相沢幸悦の作品一覧
「相沢幸悦」の「ＧＮＰ大国になる日本 円高で所得収支６０兆円の２０２２年」「戦後日本資本主義と平成金融“恐慌”」ほか、ユーザーレビューをお届けします！
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作品一覧
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日本銀行論 金融政策の本質とは何か
ビジネス・実用
-1巻838円 (税込)「大胆な金融緩和」は何をもたらすのか? 中央銀行の意義を明快に説く! 中央銀行の本来の使命とは何か。1929年恐慌から平成のバブル崩壊、リーマンショックまでの流れをたどり、金融政策の本質がインフレやバブルを未然に防ぐこと、つまりは物価の安定であることを説く。政府の主張への迎合は本来の使命からの逸脱であることを明らかにし、インフレ目標政策の是非を論じる。安倍内閣と日銀が進める経済政策の本質を、歴史をふまえ明確かつ緻密に提示する力作。 [目次] 第1章 デフレは日銀の責任なのか 第2章 現在にいたる日本経済と日銀の歩み 第3章 なぜ中央銀行の独立性が重要か 第4章 表舞台に登場した欧米の中央銀行 第5章 これからの経済と金融政策のあり方 -
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2012年、世界恐慌
ビジネス・実用
3.51巻770円 (税込)リーマン・ショック後、世界経済は落ち着きを取り戻した。各国が巨額のマネーを銀行救済や景気対策につぎ込んだからだ。しかし、その膨れ上がった財政赤字が今度は世界を揺るがしている。ドバイ・ショック、ギリシャ問題……。米ドル暴落が視野に入り始め、EUも赤字国の続出でユーロ信認に黄信号、そして日本は800兆円を超す累積赤字に苦しむ。「マネー爆弾」が破裂し、世界恐慌へ至る恐怖のシナリオを大胆に描く決定版！ -
ＧＮＰ大国になる日本 円高で所得収支６０兆円の２０２２年
ビジネス・実用
-1巻1,320円 (税込)円高を逆手にとって世界を買い占めろ！ 基軸通貨を捨て長期低落状況にあるドル、加盟国の財政破綻でユーロ危機も続く。だったら今後もつづく円高を活かして海外の株や金融商品に投資、これらからの収益を拡大するのだ。モノづくりがアジアに移行するなか日本の貿易黒字も減り続けるが、投資の収益たる所得収支が膨大なものになり、経常収支はピカピカの黒字に。世界一の金持ち国家になる！ -
2013年、世界複合恐慌
ビジネス・実用
3.51巻792円 (税込)果てしなく続く金融緩和。その先には「地獄」が待っている。「世界同時インフレ」という地獄が――。 ＥＵ発の債務聞きは世界全体に広がった。財政出動はもはやできず、ニューマネーを出せるのは、唯一、各国の中央銀行しか残されていない。破綻を防ぐための金融緩和が、新たなる破綻を生む。2013年、世界は「複合恐慌」に突入する――。
ユーザーレビュー
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Posted by ブクログ
相沢幸悦著「２０１３年、世界複合恐慌」朝日新書（２０１２）
＊深刻化するバブル崩壊不況の前提として、リーマンショック以降のマネーの流れを振り返る。世界経済、金融危機対応により欧米の政府と中央銀行が膨大な資金供給を行うと、その資金はほとんど新興国と商品（資源、穀物）市場に流入して、新興国バブルがもたらされた。新興国は通貨高に対処するため、積極的に新興国通貨売り（ドル買い）を行ったが、過剰流動性が発生してインフレが高進。そこでインフレ対応のため新興国は金融の引き締め政策に展開。ところが２０１１年にバブルが崩壊しかかると今度はあわてて金融緩和政策に転換した。バブルをつぶしすぎて平成金融恐慌が深刻になった「日本化」をさけるためである。新興国が金融緩和に転換してしばらくすると、日米欧の中央銀行が金融緩和や資金供給に踏み込んだ。２０１１年末から２０１２年初頭にかけて金融相場となって世界的に株価や商品価格が上昇した。が、このような実態を伴わない金融相場はすぐに化けの皮がはがれる。新興国は抜本的な景気対策を取らなければならないが、結局カップリング。新興国は日米欧の後追いをしているだけなのだ。
＊（世界の火薬庫のヨーロッパ）ギリシアのEU脱退は免れたが、到底受け入れられないような緊縮先の大幅な修正を求めておりギリシア危機の爆発が先延ばしされただけの状態が続いている。さらにスペインでは銀行恐慌とよべるような自体がおきてスペイン国債が売り込まれ価格が下落し、利回りはマーケットから資金調達できなくなる危機水域である７％にまで上昇した。
＊（雇用が増えないアメリカ）欧州債務危機の深刻化で世界経済が原則する中で２０１３年には高所得社に対する優遇税制措置であるブッシュ減税が終了する。また、労働者の賃金などに課される給与税の減税が終了するとともに、連邦歳出の強制的な削減が行われる。このため２０１２年後半からアメリカの景気が失速する可能性が高い。FRBのバーナンキ議長はこれを「財政の崖」とよんでいる。
＊（中国経済の失速）中国からの輸出のトップはヨーロッパ向けである。しかしたよりのヨーロッパは債務危機で景気が低迷しており、中国からの輸入が激減。しかもドルに事実上中国元を連動させているため、対ユーロで元高が高進している。欧米の経済が冷え込んでも新興国の経済は関係ないというデカップリングが完全に崩されている経済が今の実態である。
＊またデカップリングの実態としては欧米の中央銀行から量的緩和によって供給された大規模な資金が新興国の株式市場や商品市場に投入されたのでリーマンショックから半年もたたないうちに、新興国株価だけでなく、金や原油などの原材料価格や穀物価格が急騰した。ただしここで注目すべきところは、短期資金（１年未満に回収）の資金流入の比率が増えているという事だ。現地法人や企業買収などの長期の直接投資は微増にとどまっていた。特にブラジル、中国、インド、インドネシア、マレーシア、メキシコ、南アフリカ、タイ、トルコの９カ国に流入。欧米の量的緩和（QE)にうよってふくれあがったマネーが短期の運用益を狙ってこの９カ国を中心に大量に流入したのだ。
＊欧米諸国は、２００６年～０７年にかけて欧米の住宅、国債、金融資産バブルが崩壊すると日本の失敗に学び金融機関に対して莫大な財政資金の投入を行なった。金融危機というのは銀行に対して、資本注入や資金供給を行う事で収束できるためである。そのおかげもあって、金融恐慌の勃発は回避できた。２００８年にリーマンショックの時FRBは金融機関に莫大な資金を供給するとともに、国債や社債や住宅ローン担保証券の購入を大規模に行ったいわゆる量的緩和政策である。日本の教訓に学んだ行動であり、日本のように一度デフレに陥るとなかなか抜け出せず、金利の引き下げと言った伝統的な金融政策が全く聞かなくなってしまう事は明らかだったためだ。つまり日本のように景気を優先して財政出動（中央銀行がお金をだすのではない）すると、結局は財政赤字が激増しかえって景気の低迷とデフレを深刻化させてしまう。
＊デフレとは、一般的に消費者物価の上昇率が１％程度の状態をデフレと定義できる。
＊インフレはマネー要因で発生すると定義されている。そのため中央銀行が大量の資金を供給しない限り、インフレは発生しない。
＊ドイツ丸儲けの高まる批判がヨーロッパ内に出ている。つまり、バブル期にもバブルが崩壊してからも他のユーロ圏諸国を踏みたいにして莫大な利益を得ているということだ。ヨーロッパで住宅、国債の２つのバブルが進行していたころは、ギリシアなどの人々も含め、ドイツの高級車やさまざまなドイツ製品を大量に購入した。バブルが崩壊した後は、相対的にユーロが割安になったお陰で、ドイツ企業は製品を売って利益をあげた。また、為替でももうけた。まさに一石二鳥。
＊日本が失われた２０年に陥った最大の原因は日銀が不動産バブル形成を放置したからだと言われている。１９８０年代末、アメリkあやドイツが金利の引き上げを行ったにも関わらず日本は低金利を続行。それによりだぶついた資金が不動産市場や株式市場に流入。激しいバブルとなった。１９８９年に金利の引き上げを行うとさすがのバブルも崩壊して平成大不況になった。そして不動産融資の総量規制などと行ってバブルを激しくつぶした。その結果、銀行に莫大な損失が発生し、貸し渋りや強引な資金回収が横行して景気が低迷。それを克服するために超低金利政策に移行。さらに量的緩和にまで踏み込んだが、いちど低迷した経済はなかなか立ち戻らなく今まで続いている。この日本の超低金利政策と量的緩和政策が皮肉にも円キャリートレードを激しくした。超低金利の日本円を調達し、その資金をアメリカやヨーロッパに投資して利ざやを稼ぐ取引により、０６年～０７年におこった欧米の住宅、金融資産バブルを促進させた。
＊日銀の金融政策の大転換があった。（１）信用緩和政策（２）銀行券ルールの適用除外。リーマンショック以降欧米は景気回復のために為替引き下げを行った。日本は予期せぬ円高に見舞われたが。その後日本は為替介入を行ったがそれではたりず非伝統的金融政策（量的緩和としてETFやJリートの買取）を行った。これが信用緩和政策である。これにより株価と地下の上昇をはかる事ができるようになった。しかし実態経済的な根拠がなければあくまでバブル的な価格上昇であることは確かである。また、枠を決めて買い取っていた長期国債の枠を取り外した。つまり、長期国債の買取を増やしてさらなる金利の低下の誘導が可能になった。 -
Posted by ブクログ
相沢幸悦、中沢浩志著「２０１２年、世界恐慌」（２０１０）
＊平成代具今日への対処で膨大な財政赤字が堆積したものの、このときには、日本でソブリンリスクが現実化することはなかった。それは、膨大な財政赤字をまかなう国債が、平成大不況下では、安全な有料金融商品として日本国内でいくらでも売れたからである。
＊リーマンショックにさいして、欧米政府と中央銀行は大きく３つの対応をとった、１つ目は金融の動きがとまらないようにしたこと、つまり、中央銀行は流動性をジャブジャブに供給した。これは緊急性の最も高い対応である。２つ目の対応は、公的資金を金融機関に投入して延命させることであった。劣化資産を民から官に移し変えることで金融システムの崩壊をふせき、実態経済を崩壊から守った。３つ目は景気対策である。そして、ここでは各国がこぞって大規模な財政出動を行った。国際を大量に発行して、公共事業などを大幅に増やした。
＊今回の危機にとられた中央銀行による流動性の供給と金融機関への公的資金の投入という金融システム安定化のための２つの政策は、１９９７年から２００３年にかけたおこった日本の金融危機の経験が大きく貢献している。
＊ケインズ経済学が体系化され、第二次世界大戦に不況が訪れると、「公共事業、減税、利下げ」の３点セットが実行され、しかも効果があがった。資本主義はすっかり恐慌を克服したかに見えたがやはり、世の中はそんなにあまくはなかった。１９７０年代にケインズ政策は破綻した。それは資本主義諸国がインフレが進行するものの景気も低迷するというスタグフレーションに襲われたためである。ケインズ政策にしたがって財政出動するが、景気がよくならない。そこでケインズ政策の有効性が疑われ、その後、登場したのが、ミルトン・フリードマンであった。かれは、国家が経済に介入することを排除し、規制緩和＆撤廃で企業の競争力を高め、成長を実現する政策を主張した。つい先ごろまでアメリカで行われた新自由主義に基づく経済学である。その後、冷戦が終わりアメリカの敵はいなくなった。金融資本を推進したアメリカの時代である。しかし、アメリカの住宅バブルが崩壊すると新自由主義は徹底的に否定された。そして再びケインズ政策が戻ってきた。リーマンショックがおこるとケインズ政策こそが危機を救うというばかりに、すさまじい財政出動が行われ、中央銀行には膨大な資金供給をせまった。民間需要がこれだけ落ち込めば、もはや政府が需要をつくりあげていくしかないという考えからだ。しかし、これが徹底的に遂行されていくと、最後には中央銀行の経営危機と財政破綻という経済破綻にいきつく。日本の平成大不況のように世界のなかで一国だけが財政出動するのはよいが、世界全体が財政出動したら、、、一国だけではなく、世界中が同じ危険性を抱えている。それこそが、ソブリンリスクの正体である。
＊バブル崩壊当初の日本の政府財務残高のＧＤＰ比は６０％程度であったが、今は１８０％と絶望的な状態である。平成大不況克服のため、日銀が超低金利政策をとったので、有料金融商品である、国債を銀行や郵貯などが積極的に導入。アメリカとことなり、国民の金融資産の約半分が預貯金からなっているからできる業である。今、日本はＧＤＰ比１８０％になっても長期金利が上昇しないのは、今のところ国債は国内で消化できているためである。日本の平成大不況が克服されたのは、財政出動と日銀のゼロ金利や量的緩和という政策にバックアップされたものではあるが、根本的な克服要因は１９９０年代のアメリカの株式バブル、その後の住宅バブルであった。要するに外需頼みであった。
＊各国が景気対策と金融機関の不良債権処理のための財政出動は経済政策としてはきわめて正しい。しかし、世界全体でそれを行えば、いずれ国債発行による資金調達ができなくなる。この国債の大量発行による金利上昇で民間の資金需要が抑制される現象をクラウディングアウトという。それが現実のものになれば、民間ビジネスにも支障がでる。１人１人はただしいことをやっているが、全員が同じことをすると全体がわるくなる合成の誤謬が財政分野でも発生する可能性は大いにある。
＊厄介なのは国債バブルはゆで蛙と同じでなかなか問題の深刻さを実感できないということである。
＊国家破綻のトリガーとしては３つある。①投機筋の暗躍、②正常化を急ぐあまりに当局が起こす製作ミス、③エマージング市場バブルの崩壊。
＊日本がこれを乗り越えるために独自に取り組むべきことは、①１５００兆円あらう個人金融資産を思い切って海外投資に振り向ける決断。日本経済の長期的衰退に伴う円安によって購買力が低下することが懸念されるが、こうすればヘッジとなる。また海外からの配当収入も確保可能である。②移民政策を含む人口維持政策を積極的に進めるべきである。高齢者への年金を減額してでも育児・教育に国民のお金を振り向けるべきである。移民については、すむことに悦びを感じて責任を果たしてくれる人を受け入れるべきである。 -
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Posted by ブクログ
これからどんな世の中になるんだろう・・・。
リーマンショック以降の
米国 欧州 日本 の 動きがつかみやすかった。
通貨の信認がなくなり ハイパーインフレとのことだけど・・・
どれも どんぐりの背比べ
そこに 新興国通貨も入雑じり
基軸通貨らしい基軸通貨（シェアー５０％超）がなくなるんじゃないかなあ・・・
経済成長できる要素を持つ国は 世界での発言力と信認を勝ち得
経済が置き去りになる国は 衰退の一歩となるような・・・
結果として 程よいインフレの国と激しいインフレの国の集合体
国内でいかに需要とバランスの供給をうまくとるか
（海外の需要はあくまでもおまけのつもり）
これからの生き残る道はそんな感じだと思います。
で 日本は？
そこにすむ 私は？
どうしたらいいの・・・・・？ -
Posted by ブクログ
ネタバレ［ 内容 ］
世界各地の「マネー爆弾」が炸裂、国債暴落で超インフレが襲来する！？リーマン・ショック後、世界はいったん落ち着きを取り戻した。
巨額の政府マネーが銀行救済や景気対策につぎ込まれたからだ。
しかし、各国の膨れ上がった財政赤字が今度は大問題に。
ドバイ・ショック、ギリシャ問題は入り口にすぎなかった。
気鋭の大学教授と現役のメガバンク行員が、世界恐慌へ至る恐怖のシナリオを大胆に描く決定版。
［ 目次 ］
プロローグ 未体験ゾーンへ
第１章 なぜリーマン・ショックは克服できたのか
第２章 世界のマネー爆弾その１―アメリカの闇
第３章 世界のマネー爆弾その２―ヨーロッパの憂鬱
第４章 世界のマネー爆弾その３―日本の能天気
第５章 大恐慌との奇妙な類似
第６章 蓄積されたマグマは破裂する
エピローグ ２０１２年××月××日―恐慌勃発
［ ＰＯＰ ］
［ おすすめ度 ］
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［ 関連図書 ］
［ 参考となる書評 ］
