矢部武のレビュー一覧
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数年前から大麻に注目してきましたが、改めて医療用大麻を中心に大麻が世界で広がっている事実にこの変化は不可逆的だなーと思いました。以前欧州を旅行したときに普通にスーパーで大麻クッキーとか売っていたので欧州における広がりは急速だなと感じました。
一方で現在のアジアでは、大麻に対する規制が厳しいが、韓国やタイなどで一部医療用大麻の規制緩和の動きが出ていることに驚きました。
日本では、大麻解禁の動きは相変わらずサッパリだが近所にもCBDのお店があったりするので、そういった今あるところから大麻のメリット・デメリットに向き合っていく必要だと思います。 -
Posted by ブクログ
日本では死後、長時間たって発見される孤独死がクローズアップされてますが、米国では各種NPO、ボランティアなどにより、ほとんど起こらない、と本書では述べている。
その例・施策など現地レポートを交えて、解説されており、確かに米国の国民性(いわゆる自立した考えが主流)やNPO、さらには共同生活などにより、それらが有効であれば孤独死が発生する可能性は少ないと思われる。
一方で日本でも同様な施策はされているのだろうと思っており(本書では東京大田区のプログラムが紹介されているが)、調査と少しでもいいから社会への貢献ができたらと。
まずは、本職で食べていくのが先決ですが。
高齢者社会に不安をいだいている方にオススメの一冊です。 -
Posted by ブクログ
アメリカの老人の暮らしの例
こんな生活ができるようになればいいなぁと思うが、日本ではどうでしょうかねぇ
老人の生活の補助を、金銭のばらまきではなく、行政サービスとして行う。雇用にも繋がる。
近頃は言われなくなったが、日本はアメリカの10年、20年後を追っていると言われていた。
最近、郊外や地方都市を車で走ると、20年前のアメリカ合衆国のロードサイドにそっくりだなぁと思う。
日本もそうなるのかな?
今、日本で快適そうなサービスを見ると民間の会社が有料で行っている。
資産のある者は快適な老後をおくれるだろう。
既得権と資産を持っている者が、政治を動かしているが、そういった人たちは、こういったサービスを自分で手に入れられるので、公共サービスとしては必要とはしないかもしれない。 -
Posted by ブクログ
「一人で亡くなることが問題なのではない。友人や社会的なつながりをもたず孤立したあげくに一人で亡くなり、死後何週間も発見されずに遺体が発見されずに腐敗し、他の人に迷惑をかけてしまうことが問題なのだ。」そうなのだ、この言葉につきるのだ。
【米国の安否確認の方法について】
・緊急連絡用ペンダントを身に付ける。
・ペンダントには自動警報システムが入っている場合も
・電話確認による安否確認サービス(サービス提供者側に高齢者の雇用も)
【高齢者の雇用について】
日本の場合、孤独死の危険性が高いのは支援が始まる前の65歳未満が多いとのこと。この世代に関する支援が重要だが、雇用の場をもっと創出すべきだと思う。上記の安否確認のサービス提供側にまわるというのも一つだし、高齢者に合った働き方やサービスはきっとあるはず。
【生活保護の受給要件について】
「一人で生きることを前提とした米国社会で問われるのは個人の受給資格のみだが、日本では家族の所得などが事実上審査されたりする。」この記載から連想されるのは、昨今の一部芸人の生活保護に関するニュースだ。あのニュースの論点は芸人が一線で活躍しているのに、家族が生活保護を受給しているのはどうかという問題だったが、そもそも芸人本人もそしてその家族も自立した大人。それを扶養するかどうかは当人の問題であって、周囲がどうこういうべきではないのでは?生活保護の不正受給や貧困ビジネスは厳正に取り締まるべきだが、家族の所得を審査対象にいれるかどうかは、今後の家族の在り方に関わって来る問題なので再検討すべき必要があると思う。 -
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ネタバレ携帯電磁波がどの程度人体に影響があるのか、電磁波に対して世界各国ではどのような対応をとっているのかよくわかった。
日本の電波防護指針は、WHOや国際非電離放射線防護委員会(ICNIRP)のガイドラインと同等となっており安全とされる。しかし、これら基準自体が正確ではなく、基準強化を求める動きが世界各国で高まっている。特に、欧州やイスラエルでは国内での議論の高まりもあって国際基準よりも厳しい安全基準を独自に設けている。
各国の民間研究機関が電磁波が人体の健康に影響を与えていることを示す結果を出す一方で、ICNIRPの研究機関の調査結果では、人体の健康との関連はないと結論付けている。これは、単純な科学的調査不足というよりは、携帯電話業界からの圧力により、公平な評価ができなかったり、結果が歪曲・隠蔽されることによる人為的な理由によるものらしい。
翻って日本では、危険性についてメディアに取り上げられることもないし、そもそも危険性を疑う声すら上がらないのが現状だ。
携帯所有者が爆発的に増えていく中で実際に脳腫瘍の患者が増えてくれば、その関連を示すサンプルが十分出そろうと思うが、出そろった時点ではもう手遅れだ。タバコのように手遅れになる前に国をあげて予防的措置がなされることを切に願う。 -
Posted by ブクログ
ネタバレアメリカは日本以上に格差社会であるが、実は低所得の老人には手厚い保護がある。だが、国民皆保険がないアメリカでは中流階級の老人には医療や介護には非常にお金がかかる。ただし、下流になったら政府やNPOから保護が受けられるため、あまり悲観的な老人はいない。
アメリカと日本が違うのは、住宅に関する保障。日本も一応生活保護の中で住宅補助はあるが、支給は生活費と一緒に振り込まれることもあり、住宅に対しての保護という概念はあまりないが、アメリカでは収入の3割しか家賃を負担しなくてもいい、また低所得者のための公営住宅も充実しており、住むところに不安はあまり無さそう。
また、日本と大きく違うのは、NPOの多さ、一般人の寄付の多さかと感じた。社会保障関係のNPOが非常に多そうで、困っている人に適切な助言をしてくれる人が役所だけではない。また、高所得者がそういうNPOに多額の寄付をしており、それが低所得者へ回っている。保護を受ける人も受給することに対して罪悪感やプライドなどは日本に比べて無さそう。
老後の不安が多少少なくなれば、日本でも若者がお金を消費に回し、経済の活性化に繋がるのに、今の流れでは、老後の準備は自分でしなければならないし、給料も上がらないし、余分なお金を消費に回そうっていう気持ちにならない。