スティーヴン・D・キングの作品一覧
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作品一覧
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僕たちはまだ、インフレのことを何も知らない
ビジネス・実用
3.31巻1,980円 (税込)世界は、インフレの恐怖を忘れてしまった――。欧州最大の銀行ＨＳＢＣの上級経済顧問による、おカネの価値が減り続ける時代の経済サバイバルガイド。政府のインフレ容認は「絶望」の始まり？ インフレが生み出す「勝ち組」「負け組」の特徴とは？ インフレの謎がすべて解ける！
ユーザーレビュー
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Posted by ブクログ
ネタバレインフレ14ヵ条と次のステップ：持続的な物価安定が保証されない新時代？
1.貨幣は重要である
政策立案者たちは貨幣供給量の伸びが異常に加速する時期があることを知っておくべき
金融政策が物価上昇を許容すれば、インフレが持続する可能性は高くなる
2.人々の態度は中央銀行の政策と同じぐらい重要である
人々の信用を失う政策立案者たちは、貨幣供給量そのものが当初は猛烈なペースで増加していなくても、計り知れないインフレの被害を引き起こしかねな
3.インフレが永久に抑制されたと信じる人は、歴史を無視している
経済モデルは限定的な標本に基づき、近年の歴史に「適合」するように構築されているから
4.政府があえてインフレという手段に訴えることもある
インフレは債権者（貸手）が罰を受ける一方、債務者（借手）が得をするメカニズムである。どの経済でも最大の債務者の一つは政府であり、インフレは袋小路のような財務状況から抜け出す「魔法」の手段となりうる。（住宅ローンを負担している人が資産を気づくが、収入が増えないと意味ないかも）
金融政策だけではインフレを抑制するのは容易ではなく、財政政策で金融政策を支えてやる必要がある。
5.デフレリスクに対処するための制度改革は、意図せずインフレ圧力を高めてしまう恐れがある
量的緩和などの緊急金融対策は、政策決定分野の定番の特徴となり、将来的なインフレ率上昇の「早期警戒サイン」を発する国債市場の役割を弱めてしまったように見える。（ユーロの方が深刻）
6.民主的に選出された政府は、インフレの誘惑に逆らえない
中央銀行が独立性を持っていても、政府も財政政策をやらないと意味がない。
政府は紙幣を印刷できるので、増税や支出削減に代わる手段としてこれを使ってしまう。（貨幣の価値を下げる）
7.ひとたび根を下ろすと、インフレはこのうえなく、不公平で非民主的なプロセスになる
物価スライド制の恩恵を受けられるのは一部の人々だけで、残りの人々は何の保護も得られない
8.価格ショックから人々の所得や富を守ることは政治的に必要かもしれないが、それでインフレの問題が解決することはない
減税などの緩和措置よりも、インフレの根本原因に対処する方がはるかにマシである
9.ハイパーインフレのほうが、皮肉にも「緩やかな」インフレより抑制しやすい場面もある
圧倒的大多数の人々が対策を求めるので、やがては制度改革が必然のものになるため。結局は、歴史は中央銀行の独立性と財政支配の解消が欠かせない
10.「ルールに基づく」政策的枠組みは重要であり、人々は政策立案者たちがとりそうな対応を把握しておく必要がある
人々も予想がつくから
11.金融政策が財政政策を支配するべきであり（その逆ではなく）、政府は借入を賄うために「貨幣の印刷」に頼るべきではない
通貨の悪鋳とはつまるところ、王や女王が金貨や銀貨を保有する人々の負担で戦費を調達する手段に他ならない。
一方、金本位制は金融支配の一つの形であり、政府が気ままに借入れできないようにする歯止めだったが、現在はこれがなくなっている。
平時は赤字財政の穴埋めのためにお金を刷るという道を選べないようにしている。量的緩和は「裏口を通じた」財政支配の道を切り拓いてしまったかもしれない。
12.「経験則」は予想よりも重要である
13.政策立案者にとって、インフレの通り雨と長雨を区別するのはやさしくない
14.中央銀行は「4つの検証基準」を用いて、インフレが持続的な問題になる危険性が全体的に高いのかどうかを判断すべきである
（1）インフレ圧力を高めるような制度変更はあったか？
（2）インフレリスクの高まりを示すような過剰な通貨拡大の兆候はあるか？
（3）「タイムマシン」や「外的ショック」などの議論を通じて、インフレリスクの高まりが矮小化されているという証拠はないか？
（4）供給サイドの状況が悪化していないか？
・イングランド銀行（日本に似ている？）
インフレ目標2.0%に達しないため、減税で需要刺激
→国民はウクライナ戦争などでインフレに苦しんでいた
→マーケットでは財政悪化懸念から国債が売られる、金利上昇
→年金基金などは流動性の問題から売却する必要性・・・
・低金利が恒久的であるとは考えないこと
→国債の金利が上がってきたタイミングで問題が表面化する
・インフレ下での資産防衛における6つの格言
1.1つの国または通貨圏に投資しないこと。
インフレ抑制能力に乏しい国や通貨圏をうっかり選び、通貨変動リスクを高めてしまう可能性がある。
2.多くの投資家のように、株式はインフレに強いと思いこまないこと。
実際、1970年代のインフレでは違った。
3.今後インフレが無期限に続くという歴史の転換点に直面している可能性に備え、一定量の金を保有しておくこと
4.現金や銀行預金の利益率はマイナスなので、過度の警戒はジリ貧になるだけ、と肝に銘じること
5.実質利回りがマイナスの場合、資金を借り入れて不動産を購入し、次なるフーゴ―・シュティンネスになるチャンスがないか、じっくり考えること
6.アメリカ南北戦争後の証拠を逆用し、ユーロの未来に対して長期的な賭けをしてみるのも面白い。ユーロ圏中心部でインフレを発端とする政治的混乱の兆しが見えれば、北ヨーロッパの債券市場が高利回りの準通貨へと大化けする。
・財政政策（国家の支出）と金融政策（中央銀行の利上げ・利下げ）は、表面上は「独立している」と言いながらも、実際にはバートンとテイラーの熱烈で波乱万丈な結婚・離婚劇のように、お互いに強く依存し合い、時に経済（インフレ）をコントロール不能な泥沼に陥れてしまう -
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