管理会計の再学習に、ネットでお勧めされていたこの本を選択。著者はアットストリームコンサルティングの松永氏と内山氏。
感想。
とても良かったです。管理会計の『実務』というタイトル通り、実際に現場でどうするのか、という視点で書かれている、そんな気がします（私は現場で原価管理したことないので想像です）。
備忘録。
・月次決算は概算でもいいからなる早で知りたい。月の上旬に速報、その後確報で2回レポートされても十分。
・製品別PLの例は真似しやすい例示。売上高、売上原価、粗利があって、販売直接費を引いて製品貢献利益があり、その他販管費が引かれて営業利益へ。
・管理軸。代表的な軸は、部門別、顧客別、拠点別、チャネル別。
・販管費の多軸配賦は次の３つに分けて考えると良い。①直課‥特定の部門、製品、顧客のために直接発生したことがわかる場合に、その費用を直接負担させる。②個別配賦‥費目全体で親和性が高いもの、関係性の強弱がつけやすいもの。③一括配賦‥関連性が高い配賦基準がない場合、売上高とかの無難な基準で配賦。
・仕切価格の問題。まず、独立採算を明確に求める必要がなければ、仕切価格を設定した管理関係手法は行うべきではない。それでも設定する場合は「利益折半方式」が無難。
・製品別原価管理の目的。適切な販売単価、原価差異を認識しコスト低減に活かす、新製品の原価企画に活かす。
・標準原価と実際原価。原価標準表。大事。
・原価差異の分類分析の記載が、易しく細かくありがたい。
・限界利益（売上高-変動費）だけでなく、貢献利益（売上高-変動費-直接販売費）。そして貢献利益率が一定程度確保できる受注を。
・短期的に見れば、スポット案件で見れば、限界利益が黒字ならば受注すべき。長期的に考えると固定費を回収できるとか、会社全体の利益率、リソース配分の問題もあるので、貢献利益率に一定のハードルを設定して受注可否を判断したい。
・CVP分析の基本。費用の固変分解→限界利益と限界利益率の算出→損益分岐点売上高の算出→経営安全率の算出。
・連結で固変分解する方法の解説はわかりやすかった。合算して、川上側の貢献利益を消去し、固定費変動費を連結の観点かは再整理。また、実務上の負担を考慮して、現実的なやり方を選択しようという解決も参考になる。
・投下資本コストに見合う管理軸ごとの利益率確保。そのための事業部別BSの作り方の解説もあり。
・財管一致の必要/不必要。一長一短ですと。
