奥瀬俊哉の作品一覧

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 COP28では、2050年カーボンニュートラル実現に向けて2030年度までに「世界の再エネ設備容量を3倍」「エネルギー効率を2倍」が世界各国で合意された。一方で、国際サステナビリティ基準審議会（ISSB）が、2023年6月に温室効果ガスのスコープ3排出量開示の義務化を公表し、日本でも日本版のサステナビリティ開示基準の開発が進んでいる。早くて2026年3月期から有価証券報告書でのスコープ3を含むサステナビリティ情報の開示が義務化される見通しである。 これを受けて日本においても、企業や自治体は再エネやEV、蓄電池、水素エネルギーなどを活用した脱炭素システムの実現が喫緊の課題となってきた。 本報告書では、脱炭素実現のために押さえておくべき技術や事例をレポートする。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 いよいよ5G時代の到来です。 米国ベライゾンが2018年10月に世界初の5G商用サービスを開始し、続いて韓国のSK Telecom、LGU＋（LGユープラス）、KTの3社が、さらに米国AT&Tも商用サービスを開始しています。一般ユーザーがスマートフォンなどによって利用できる本格的な5G商用サービスは、2019年春から予定されています。 日本のNTTドコモ、KDDI、ソフトバンクの3社も、2019年に1部エリアから5Gプレサービスを開始し、2020年から本格商用サービスを開始します。さらに新規参入する楽天モバイルネットワークも、商用サービスに向けた準備を整えています。 5Gは未来の技術ではなく、すでに現実のものとなっているのです。 本書は、このような動向をとらえながら、MWC 2018における取材をベースに、その後2018年10月の3GPPサミットやCES 2019などの取材も行い、技術・市場トレンドやプロダクト情報、周辺のビジネスモデルなども加えてまとめたものです。 本書で、本格的な5G時代の姿を理解していただき、2020～2030年に向けてIoT/5Gで新しくビジネス展開をしている方々に参考にしていただける一冊となっています。