及し、同制度を利用してインデックスファンドを利用する個人投資
家も増えてきた。それに伴いインデックスファンドについては、運用会社の競争により低コスト化が
急速に進んだ。まだ ＥＴＦほど低コストではないまでも、運用管理費用（信託報酬）が十分に低い商品
が数多く登場。「長期・分散・積み立て投資」で資産形成をするのであれば、インデックスファンドを
活用すればいいという状況にまでなってきているのが刊行当時と今の状況の違い。
●そこで、今回の最新版では、１．「長期投資と分散投資、投資コストの抑制」を重視、２．「ＥＴＦの特色を生かして個人の資産形成に資する運用方法を紹介する」という方針はそのままに、内容を大きく改訂する。
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Posted by ブクログ
・米国ではインデックスファンドが大きく躍進。
・2010年の米国のファンド残高1079兆円
インデックスファンド 10%
インデックスETF 9%
アクティブファンド 81%
・2020年の米国のファンド残高2714兆円
インデックスファンド 19%
インデックスETF 21%
アクティブファンド 60%
・ETFの場合は分配金をいったん自分で受け取ることになります。
海外ETFの場合、四半期ごとに分配金が出るのですが、再投資したい場合は自分で再投資し直す必要があります。老後資金づくりなどを目的として雪だるま式に資金を増やしていきたいなら、ETFでは再投資の手間がかかる点で少々面倒ですから、投資信託の方が向くといえます。
・海外ETFを購入すると、個人投資家は二重課税されることになるわけです。
（日本で約20%課税、米国で10%課税）二重課税を調整するためには「外国税額控除」という制度を使う必要があります。同制度に基づいて確定申告を行うと、一定額を所得税額から差し引くことができ、二重課税の一部について還付を受けることが可能です。このような手間がかかることは、インデックス投信と比べるとデメリットです。
・インデックス投信とETFの違いを整理してみてわかるのは、インデックス投信は積み立て投資をする場合は優位性があるということです。為替の手数料はかかりませんし、分配金の再投資をする手間もありません。長期投資でコツコツ積み立てをし、手間をかけずに資産を増やして行きたいとう方は、インデックス投信の積み立てが向くと思います。
・ETFを使うべきなのはどのような場面でしょうか。
低コストの運用を追求したい場合です。特に、まとまった資金を一括投資する場合は、ETFを活用することで低コスト運用が実現しやすいといえます。もう一つは、分配金を定期的に受け取るためにETFを活用する方法が考えられます。
・非上場のインデックスファンドも多様な銘柄がありますが、ETFの方がよりきめ細かいのが特徴といえます。
・金は、債券や株式のように利息や配当金を生まない資産なので、運用の主役にはなり得ません。しかしインフレ局面では、現預金の価値が目減りすることへの対策として現物資産である金を保有することが有効な対策となります。
・海外ETFに投資する際の特定口座とNISA口座の使い分け
特定口座 NISA口座
購入手数料 通常通り 無料
運用益や分配金 課税 非課税
外国税額控除 ⚪︎ ✖︎
損益通算 ⚪︎ ✖︎
