世界恐慌後の貨幣秩序の回復のため、預金の100％を裏付ける流動資産の保有を民間銀行に義務付ける「シカゴプラン」を提唱したアーヴィング・フィッシャー。そのフィッシャーを高く評価し、主流経済学派に反旗を翻す著者らの主張「公共貨幣理論」を一般読者向けにまとめたもの。
著者らの主張は「貸金と預金をセットで同時に「無から」創り出すという民間銀行の錬金術を止めさせ、公共セクターである政府にマネーストック管理を任せ、バブルやインフレといった金融の発生を防ごう」というものだが、この主張事態は特段目新しいものではなく、たとえば前イングランド銀行総裁マーヴィング・キング「錬金術の終わり──貨幣、銀行、世界経済の未来（日本経済出版社）」でも提唱されている。ただそこでの議論は、本書のようにシカゴプランの100％マネー（法定準備率100％）をストレートに制度化しよう、という過激なものではない。
ケインズ経済学に基づくIS−LM分析の現実との非整合性を批判する件はややアンフェアなような気がする。政府支出でIS曲線が右シフトするとマネーストックMが内生的に増加しLM曲線も右方シフトするので利子率rが低下する、従って政府支出でクラウンディング・アウトが起こるという主流派理論は誤り、というが、それはケインズ経済学が想定しないアノマリーなポリシー（QQEという事実上の財政ファイナンス）が遂行されたからであり、IS−LM分析自体は妥当なのではと思える。
また、当然同一視されやすい現代貨幣理論MMTとの違いも問題になるところだが、僕にはそこまで違いがあるとは思えなかった。両者ともに「インフレやデフレになれば国会/行政が通貨発行吸収/増減税で通貨を直接コントロール可能」と主張するのだが、現行の短期的利益に迎合しがちな選挙制度のもとでは、財政拡大によるポピュリズム政策遂行を可能にするインフレ的金融政策がどうしても選択されやすくなるだろう。インフレが加熱した時、手遅れになる前にそれを制御できると本当に言えるのだろうか。
他にも所々に懸念すべき部分はある。例えば「国際銀行家」なる勢力の画策により、自らの主張する理論の普及が妨げられている、とするやや陰謀論めいた物言いは若干気にはなるし、また非主流派の恨みからか文体がやや感情的で冷静さに欠けると思える部分も。そもそも、最大出資者が財務大臣である日銀を一私企業扱いし、「国際銀行家」の支配下にあると主張するのは相当無茶な話だ。しかし本書のように、そもそもマクロ経済学の基礎中の基礎である「信用創造」の理論的裏付けをあらためて問い直すことは、貨幣の定義が揺らぎつつある現代においては極めて意義深い行為だと思う。
