荒井一博著「学歴社会の法則 教育を経済学から見直す」を読んだ。
最近、漠然とマクロ的な視点で学校経営を考えたいと思っていた。
教育に、行動経済学とか経済合理性の視点を適用できるかどうか、などである。
この本は、少し前にはやった下流社会、高学歴社会の終焉といった格差社会の指摘ではなく、
社会全体の
...続きを読む「厚生（好ましさ）」を考える経済学の視点で書かれている。
以下、例の如く印象に残ったことをまとめてみる。
教育論議は、経済学的な知識なしに、説得的な見解を表明することは困難。
多く人物金時間を必要とする活動だから。
大卒男性は高卒男性の1.5倍給与を得ている。
高学歴は高収入を得るということに対して、
シグナリング理論と人的資本論を用いて説明されている。
現在の教育は、この両面の機能が含まれている（P.61）。
人的資本：教育によって身に付く知識や技能も資本と見做す。
義務教育段階・理科系教育と職業に成立しやすい。
→家計においては教育費は資本的支出と言えるかもしれないと思った。
・著者による1980年の大学教育の私的収益率：6％
・同私大医学部：8.9％
・同国立医学部：17.2％
シグナリング理論：
教育は、個人の能力を他人に知らせる「信号（シグナル）」て取り扱われる。
企業は、労働市場で、求職者ひとり一人の実力を正確に把握しがたい。
求職者は、自分がどれだけ優秀であるかを積極的に知らせなければならない。
最も効果的な手段が受けた教育の履歴・学歴。
スペンスは、教育が必ずしも個人の能力を向上させる、とは考えていない！！
一流大学が一流人材を教育するというより、
（既に一流である）一流人材が、優秀性を市場に知らせるため一流大学に入る。
一流大学を卒業するだけの実力があるというシグナルだという。
教育投資とポトラッチ（宗教的・誇示的儀式）
富裕層は、富裕度を誇示するために、
多大なコストをかけて教育サービスを購入し、
有名大学に行かせる。
親の学歴・親の所得が、子の学歴に影響を与えることは、
今日では当たり前の論になってしまった。
また、専業主婦に比べ、母親が働くことは子供の学歴の影響度は下がるが、
相対的に父親の影響度が上がる。
→共働きだと子と触れ合う時間が、父親・母親間の差が少なくなるから。
同時間、子と触れ合う場合は父親の学歴が影響しやすい。
母親が労働市場に参加すると、市場を使って子供を教育する程度が高まる。
【塾に早い段階から行かせる】
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基軸通貨はドル、英語は準世界共通語。
アングロサクソン的な会議手法・慣習に従うことになる。
＜IB教育との関係をいずれ考えてみたい＞
“英語自身のなかにもJapaneseのような日本人蔑視の単語があります
（語尾がeseとなる英語の民族名は蔑視の表現です）。
日本人が英語を学ぶということは、蔑視を含意する単語で自分自身を呼ぶことも含む”
P.143 このことは知らなかったな。
少人数学級は、効果はあるが、追加的な費用を上回る価値を上回るかは定かでない。
逆に生徒の学力に影響を与えるのは、教員の学力・知能指数（！！！、P.199）
→当たり前だけど、、、、
重要な意思決定ほど、広範な体系的知識が必要。高校の学習が重要。
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久しぶりに、今の私にインパクトのある本だった。
近い将来、勤務先の学校の意思決定にたずさわれるように、知識を積み重ねていきたい。 
教育学×経済学