国際文化会館地経学研究所の作品一覧
「国際文化会館地経学研究所」の「世界の構造と経済の本質をイッキにつかむ 超図解 地経学」「経済安全保障とは何か」ほか、ユーザーレビューをお届けします！
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作品一覧
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完結ビジネス・実用
-全1巻2,200円 (税込)地経学(Geoeconomics)とは、国際関係を国の地理的な要素(海洋国家や内陸国など)から 分析する学問である地政学に、経済的な視点を組み合わせた枠組みです。 これまで地政学リスクは戦争や内戦、テロと言った安全保障の問題として 国家間関係で生じるものと考えられてきましたが、 ロシアのウクライナ侵攻に伴う経済制裁や、 関税や輸出規制を通じた米中対立など、 このようなリスクは民間企業や個人をも巻き込む問題となってきています。 なぜなら、こうした問題は、 物価高騰、サプライチェーンの断絶、生活や社会の基盤となる インフラへの妨害など経済面の影響を及ぼすからです。 これらは政治と経済、官と民などの垣根を超えた複雑な事象であり、 地政学と経済の両方の視点を融合させた地経学だからこそ読み解くことができるといえます。 本書は、 そんな地経学のいまを新聞やテレビで頻出する言葉を拾いながら、 項目ごとに見開き図と専門家による解説で、図だけでもわかる、 読んでさらに理解が深まる類書にないハイブリットな一冊です。 ■目次 Chapter１ 世界がクリアに見えてくる地経学７つの視点 Chapter２ 世界のいまを知るための地経学的トレンド Chapter３ 地経学戦略のキーワード Chapter４ 戦略的資源でみる世界のパワーバランス Chapter５ 先端テクノロジーから紐解く世界経済の未来地図 ■編集 国際文化会館 地経学研究所 2022年7月に国際文化会館内に設立された民間・独立のシンクタンク。 経済安全保障、経済制裁、技術覇権など、地政学と経済が融合した「地経学」の 枠組みで幅広い課題について実践的な分析、情報提供、政策提言等を行い、 アジア太平洋の知の交流拠点として、海外のシンクタンクや国内外の政官財学ネットワークのハブとなっている。 編著書に『『経済安全保障とは何か』（東洋経済新報社）、 『はじめての地経学 経済が武器化した時代の見方』（朝日新聞出版）がある。 ■著者 執筆陣 鈴木一人所長、相良祥之主任研究員、鈴木 均主任研究員、土居健市主任研究員、山田哲司主任客員研究員、 田上英樹主任客員研究員、梅田耕太研究員、石川雄介研究員／デジタル・コミュニケーション・オフィサー、 井上麟太郎研究員、マニーシュ・シャルマ客員研究員、福田善之客員研究員、富樫真理子客員研究員、 佐々木明彦プログラムコーディネーションマネージャー、大内 真プログラムオフィサー -
ビジネス・実用
4.31巻1,100円 (税込)中国による輸出規制、トランプによる関税政策……他国に経済的損害を与え、それをテコに政治的交渉を行う。伝統的な地政学の枠組みではとらえきれない、経済が武器化した世界が到来した。 世界はサプライチェーンの再編、資源の獲得競争などに動き始めている。果たして世界はどこに向かうのか。日本は今 の時代にどう向き合うべきか。 混迷の時代を読み解く視点「地経学」（地政学×経済）をまとめた注目の書。 【目次】 プロローグ地経学とは何か 第１講中国をめぐる地経学 第２講米国の地経学と国内政治 第３講トランプ時代の米国の地経学と国際関係 第４講ＥＵの地経学 第５講経済活動を読み解くための地政学 第６講経済安全保障 第７講新興技術とイノベーション・エコシステム 第８講パワーとしてのＡＩ 第９講日本の地経学戦略 第１０講地経学の時代へ -
ビジネス・実用
4.51巻2,640円 (税込)船橋 洋一／鈴木 一人／細谷 雄一／神保 謙／村井 純／柴田 なるみ／相良 祥之／大矢 伸／尾上 定正／富樫 真理子／越野 結花。 各分野における第一人者・気鋭の研究者を結集！ 新冷戦下における米中・日米・日中関係、 デジタル・サイバー、エネルギー、健康・医療、生産・技術基盤。 そのベースとなる「経済安全保障」のかたちとは。 論点を整理し、日本がとるべき国家戦略について分析・提言。 東洋経済オンライン連載をもとに大幅改稿・加筆。 経済安全保障の“黒字”/“赤字”ということで言えば、日本は戦後、米国が主導し、構築した国際秩序とルールという大きな“黒字”を享受してきた。米国が内向きになり、ポピュリズムと分断の政治が広がり、中国が相互依存を武器化し、勢力圏を拡大するにつれてその“黒字”構造が“赤字”体質に変質しつつある。それをもう一度、“黒字”構造に作り替えることが日本の経済安全保障戦略には求められる。経済力を国際秩序とルール再構築のために戦略的に使うことを学ぶ必要がある。言い換えれば、「守る」だけでなく「攻める」ことが大切だということである。さらには、それを持続的に行うには日本の経済と産業の生産性と国際競争力の不断の向上、未来を実装するビジョンとイノベーション、そしてそのための人材と投資が不可欠である。「育てる」ということである。経済安全保障の最大の要諦は、「育てる」ことにほかならない。【序章（船橋洋一）より】
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