湯之上隆のレビュー一覧

日本型モノづくりの敗北 零戦・半導体・テレビ

湯之上隆

日経新聞のレビューの評価が高かったので買った。実に面白かった。粗筋を急いで追って斜め読みしたので。二周目はじっくり読みたい。

なぜ日本の半導体産業は凋落したのか？が日立の技術者としての筆者の経験を交えて語られ。読みやすく、スピード感もある。敗北の要因は多岐に渡る。しかし、際立つのは日本全体に蔓延る「病理」とも言うべきものだ。それは、世界のマーケットを無視したガラパゴス気質であったり、高度技術に拘泥した、戦略と決断の欠如でもある。冒頭、「半導体の敗北はゼロ戦の敗北に重なる」と著者は指摘する。しかし、読み進める内に、その敗北はむしろ、太平洋戦争の敗北それ自体とも重なってくるように思われた。「リーダーシップの欠如」「戦略なき組織」。メーカーが事業提携、統合を繰り返し複数の頭が衝突し合う様は、陸軍と海軍の抗争と重なる。日本軍は、空軍という新しい組織を作ることができなかった。陸軍と海軍がどんなに戦術や開発を進めても、空軍の設立という全体最適は生まれてこなかった。日立やＮＥＣ、東芝といった大企業が各々の開発を進めても、時代の要請に応える大胆な戦略は生まれてこなかったのはそれに似ているように思う。各々の強みを組み合わせれば勝てたかも知れないが、それは叶わなかった。各社が迷走する内に、サムスンの大胆な投資戦略の前に敗れたのである。

日本企業の迷走に纏わる挿話は、悲劇の極みだ。ルネサスは「絶対に壊れないマイコン」をトヨタに納めた。しかし、その無謀な要求に応えた対価は、価格と利益率の猛烈な下落だった。トヨタが完全に「価格決定権」を握っていたからだ。まさに、下請の構造である。猛烈なエネルギーが、全く収益に貢献しなかったのだ。あるいは、生産性の話。「歩留まり」と呼ばれる生産性の指数を日本メーカーは限りなく１００にすることを求めた。一方で、サムスンは８０程度で妥協し、別の開発エネルギーを注いだ。８０を９０に上げるのは、８０まで引き上げる労力と比べ途方もなく労力がいる。企業の目的は匠になることではない。効率性の追求と、それに基づく収益の追求である。戦略などという言葉を持ち出すまでもなかったのかもしれない。それは、優秀な学生が、相対評価のクラスの中でＡ+を狙って潰し合う様にも似ている。そうした優秀な人々が、再び企業の中で出世競争と開発競争に凌ぎを削って潰しあっていたのかもしれない。狹い会社、日本のマーケットの中で壮絶な自滅合戦を繰り広げていたのだ。

マーケティングの話も面白い。サムスンがインドで販売したのは、「鍵付き、予備バッテリーつき」の冷蔵庫だった。盗難と、停電がインドで多かったからである。サムスンは、それを日本の冷蔵庫の半額で販売した。聞けばなるほど、そしてとても単純なアイデアである。技術も要らない。鍵とバッテリーを取り付けただけなのだから。日本が負けたのは、こうした戦場だ。戦艦ヤマトが大砲を撃ち合う決戦ではなく、山岳地帯のゲリラ戦である。太平洋戦争の構図と全く一緒だ。世紀の技術の結晶は、戦場に投入されるまでもなく敗れたのだ。

他にも興味深いテーマは尽きない。例えば、半導体復活のために立ち上げられた数々の国家プロジェクト。何十、何百億という国税が投入されたが、それは尽く失敗した。参加企業の貴重な人員が非効率なプロジェクトに費やされた。本書に寄れば、開発テーマ自体がグズグズだったという。予算が下りたがテーマが決まっていない。一度決めたら変更できない。茶番の極みである。

そうした失敗への反省もなく、ルネサスは再び経産相の手に落ちた。産業革新機構で有る｡ルネサスのマイコン技術を流出させたくないトヨタを、産業革新機構が国税を投じて支援する構図だ。ある意味、仕方のないことなのかもしれない。故障しない神のマイコンが敵の手中に落ち、価格が上がったらトヨタの競争力は失われるに違いないし、それは、確実に日本の経済を悪化させるだろう。もう、あと戻りできないのかもしれない。執念の技術を易く買い続けたツケが、彼らの怨念が牙を剥いているのかもしれない。アイロニーである。そして、そのツケを払っているのは、トヨタのユーザーではない人々までもが知らず知らずの内に払わされているのだ。

半導体有事

湯之上隆

2020/4/20第１刷。著者は日立の研究所などにいたジャーナリスト。半導体の世界情勢が非常に詳しく書かれている。半導体の製造工程などについても詳しく書かれているが、専門外の私には消化不良。
　本書を読んで世界でのTSMCの重要性は改めてよくわかった。また1980年代に世界を席巻していた日本の半導体がコンピュータ業界のパラダイムシフトについていけず過剰品質の追及を続けサムソンなどの韓国勢に敗北する事情なども書かれている。イノベーションのジレンマの典型例とのことである。
　日本のラピダスについてはミッション・インポッシブルだ等かなり批判的なことが書かれている。その後どうなったのかよくわかってないが、最近ニュースでラピダスは絶好調といったことは聞くので、多分はずしたのだろう。著者は以前、TSMCは日本には来ない、と断言して大外しして嘘つき呼ばわりされたそうである。
著者は日本がDRAMから撤退するときに日立から早期退職勧告を受けたとのこと。半導体技術者というと門外漢の私には華やかなイメージもあるが、なかなか厳しい世界だというのもわかった。

半導体有事

湯之上隆

EEtimesに掲載されている湯之上隆のナノフォーカスを中心に、米国による対中規制、台湾有事の可能性、半導体にまつわる世界情勢（製造力、車載用半導体不足）、日本の半導体産業に対する警鐘、日本の強みについてまとめて記載した著書。

10.7規制は、2022に中国SMICが7nmの製造に成功し、米国Intelと同水準の技術力となったことが発端であり、中国の半導体開発に歯止めをかけつつ、米国の半導体製造技術の向上を米国は図っている。

ファウンドリービジネスとは、先に生産委託ありきのビジネスである。アップルがこのようなスペックのアイフォンプロセッサーを1年間に2億個、1個100＄で作ってくれと言われて、それだと3nmになる。開発費設備投資しても利益が出ると判断し、クレイジーな開発を始める。お客さんに育てられるという側面が強いビジネスモデルである。

日本の製造装置シェアの高いのは、市場規模の小さいコーターデベロッパーや熱処理装置、CMP装置、洗浄装置などであり、市場の大きい露光、エッチャー、成膜、検査装置関係は欧米企業に負けている。

筆者は、素材や部材では日本がまだ強みを発揮している。特に液体や気体、焼き固めたものは強い。その強みをさらに伸ばすような後押しをしていくべきと説く。

湯之上さんの話は明快でわかりやすく、歯に衣着せぬ言い方で、半導体の情勢をしるにはとても良い本でした。

半導体有事

湯之上隆

半導体を微細化するには天文学的な投資と大量の優秀な技術者によるトライ&エラーの積み重ねによってようやく実現できるのに、微細化に取り残されて40nmの半導体しか作れない状況で、一気に2nmの量産化を目指すのは無謀だということがよく解った。
TSMCの依存から脱するためにファウンドリを育てる重要性も理解できるが、せっかく半導体バリューチェーンにおけるチョークポイントを日本の材料メーカーが占めているのだから、彼らの競争力を強化することで日本をバリューチェーンの中で不可欠な地位に固めつつ、ファウンドリはTSMCなりサムソンなりグローバルファウンドリーズなりを誘致する方が持続可能なんじゃないかと思った。

TSMCの熊本誘致（つくばにも研究拠点が出来るらしいが）に税金を投入するのは無駄だというのが筆者の主張だが、これをきっかけに日本の半導体関連企業（特に世界的にも優位性を持つ素材メーカー）が盛り上がることに賭けたいと思う。

半導体有事

湯之上隆

熊本へのTSMCの工場進出と北海道千歳のラピダスの立ち上げによって、日本の半導体はかつて世界を席巻した輝きを取り戻せると思っていた。しかしこの本を読む限りそんなことはとてもあり得ず、とんでもない楽観的妄想に過ぎないことを思い知らされる。そして強いと思っている半導体の製造装置や材料分野もシェアや伸び率が下がり、欧米に追いつかれつつあることも書かれている。筆者は地政学上の課題はあるにせよ、今の国ごとのバラバラな投資競争に対しては相当の危機感を持っている。政府の補助金は熊本や千歳にではなく、まだ辛うじて強さを保っている製造装置と材料分野の一段の強化にこそ注ぐべきであること、そして日本は教育体系を変えて、小中高から半導体技術者の人材育成を図る政策が必要であるとも言っている。
湯之上隆の基本情報とデータに基づく冷静な分析は自分の未知の楽観を打ち砕き、日本の半導体産業政策のあるべき方向性を示している。

半導体には演算をするロジック半導体、データを保存するメモリ半導体、電気・音・光・音・圧力などを処理するアナログ・パワー半導体がある。2020年のコロナ禍でロジック半導体の不足が深刻になり、PC・スマホ・自動車そして家電製品やコロナ用の医療機器も作れず大変なことになった。半導体の受託生産(ファウンドリー)世界一(60%)のTSMCに注文が殺到し、同社の存在が世界規模でクローズアップすることになる。
そもそも今回の半導体をめぐる世界の動きは、中国が2015年に「中国製造2025」を制定し、軍事技術と宇宙産業で米国を凌駕する目標を掲げ実行してきたことから始まる。米国は国家安全保障上中国の半導体産業を押さえ込まなければならなくなる。
2020.5.4 TSMCがアリゾナに進出することを決め、中国のファーウエイに対する半導体の輸出停止を決めた。米国は5nmの半導体製造技術を手に入れ、5G通信基地局で世界制覇を目指すファーウエイの野望を叩き潰すことに成功した。これが一つ目のターニングポイントである。
二年後にCHIPS法が成立し、補助金受給後十年は中国の先端半導体製造施設には投資できないという「ガードレール」を作動させ、台湾はもとより韓国のサムスンやSKハイニクスにも決断を迫る。
2022.10.7更なる規制を発表し、中国の軍事技術に使われる恐れのあるスパコンやAI半導体の開発を完全に押さえ込むことを決定。設計ツール・ソフトウェア・製造装置など技術提供に網を張り、日本やオランダにも足並みを揃えることを求めた。これは二つ目の決定的なターニングポイントで、中国の半導体産業の息の根を止めるようとするものであり、中国に「目に見えない弾道ミサイル」を撃ち込んだようなもので、中国の台湾への軍事進行を誘発する可能性もある。　　　　　
12/9 TSMCの創業者モリス・チャンはアリゾナ工場開設式でバイデンやトム・クックを前に「グローバリズムはほぼ死んだ、自由貿易もほぼ死んだ・・・多くの人は復活を望んでいるが、私はそうなるとは思わない・・・」と挨拶した。台湾では全土に十万五千ヵ所のシェルターを整備し定住人口の3倍超の8600万人が収容できる体制を整えている。
現在TSMCは世界の7nm以降の最先端半導体の90％以上を製造。工場進出の話では、アリゾナでは5〜4nmに加え第二工場も予定、熊本では28/22〜16/14nm第二工場では7nm。シンガポールやドイツの28/22nm製造の工場建設も検討。中国が軍事侵攻してきたら、TSMCは自ら半導体工場を破壊する可能性も考え、保険の意味から他国・他地域に分散することを始めた。事態は想像以上に深刻である。

一方、日本では通産省が国策で巨額の補助金を拠出し熊本と千歳で半導体工場の立ち上げを始めた。
熊本工場はTSMC70%・ソニー20％・デンソー10%の出資比率で28nmのロジック半導体を生産、ソニーのCMOSセンサーは後工程は台湾で、最終製品への組み込みは中国で行い、売り上げや利益貢献はシェア並みである。補助金は誰の何のためか？
又、千歳のラピダスに至っては27年に2nm量産を謳っているが、小池社長の「世界一の超短TATのファウンドリー構築」という日立時代のトレセンテイ失敗の再挑戦という過去に拘った戦略としか思えない。技術面で微細化の土台が全くなく専門の技術者もいない、IBMとIMECでは全く無理。TSMC・サムスン・インテルでも苦戦している先端半導体を9世代もジャンプして生産するのは不可能である。誰の(ファブレス)どのようなロジック半導体を作るのかもわからない。
5〜7兆の資金が必要。エルピーダの二の前になりかねない。
(どちらも日本のファブレスメーカーと共進関係を構築できるし、工場建設で地域の雇用や資材調達など多くの需要や波及効果は期待できる)

・AIのシンギュラリティが2045年頃の到来を予想
すると2050年頃の半導体出荷額は2020年の8倍の4兆8000億ドル(約624兆円)となり、今の日本のGDP(546億円)を超える規模になる。(自動車産業は22年で約70兆円)
・TSMCを操っているのはアイフォーンを開発・販売している米アップルである。(強力な製品をもつファブレスとファウンドリーの強い共進関係)
・「2027年までに2nmを量産する」と言っている千歳のラピダスに税金を注ぎ込んでいる場合ではない。「ミッション・インポッシブル」、微細化の土台が全くない、2022.12でTSMCが3nmに到達しサムスンは5/4nmでインテルが10/7nmのレベル、日本は40nmレベル止まりの現状。
・TSMCは25年に2nmの量産を目指して必死、最先端の量産・試作・R&Dで精一杯、28nmの熊本誘致申し出は渡りに船であった。(TSMCの工場を
世界分散しても最先端は台湾か米国のみ)
・熊本工場はソニーとデンソーの28/22nmと16/12nmの生産であり、28nmはプレーナ型の最終世代、16nmでは自動運転のレベル4及び5の最先端半導体は生産できない。
・7nm以降にはEUV(極端紫外線露光装置)が必須、ASML(蘭)が20年かけて量産、年数十台の生産が限界、1台200億、TSMCは100台保有(年100万回練習)、サムスン35台・インテル15台、この獲得競争(TSMCとASMLの共進化)
・日本の半導体産業は挽回不能、特にロジック半導体については今からやるのは無理。
・各種の半導体材料、前工程の5〜7種類の製造装置、また装置が欧米製であっても各装置を構成する数千点の部品のうちの6〜8割は日本製であり、ここに日本は高い競争力を持っている。(唯一残された日本の希望の光、最後の砦)
・しかし「装置と材料産業は強い」という思い込み　　　が最も危険で、既に売り上げの伸び・シェア・成長率が下がり「危機的」な状況にある。
経産省や政府は半導体の装置や材料産業をこそ強化すべきである。
・技術者を10年で3.5万人増やすため、教育改革を　　し小中高大学のすべてに半導体教育を取り入れ、義務教育化し人材育成をするべき。

・・・

熊本や千歳の当該責任者や担当者は以上のようなことは既に十分わかったうえで今回のプロジェクトをはじめているはずである。確かに政策的・戦略的・技術的にも極めて難しい針の穴を通すような難作業であることは事実だと思う。しかし、そもそも事業を起こす・立ち上げるということはそんな無理なことへの人間の挑戦であり、現実のダイナミズムは評論家の静態的な分析とは違う。これだけの否定的な状況を叩きつけられても、理屈ではわかるが、やはりまだ関わる人達の人知を超えた狂気に期待して成功することを祈りたい。
ただ、政治家や官僚のサポートは当てにならない、
これは民間でやり切る覚悟が必要だ。

半導体有事

湯之上隆

アメリカの中国への半導体規制に始まり、ロシアとウクライナの戦争による半導体製造への影響。
日本の半導体政策への戒め。
TMSCのファウンドリとしての圧倒的な強さに、ファブレスの台当があったこと。また成功の裏にASMLの露光装置のEUVの存在があるとのこと。
半導体について内部構造や製造のプロセスなど技術的な観点からも書かれていて、興味深く読むことができました。

半導体の安定的な供給は必要だと思うけど、日本にとってメリットのある政策でなければ、結局、欧米の利益にしかならないのかなとも思う。

日本型モノづくりの敗北 零戦・半導体・テレビ

湯之上隆

少し前にシャープが経営破綻したのは何故かということを調べるために、関連の本を数冊読んだ。シャープの場合には、液晶の事業経営の失敗が会社の破綻に結びついた。本書で取り上げられているのは、同じく電機業界であるが、主に半導体である。
かつて、日本の電機メーカーは、DRAMの分野で世界シェアの80%を占めていた。メモリーをやっていた会社も、東芝・富士通・NEC・日立・三菱電機と多く、日本の半導体事業はこのまま高収益が続くと考えられていた。
ところが、今や日本の電機メーカーのDRAMは壊滅状態であり、その後に参入した、別の種類の半導体、SOCでも日本メーカーは存在感を示すことが出来なかった。
日本の半導体でDRAM分野で負けたのは、DRAMの主な用途がメインフレームコンピューターからPCに変った時である。メインフレームとPCでは、DRAMに求められるものが異なる。メインフレームでは、性能であり、品質で、コストの優先順位は相対的に低い。ところが、PC用のメモリーはコストが最優先となる。日本のメーカーは、メインフレーム時代に製造していた、高品質・高性能、しかし、高コストのDRAMをつくり続け、負けていったのである。
DRAMから撤退した日本は、SOCという分野の半導体に進出した。これは、ASICと呼ばれる、アプリケーション・用途を特定したカスタムLSIであり、事業に必要なものは、マーケティングとシステム設計力であったが、ここでも、高品質・高性能の半導体づくりにこだわり、結果を出すことが出来なかった。
こうして考えると、シャープの液晶と同じように、結局は、マーケットの変化を事業に取り込むことが出来なかった、あるいは、もっとひどい言い方をすれば、市場を知らなかったことが敗戦の原因ではないかと思う。韓国のサムスンと、日本メーカーの違いを筆者は、「サムスンがマーケティングを何より大事にして、売れるものをつくるのに対して、日本メーカーはマーケティングを軽視して、つくったものを売る」と書いている。鋭い指摘であり、その通りではないかと思う。

日本型モノづくりの敗北 零戦・半導体・テレビ

湯之上隆

日本企業のDRAM全盛期時代に日立製作所に入社、その後エルピーダメモリに出向、日本の半導体産業に警鐘を鳴らし続けている湯之上隆氏の著書。

一言:サムスン強え（いろんな意味で）。ヤクザかよ…。
おもしろかった。以下学び↓

・日本の「イノベーション」＝「技術革新」という認識が、イノベーションのジレンマに陥ることにさらに繋がる。
・サムスンは「売れるものを作る」。日本企業は「作ったものを売る」。
・インテルはイノベーションのジレンマに陥り、iPhoneの市場拡大を見誤り、iPhone用のプロセッサへの投資を断った。

サムスンは模倣で伸びた企業。NECからDRAM、iPhoneからスマホのノウハウ。そこにはグレーな点もあるが…。

はじめて知ったんだけど、サムスンとAppleは訴訟沙汰になってたのね。

日本型モノづくりの敗北 零戦・半導体・テレビ

湯之上隆

日本の電機、半導体がどうしてここまで落ち込んでしまったのか、この本読んでよく分かりました。イノベーションは技術革新と訳すのは間違い、という出張も納得。テクノロジー＞ビジネスという日本にありがちな価値観もこういう流れを助長していると思います。

日本型モノづくりの敗北 零戦・半導体・テレビ

湯之上隆

日本には低コストでものを作る技術者はなく、過剰品質、生産の結果が今日の状況を作り上げたと感じた。またサムスンとの比較のなかで顕著だったことはマーケットインの志向が強いということ。優秀なマーケッターが各国にいることで、その先の顧客の生活習慣まで把握できる。マーケッターの数も桁違いであることや、意思決定が速いことも挙げられる。不良品ゼロ神話もなく、開発量産品体制も日本にはない。

その上で日本の強みは、製造工程の改善や、総合的な擦り合わせ技術、連続的な技術。例えば洗浄装置など暗黙的なノウハウの蓄積を要する分野。

模倣力も大切だと言えるのではないか。

イノベーションは技術力ではなく、マーケットへのインパクトで描画されるべきである点は教官した。

日本型モノづくりの敗北 零戦・半導体・テレビ

湯之上隆

一方こちらは現場サイドのお話から。恨み節が多々含まれているものの、NECも日立も商売を気にせず自己満足の道に突っ走った結果終わるという心温まるストーリー。

日本型モノづくりの敗北 零戦・半導体・テレビ

湯之上隆

自分の会社は半導体とは縁もゆかりもないが、妙に納得できて興味深かった。
・パラダイムシフトに付いていけなければ負ける。
・技術力とは単に高性能な商品の開発能力でない。
・イノベーションとは爆発的に普及した新製品。技術革新とは無関係。
・サムスンのマーケティング重視=売れるものを創る姿勢が成功の要因。
　一方で日本企業は作ったものを売ろうとする。
・価格支配権がなければ高シェアでも低利益
・無駄な性能追求が日本メーカーの弱点
・日本企業の強みは摺り合わせと継続的改善

日本型モノづくりの敗北 零戦・半導体・テレビ

湯之上隆

日立製作所で半導体技術者として従事していた筆者が、創造的模倣能力を取り戻すことによりイノベーション(発明と市場との新結合)を起こすことの重要性を主張する一冊。メモ。(1)日本の成功パターンには以下の3つの特徴がある。①製造工程に競争力の源泉がある産業。TQCやカイゼンにより製造効率が向上し、競争力となる産業。②高度な摺り合せ(インテグラル)技術が必要な産業。多くの要素技術を組み合わせて総合的な摺り合せを必要とする産業。③持続的技術が必要な産業。(2)日本の半導体製造装置産業において共振化(共退化)が分野がある、日本が強い分野、大日本スクリーンの洗浄・完走、東京エレクトロンのコータデベロッパ、CMPの荏原製作所等、ハードウエアと液体材料のデリケートな組み合わせが求められる分野、目標が明確かつ繊細な摺り合せが必要な技術では強い。(3)イモベーター。対比するイノベーターは自ら生み出した現在価値の2.2%しか獲得していない。(4)模倣は起床で複雑な戦略能力。イノベーションそのものを生み出すのに必要な能力。(5)どんな技術も商品も誰かの幸せの役に立たねばならない。だから新市場が出来る前にはその幸せがイメージできる、問題の発明が出来ねばならない。…半導体と電機産業の再生の田縁には、経営者と技術者のエースが海外、新興国に滞在して問題を発明し、創造的模倣を発揮すること。

日本型モノづくりの敗北 零戦・半導体・テレビ

湯之上隆

面白かった！
半導体の話が8割なものの、日本企業がなぜ海外企業に負けてるのかを的確にとらえていたと思う。
特に装置メーカーシェアと標準化、モジュール化の話は、半導体業界だけの
話ではなく、他業界にも良く当てはまる。
また、NEC系と日立系の技術開発の認識の違いや、担当工程割の違いなど、普段そちらの企業の方と一緒に仕事をする関係上、妙に納得する点が多々あった。

日本型モノづくりの敗北 零戦・半導体・テレビ

湯之上隆

著者は、日立の半導体設計の担当だった人で、日本の半導体の衰退がなぜ起こったかを分析して、その理由を明確にしている。

産業のコメといわれた半導体（ＤＲＡＭ）は、成長が著しい分野だったが、過剰な品質の高耐久性のある半導体を出してある間に、低コストの安い製品に駆逐されてしまったことがよくわかる本だった。部分最適化は得意だが目的が不明確で全体最適化が不得意なことや、技術だけに特化した哲学をもつことは零戦以来の日本の伝統だとも言える。その意味では、これからどうするべきかの指針にもなると思う。

ただ、題名は零戦、テレビなども載っているが、内容は半導体のことが８~9割占めているので、そのつもりで読むとよいと思った。

日本型モノづくりの敗北 零戦・半導体・テレビ

湯之上隆

日本のものづくりの凋落についての分析は説得力ある。いつも、湯之上さんの説は面白い。
無理に対策まで考えることなかったと思う。イノベーション（新結合）を模倣と言い換えてもな、、、。

日本型モノづくりの敗北 零戦・半導体・テレビ

湯之上隆

2013年発行の古い本だがタイトルに引かれ購入。零戦・半導体・テレビ、とあるが、実際は半導体の話がほとんど。半導体業界や国に対しての批判的な内容が多い。ルネサス幹部と著者との諍いの話などあり、いろいろとバトルしている著者のようである。
ところで著者の著作によく出てくる図で、コンピュータ業界のパラダイムシフトとしてメインフレームから90年代のPC、2010年代のスマートフォンといったのがあるが非常に違和感がある。エンタープライズシステム向けのものとコンシューマ向けのものが混じっている気がする。メインフレームはエンタープライズシステム向けだが、90年代のオープン化の流れはエンタープライズシステムではメインフレームからサーバに変わったがこれをPCとは普通呼ばないだろう。半導体技術者から見るとこうなのだろうか。

半導体有事

湯之上隆

●米国による10.7規制は①中国のスパコン、AIの開発を抑え込むこと②中国半導体に米国人が関わることを防ぐ③あまり注目されない半導体分野も規制④中国向けに米国の部品を輸出することも禁止⑤中国所在のメーカーにも規制

半導体有事

湯之上隆

最先端の半導体技術を持つTSMCが､米中どちらにつくかによって、世界のバランス何変わることは明らかだった｡
ターニングポイント1
2020年5月14日､TSMCが中国ではなく米国側についた日として歴史に刻まれた。この日､TSMCが米国アリゾナに進出すること､および中国のファーウェイに対して､半導体の輸出を禁じることとなる｡
ターニングポイント2
2022年10月7日の米による「10.7」規制｡
狙いとしては､軍事技術に使われる恐れがある中国のスーパーコンピュータや人工知能半導体の開発を完全に抑え込むことにある。米国が強みを持っている半導体の設計図ツールやソフトウェアの輸出を禁止する他､製造装置､部品や材料の輸出を禁止､その他､技術者の派遣も認めない規制であった｡これを受けて､著者は中国の半導体産業の息の根を止めてしまい、台湾有事の引き金になり得ると警告を鳴らす。
2022年12月6日
TSMCのアリゾナ工場で開設式典が行われた際､TSMCの創業者の張忠謀（モリス・チャン）氏は､バイデン大統領や米アップルのティムクックCEOが参列する中で､「グローバリズムはほぼ死んだ｡自由貿易もほぼ死んだ｡多くの人がまた復活すると願っているが､私はそうなるとは思わない」とスピーチした｡「10.7」規制は異次元の厳しさで影響が甚大すぎるのである。この言葉は重すぎる｡

ところで､日本における半導体産業についてである｡
日本の半導体産業は挽回不能であるという｡特にTSMCが世界を席巻しているロジック半導体については､日本のメーカーは2010年頃の40nmあたりで止まり､脱落してしまった｡現在の最先端は3nm｡一度でも脱落すると先頭に追いつくのはほとんど不可能らしい｡
では日本の残された道は？
⚫︎日本の半導体材料は日本が相当頑張っている｡
⚫︎製造装置のうち､日本がトップシェアのものがいくつかある。
⚫︎欧米製の製造装置ですあっても部品の6から8割は日本製である｡
これらのことから､半導体そのものには期待できないが､材料や装置に日本は高い競争力を持っているらしい｡強いものをより強くすることを著者は訴えている。

最後に世界の半導体産業の危機について考える｡
⚫︎ロシア､ウクライナは半導体の生産に必要不可欠な希ガスの供給国である。一時期半導体不足が話題になっていたが､希ガスの供給が止まって､半導体工場の稼働が停止したという報告まではない｡ただし、今後戦争が長期化することで､世界の半導体産業に深刻な影響何出る可能性はある。
⚫︎3M社がPFAS（パーフルオロアルキルとフルオロアルキル物質）の製造から2025年末までに撤退する｡私はPFASが何かも知らなかったし､半導体製造に必要不可欠出るあることなど全く知らなかった｡この問題は深刻である著者は言い､しかるべき対策をとらないと､2025年には日本だけではなく世界中の半導体工場が止まるという。3M社は､PFMSが公害を引き起こしているという多数の訴訟に直面しており､その法的負担が約300億ドルであるのに対し､PFAS事業は四半期で約10億ドルしかないため､将来的に事業が成り立たないとのこと｡各国でPFASの代替を開発し続けている。

もし半導体の製造が止まったらどうなるのか｡
私たちが1年間でどのくらい半導体を消費しているか著者は提示しているのがおもしろい｡
→2022年の1年間
半導体出荷額　約5735億ドル
出荷個数　　　1.1兆個
人口　　　　　80億人
→1人あたり
半導体出荷額 71.7ドル/人
　　　　　　　1ドル134円で9608円
出荷個数　　　138個/人
PC､スマホ､各種電機製品､ゲーム機、車について、一人あたり138個の半導体を9608円買っている計算｡
先進国は発展途上国の2倍､現役世代は子どもや高齢者残る2倍半導体を消費していると考えると､日本の現役世代は、1年間で約38,432円で552個の半導体を購入していることになる｡
半導体市場はこれからもものすごいスピードで拡大し続けるが、世界情勢を見た時に､このまま半導体を需要にあわせて供給し続けることは可能なのであろうか｡
半導体残る供給が止まった世界はどのようなものか｡想像しても､想像しきれない｡

半導体有事

湯之上隆

タイトルに反し地政学的要素はほぼ無い。あったとしても、もし中国が台湾に攻め込んでTSMCに被害があると大変！の繰り返し。
主に半導体製造工程それぞれで主要各国のメーカーがどんな技術力があり様々な役割を受け持っているかが書かれている。