英はアヘン戦争やインド侵略に対する謝罪もしないまま他国を非難できない。米は原爆や都市空襲、民間人の無差別殺戮への謝罪もないまま他国を非難できない。▼米政府が日本に送った通牒と同じものを受け取った場合、モナコ王国・ルクセンブルク大公国のような国でさえも、米に対して武器をとって立ち上がっただろう。▼事後法で裁くことは国際法違反。『パール判決書』
※パール判事。東京裁判で唯一の国際法の専門家。
※アメリカに都合が悪いため、GHQはパール意見書の公表を禁止した。
※インド政府。インド独立運動の指導者(チャンドラ・ボース)は日本軍と共にインパール作戦を実行。大東亜戦争のおかげ、英からの独立が早まった。
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日本は、網産業以外に固有の産物は何もない。もしこれらの原料を断ち切られたら、1000万から1200万の失業者が発生することを彼らは恐れていた。彼らが戦争に飛び込んだ動機の大部分は安全保障の必要に迫られてのことだった。マッカーサー、1951年5月米上院軍事外交合同委員会
この裁判は歴史上最悪の偽善だった。なぜ東京裁判に不信感を持ったかといえば、日本が置かれている状況と同じ状況に置かれたならば、アメリカも日本と同様、戦争に訴えるに違いないと思うからである。ベルナール・レーリング『世界がさばく東京裁判』
当時、国際法に照らして犯罪ではなかった行為のために、勝者が敗者を裁判するという理論に私は賛成できなかった。演出された法廷の行事が終わるまで私は不安な感じに襲われ、再び法廷には戻らなかった。ウィリアム・シーボルド『日本占領外交の回想』
ドイツ人がヨーロッパでユダヤ人にしたことと同じようなことを、米国は太平洋でも日本人に行ってきた。「汝ら人を裁くな、裁かれざらん為なり」。この戦争は諸国民に恥辱と荒廃をもたらした。チャールズ・リンドバーグ『第二次大戦日記』
日本軍が米・英・蘭・仏をわれわれの面前で徹底的に打ちのめしてくれた。われわれは白人の弱体と醜態ぶりを見て、アジア人全部が自肩を持ち、独立は近いと知った。一度持った自は決して崩壊しない。日本が敗北した時、『これからの独立戦争は自力で遂行しなければならない。独力でやれば五十年はかかる』と思っていたが、独立は意外にも早く勝ち取ることができた。そもそも大東亜戦争はわれわれの戦争であり、われわれがやらねばならなかった。そして実はわれわれの力でやりたかった。それなのに日本にだけ担当させ、少ししかお手伝いできず、誠に申し訳なかった。バー・モウ『ビルマの夜明け』
*バー・モウ。ビルマ初代内閣総理大臣。
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東京裁判の結果、戦勝国の戦争犯罪は追及されないという悪しき先例を作ってしまった。また、アメリカによる原爆投下の罪が追及されなかった結果、原爆使用が正当化されてしまった。
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欧米文明の盟主である米と、アジア文明の盟主である日本が衝突し、勝者が世界の覇者になる。石原莞爾(1889-1949)
トルーマンは日本の民間人を大量虐殺した戦争犯罪人である。
〇石原莞爾。陸軍軍人。満州事変を首謀。シナ事変の拡大に身を挺して反対。日蓮宗系・国柱こくちゅう会の会員(宮沢賢治・近衛文麿の父も会員)。
〇佐藤鉄太郎。海軍軍人。日本は海洋国家であり、大陸政策にのめり込めば国を滅ぼすと主張。
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GHQによる左翼プロパガンダ映画。『犯罪者は誰か』『喜劇は終わりぬ』『大曽根家の朝』『オウムは何を覗いたか』『民衆の敵』『命ある限り』『わが青春に悔なし』『戦争と平和』。
GHQにより追放された言論人。菊池寛（作家、「文藝春秋」創刊者）、正力松太郎（読売新聞社社長）、円谷英二（映画監督）、山岡荘八（作家）。
GHQによる日本語ローマ字化。前田多聞、安部能成、柴田武東大助教授らが徹底的に反対し廃案に。
GHQにより設立された隠匿退蔵物資事件捜査部。米による日本の政治行政への影響行使。現在の東京地検特捜部。
眞相はかうだ。GHQ制作プロパガンダ番組。NHKラジオ。大東亜戦争中の政府や軍の腐敗・非道を暴くドキュメンタリー。「国民」対「軍部」という対立構図を刷り込む。
