西原哲也のレビュー一覧

  • 外国人には奇妙にしか見えない 日本人という呪縛 国際化に対応できない特殊国家

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    日本人としてずっと日本に住んでいればあまり気がつくことのできないことが綴ってあり、非常に学びになった。
    日本とオーストラリアが比較してあり、わかりやすい。投票制度が民意を反映しにくいし、国民もそれを変える気がないという箇所が改めてそうだなと思った。日本の現在の政治への対処は個人の範囲では出来ることが限られて意欲が削がれるが、一国民として考えなければいけない問題だと思う。
    よく「正しい情報を」と言われるが、そもそもメディアがうまく機能していないとは思っていなかった。
    ぜひ沢山の人に読んでもらいたい。

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    2024年09月02日
  • 外国人には奇妙にしか見えない 日本人という呪縛 国際化に対応できない特殊国家

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    ネタバレ

     著者は、在日豪州のジャーナリスト。以前、「日本人論」が流行りましたが、本書は、豪州との比較で語る「日本社会論」です。始めの教育論や傲慢症候群(「お客様は神様」に慣れてのぼせ上がる)などは、さもありなんでしたが、メディア・外交・政治以降はなかなか面白い比較がなされています。

     豪州は投票率がOECDで第1位(日本は32位)。これは、①義務投票制(投票に行かないと5,000円の罰金!)、②優先順位記載方式(嫌な奴は落とす仕組み)、があるためで、国民の政治参画意識も高くなっている由です。

     また、テレビ局と新聞社が株を持ち合う「クロスオーナーシップ」は世界中で規制されているにも拘らず、日本では

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    2024年02月09日
  • 外国人には奇妙にしか見えない 日本人という呪縛 国際化に対応できない特殊国家

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    外国人から見た、日本。少し前にはやった「日本すごい」本ではなく、日本社会の病理性についてこらでもか、と記述されていて、ウンザリした。いったい何が起これば日本は衰退から抜け出して変われるのか?処方箋らしきものも提示されているが、現状維持に汲々する政官財界にマスメディアは、見向きもしないだろう。せめて自分一人でも、より「マシ」な選択肢を選び続けよう。

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    2024年10月03日
  • オーストラリアはいかにして中国を黙らせたのか 「静かなる侵略」を打破した外交戦略に日本は学べ

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    中国系オーストラリア人65万人 イギリス、インドに次ぐ
     中国系企業からの政治資金供与 
    オーストラリア クイーンズランド大学
     留学生 授業料収入6.8億豪ドル 20~30%が中国人 観光学科は90%

    2008年 中国対豪投資 10倍に増加 ギラード政権アジア志向 
    2014年 豪中FTA
    中国 豪牛肉関税 9年以内に完全撤廃 110憶豪ドル以上 乳製品も11年後撤廃
    豪 投資審査基準 日米なみに引き上げ  AIIB出資 通貨スワップ協定 
      タスマニア州 中国が南極調査に港を活用 経済効果
      ダーウィン港99年間リース 中国ランドブリッジ 5.6億豪ドル 米海兵隊駐留

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    2022年07月17日
  • 外国人には奇妙にしか見えない 日本人という呪縛 国際化に対応できない特殊国家

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    2025年4月3日、FacebookでSBCの相川佳之理事長が「トヨタの戦い、日本の未来。」という本を1時間前に登録しててチェックしたんだけど、その本をYahooフリマで900円で出品てる人がいて、その人が他に出てた本のひとつ。900円。

    「税別1700円の良書です。」

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    2025年04月04日
  • 外国人には奇妙にしか見えない 日本人という呪縛 国際化に対応できない特殊国家

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    ネタバレ

    日本の英語教育制度には欠陥がある。教員試験があるため、英語の能力よりそちらが優先される。
    日本では留学すると、コースから外れる。
    オーストラリアのアデレードは、教育を産業としている。
    オーストラリアでは、医学部の学費が文学部より安い場合がある。社会的に有用な人材を育成する。
    日本では、外国語をマスターしなくても、聞こえのいい大学に入学できればいい。
    日本のいじめの原因は多様性が認められていないこと。
    オーストラリアは、義務投票制。日本では、その実施はほぼ不可能。
    日本は死票率が高い。オーストラリアは、優先順位起債方式=死票が少ない。

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    2025年03月11日
  • オーストラリアはいかにして中国を黙らせたのか 「静かなる侵略」を打破した外交戦略に日本は学べ

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    新聞などで、オーストラリアと中国の関係の盛衰は知っていたが、その大きな流れと、対外関係法を制定し、連邦政府が州政府や大学などが外国勢力圏と結んだ既存および将来の合意を撤回させる権限を持つまでになった現状を知ることができた。
    5章以降の潜水艦の購入の顛末は、日本も絡み面白いネタではあるのであるが、中国との関係性からすると、これほどの分量は必要のないないようなので、終始迷子になったまま読み進めることになった。

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    2022年04月03日