竹田幸平の作品一覧

現場で使えて、自分の仕事を強化する「会計力」はビジネスパーソンに必須となっている。しかし、安心してほしい。勘所さえ押さえてしまえば、理解は簡単なのだ。簿記の知識も不要だし数式なども暗記する必要はない。早速始めてみよう！

株式と債券、商品先物を一元的に扱う「総合取引所」に向け、日本取引所グループと東京商品取引所が協議に入ることで合意した。複数の監督官庁などステークホルダーの思惑が交錯し、一向に進まなかった構想が実現に向けて動き出している。だが、まだ事態は予断を許さない。構想から足かけ12年を迎えた攻防の行方を追った。

世界を震撼させたリーマンショックから10年がたつ。主要国の財政出動や金融緩和で恐慌入りは免れたものの、ショックが遺した爪跡は深い。経済構造の変化や危機再来の可能性を分析するとともに、規制が強化された投資銀行の現状を探った。

1997年11月、北海道拓殖銀行と山一証券が相次いで破綻した。誰もがつぶれないと信じていた大手金融機関の破綻は、国民に大きな衝撃を与え、日本が変容するターニングポイントとなった。20年後の2017年には、再びバブルの足音が聞こえてきた。日本は「失われた20年」から教訓を得ることができるのだろうか。

EU（欧州連合）の足元が揺らいでいる。中核国ドイツのメルケル首相の求心力に陰りが見え、イタリアではEUに懐疑的なポピュリズム政権が誕生した。2019年3月が期限のブレグジットをめぐる交渉も停滞している。そこにトルコ経済の混乱による難民流入増懸念が浮上。EUをめぐる主なリスク要因の先行きを予測した。

2018年1月にスタートした「つみたてNISA」は、財務省の反対を押し切った森信親・金融庁長官の強烈な後押しがあってできた制度だ。その真意は、マイナス金利下にあって本気で資産形成を目指すならば、長期・分散投資が不可欠であるということだ。本書で、その詳細を解き明かしていこう。 「週刊ダイヤモンド」（2017年9月23日号）の特集を電子書籍化したものです。雑誌のほかのコンテンツは含まれません。 ＊本誌の電子版も販売しています（最新号は毎週月曜日配信）。くわしくは「週刊ダイヤモンド」でご検索ください。

歌に音階、英語に文法があるように、仕事にも確立された手法が存在する。それが、ロジカルシンキング、問題解決法、フレームワークだ。しかし、それは一部の大学などを除けば社会人になるまで誰も教えてくれない。高年収・高効率の人なら皆実践しているこの技術を身に付けない手はない。

「米国第一」を掲げ、保護主義的な政策へひた走るトランプ米大統領。中国との間で繰り広げられる追加関税などをめぐる制裁合戦は、“貿易戦争”と呼ばれるほどの事態に発展した。このままトランプ氏が暴走を続けた先に何が待ち受けているのか。米中貿易戦争をめぐる世界や日本経済への影響、今後のシナリオを点検した。

これまで、財務諸表を理解しようと会計の勉強を始めたが、挫折したことはないだろうか。 それはやり方が間違っていたからかもしれない。実は、コツさえつかめば簡単なのだ。 この本を読めば、これからの必須スキルである会計とファイナンスを、楽チンに理解することができるはずだ。 『週刊ダイヤモンド』（2017年6月10日号）の特集を電子化したものです。 雑誌のほかのコンテンツは含まれません。 ＊本誌の電子版も販売しています（最新号は毎週月曜日配信）。 詳しくは「週刊ダイヤモンド」で検索ください。

人工知能（ＡＩ）が進化し、長寿命化社会を迎えた今、 教育の在り方が大きく変わっている。 受験戦争を勝ち抜き、有名大学を出て大企業に入り、 順当な出世コースを歩むという戦後の教育スタイルはもはや成り立たない。 一方、自ら仕事を生み出し、道を切り開く有望な起業家たちがいる。 10年後も「食べるのに困らない」存在はどう育つのか。 孫正義・ソフトバンクグループ社長やその実弟、 孫泰蔵氏を生んだ「孫家」の教育を明らかにするとともに、 30人を超える起業家に徹底取材を行った。 『週刊ダイヤモンド』（2017年4月22日号）の第1特集を電子化したものです。 雑誌のほかのコンテンツは含まれません。 ＊本誌の電子版も販売しています（最新号は毎週月曜日配信）。 詳しくは「週刊ダイヤモンド」で検索ください。

日本人は美術が大好きだ。 広義のミュージアムには年間延べ3億人近くが訪れ、 美術展には根気よく何時間も並ぶ。 しかし、美の世界の裏側ではカネが行き来し、 さまざまなプレーヤーがうごめいている。 おカネの流れから作家の生活、歴史から鑑賞術まで網羅した。 『週刊ダイヤモンド』（2017年4月1日号）の第1特集を電子化したものです。 雑誌のほかのコンテンツは含まれません。 ＊本誌の電子版も販売しています（最新号は毎週月曜日配信）。 詳しくは「週刊ダイヤモンド」で検索ください。

「現代の身分差別」。識者がそう言い切る人たちがいる。 大企業の子会社で働く人たち、「子会社族」のことだ。 “親”の顔色をうかがいつつも、内心では待遇の悪さに猛烈な不満も抱く。 それでも、これまで非正規労働者のようにスポットライトが当たることはなかった。 子会社族の実態とそこから見える日本企業の問題点に迫りたい。 『週刊ダイヤモンド』（2017年2月11日号）の第1特集を電子化したものです。 雑誌のほかのコンテンツは含まれません。 ＊本誌の電子版も販売しています（最新号は毎週月曜日配信）。 詳しくは「週刊ダイヤモンド」で検索ください。

国と地方を合わせて1000兆円を超える借金を抱える日本。 これまで2度にわたる消費増税の延期で財政健全化が遠のく中、 ついには政府が借金拡大に目をつぶり、 増税した分の使い道を変えようとまでしている。 対する野党も消費増税の凍結を声高に叫び、 財政再建の道のりは完全に視界不良の状態に陥った。 『週刊ダイヤモンド』（2017年10月21日号）の第3特集を電子化したものです。 雑誌のほかのコンテンツは含まれません。 ＊本誌の電子版も販売しています（最新号は毎週月曜日配信）。 詳しくは「週刊ダイヤモンド」で検索ください。

政府はさまざまな統計を発表している。 統計が間違っているわけではないが、 手法、集計対象による癖を頭に入れておかないと 統計の“ウソ”を見抜けず、実態が見えなくなる。 政府統計見直しの背景にある縄張り争いを浮かび上がらせるとともに、 政府統計が実態とズレるメカニズムを解き明かす。 『週刊ダイヤモンド』（2016年11月5日号）の第3特集を電子化したものです。 雑誌のほかのコンテンツは含まれません。 ＊本誌の電子版も販売しています（最新号は毎週月曜日配信）。 詳しくは「週刊ダイヤモンド」で検索ください。

われわれから税金を徴収する国税組織。 国民なら誰もが知る行政機関だ。 消費増税や配偶者控除見直しなど大増税時代の到来を前に彼らは今、 その“最恐”ぶりをより誇示しているかのようだ。 まず富裕層への課税包囲網を狭め、 マイナンバー制度などを武器に全国民の懐を捕捉しようとしている。 その動きに迫った。 『週刊ダイヤモンド』（2016年10月8日号）の第1特集を電子化したものです。 雑誌のほかのコンテンツは含まれません。 ＊本誌の電子版も販売しています（最新号は毎週月曜日配信）。 詳しくは「週刊ダイヤモンド」で検索ください。

加計学園をめぐる一連の問題で支持率が低迷する安倍内閣。 内閣改造で背水の陣を敷いた安倍政権だが、 その経済政策、アベノミクスも正念場を迎えている。 ここで成果を挙げることが信頼回復への一歩となるからだ。 アベノミクスのこれまでを徹底検証するとともに、 今後の経済動向を占う鍵となる賃金の行方を論じた。 『週刊ダイヤモンド』（2017年8月26日号）の第2特集を電子化したものです。 雑誌のほかのコンテンツは含まれません。 ＊本誌の電子版も販売しています（最新号は毎週月曜日配信）。 詳しくは「週刊ダイヤモンド」で検索ください。

メガバンク、外資系投資銀行、大手証券──。 金融業界のエリートたちが、 マイナス金利の導入や相場の低迷による本業の崩壊で右往左往している。 金融とテクノロジーの融合で、 既存の金融機関の仕事が消滅してしまうリスクも現実味を帯びてきた。 加速する金融エリート没落の実態に迫った。 『週刊ダイヤモンド』（2016年9月3日号）の第1特集を電子化したものです。 雑誌のほかのコンテンツは含まれません。 ＊本誌の電子版も販売しています（最新号は毎週月曜日配信）。 詳しくは「週刊ダイヤモンド」で検索ください。

今や世の中を席巻する「フィンテック」。 実は、この“元祖”といえる存在が、 約20年前に始まったインターネットでの株取引だ。 だが、その火付け役となったネット証券も成長一辺倒とはいかず、 岐路に立たされている。 こうした状況下で、黎明期を率いた重鎮たちは今、 金融投資や業界の未来像をどのように構想しているのか。 トップ6人へのインタビューを軸にこれからの時代のヒントを探った。 『週刊ダイヤモンド』（2017年7月15日号）の第2特集を電子化したものです。 雑誌のほかのコンテンツは含まれません。 ＊本誌の電子版も販売しています（最新号は毎週月曜日配信）。 詳しくは「週刊ダイヤモンド」で検索ください。