平井宏治のレビュー一覧

経済安全保障リスク 米中対立が突き付けたビジネスの課題

平井宏治

社会人でグローバルな会社で働いてるならば必読な本。
大陸の悪行(事実)が書いてあります。
日本の会社は上場会社、人事はこのことは把握しなければいけないと思います。

経済安全保障リスク 米中対立が突き付けたビジネスの課題

平井宏治

中国の世界進出戦略について、今まではほとんど無知で中国ってすごいなぁという程度にしか捉えていなかったが、少しでも最新の技術を取り入れて、自国の軍民両用技術としようとしていることについて知った。
国総出で自国の軍事力を高め、その技術を民間に戻して経済的にも収益を上げていくというモデルを確立させている。

それに比べると日本は性善説すぎるし、自衛や安全保障といった危機管理の感覚がほとんどないのだということにも驚かされた。

私自身、甘やかされた環境で育っているので、発展途上国の人たちの必死さのかけらも持ち合わせていないが、今後数十年でそれが逆転する未来が来るのだということを切に感じた。

実際日本の技術のかなり多くが韓国や中国に流出しており、これをどう食い止めてどう新しい技術を発展させていくかがキーとなるようだ。

この本を読んで危機感を抱いたし、気を引き締めなければ将来の子どもたちが安心して暮らせる日本じゃなくなる可能性に怖くなった。

とはいえ、人類皆兄弟。グローバルで多様性といった考えも大切で、それらを大切にしていくためにも国防という考えも必要な気がした。
まだまだ理解しきっていないので、このような程度であるが、もっと勉強しようと思うきっかけになった。

国民搾取

平井宏治

国民が収めた税金が中国に流れ、それを支援する事で私腹を肥やす政治家。

問題解決しようとしないどころか、問題を作っているのが実は一部の政治家である事が、様々なエビデンスを以って告発されている。このような売国奴達に対して読んでて怒りが込み上げてくる。高市政権になり、ここで書かれている不正や売国行為が炙り出され、厳正な処分が下される事を願う。

印象に残ったのが経済のグローバル化に対する警鐘である。西側各国が、「世界はヒト・モノ・カネ・情報が国境を超えて自由に行き来し世界中が反映する」というお伽話をナイーブに信じて、私有財産を認めない共産主義国家に資本投資と技術移転を行った、という件り。結局、中国がそこで得られた利益と技術を活用して人民解放軍の近代化を成し遂げ、それが西側諸国に脅威となっているという愚かさに対する指摘は反論出来ない。

国民搾取

平井宏治

中国のエアラインで来て、中国人の白タクに乗り、中国人が営むレストランで食べ、中国資本の土産物で買い物をする。インバウンドで日本に金は落ちない。…海外から投資を呼び込み、日本企業を買収させ、従業員をリストラする。火葬場も買われ、死んでも外国に貢がせる。…ほとんどが中国産の太陽光パネルを、緑豊かな山林に敷き詰めて、電気代を高くする。…中国メーカーが世界一のEV車に補助金を出し、日本独自のハイブリッド車を切り捨てる。…国を売り、国民を困窮させ、海外勢を喜ばせる政策の数々。私服を肥やす政治家たち。選んだのは誰か？

トヨタが中国に接収される日 この恐るべき「チャイナリスク」

平井宏治

案外トヨタの話はほぼ出てこないんだなぁ…。
中国がいかに野心的であるかということ、アメリカがそれにどのように対処してきたかということ。
既に乗っ取られたドイツ、既に侵略されつつある日本の一部有名企業、安倍元首相の外為法の意味、脱中国に成功したオーストラリアの事例など。危機意識を改めて持つ意味で読んでよかった。「日本人はお人好し」の言葉ですませてはいけない。中国の巨大市場をエサに展開されているのは、常に技術を狙われている世界なのだということが分かる1冊。

トヨタが中国に接収される日 この恐るべき「チャイナリスク」

平井宏治

世界のトヨタが！
というのがポイントである。
ある程度地政学リスクに詳しく無いと理解できない部分が多いと思うので
少し上級者向き
でも勉強になる
明日の　朝８が楽しみです。

トヨタが中国に接収される日 この恐るべき「チャイナリスク」

平井宏治

2023年11冊目。満足度★★★★☆

現在、アメリカを中心として世界では対中国包囲網を築こうとする動きが目立ってきました。

日本企業の一部でも、そのリスクに気づいてサプライチェーンを中国から変更する等の動きもあります。

しかし、依然として中国に大きな設備投資を新規で計画・実行する日本企業が多数にのぼります。

本書は、日本・日本人が他国に比べて認識が甘い「チャイナリスク」について、中国にある実際の法令などを解説することを通じて警鐘するもの

タイトルはあくまでそのリスクの象徴の意味合いでしかないが、中国がその気になれば、日本企業が中国に保有する資産が全く使えないなどの事態になりうることが理解できるでしょう。

ニッポン、脇が甘すぎるよ